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フィスコアナリストの佐藤勝己は、足元の株価下落は海外ミューチュアルファンド（投資信託）を中心とした海外投資家の売りが主因であると考えています。佐藤によると、「ミューチュアルファンドの決算が10月末であることから、目先的には売り圧力が低下すると考え、それに伴い株価も反発していくと想定。こうした状況下、海外投資家の売りに押され、実態以上に下落した銘柄には短期リバウンドの余地が大きい。」とのこと。

これをFISCOアプリの「スクリーニング」で抽出してみましょう。佐藤は、外国法人持株比率30％以上、過去1ヶ月の株価騰落率−20％以下、東証1部銘柄という条件でスクリーニングをかけました。

その結果、記事執筆時点（2014年10月17日）では、イビデン<4062>、ソフトバンク<9984>、住友商事<8053>、日本板硝子<5202>など10銘柄がリストアップされました。佐藤は次のようにコメントしています。「とりわけ、イビデン、日本板硝子、住友商事、タチエス<7239>などはPBRが1倍を大きく下回っており、実態以上に売り込まれている水準と指摘できよう。」

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