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■決算概要

（1）過去の業績推移

メディア工房<3815>の過去の業績を振り返ると、2006年9月に東証マザーズに上場して以来、主力のコンテンツ事業の伸びが同社の成長を支えてきた。2013年8月期に減収となっているのは、採算が悪化した携帯販売事業から撤退したことが主因である。また、2013年8月期からコンテンツ事業の伸び率が鈍化しているのは、フィーチャーフォンからスマートフォンへの急速なシフトによるものである。2013年8月期以降、フィーチャーフォン向けの落ち込みをスマートフォン向けの伸びでカバーする状態が続いているが、2014年8月期にはスマートフォン向けがフィーチャーフォン向けを上回ったことから、今後はスマートフォン向けを中心に再び成長を加速するフェーズに入ったとみられる。

利益面では、増収による固定費軽減や不採算事業からの撤退等により、営業利益率が高い水準で推移しており、2013年8月期には28.2%へ到達した。2014年8月期に営業利益率が若干低下しているのは、新規事業（ブランド事業や電話占い事業など）の立ち上げに伴う費用増によるものである。

財務面では、財務基盤の安定性を示す自己資本比率が50%超の水準で推移している。資本効率を示すROEは低下傾向にあるものの、依然高い水準にあり、財務内容は優れている。また、投資キャッシュフローも安定的な営業キャッシュフローの範囲内で収まっており、現預金及び同等物残高は総資産残高の50%超を占める水準にまで積み上がっている。したがって、短期の支払い能力に懸念はなく、むしろ潤沢な現預金や安定的な財務基盤を活用した成長分野への投資に注目したいところである。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　柴田　郁夫）



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