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注目銘柄ダイジェスト（前場）：国際帝石、クラリオン、豊田自動織機など
[15/04/16]
提供元：株式会社フィスコ
提供元：株式会社フィスコ
注目トピックス 日本株
国際帝石<1605>：1485円（前日比+71.5円）
大幅続伸。原油市況の上昇を好感、原油高メリットの最も大きい銘柄として関心が高まる展開になっているようだ。前日のNY原油先物は前日比5.8％高と大幅に続伸。米国でシェールオイルのブームが下火となり、供給超過が縮小に向かうとの見方が広がる格好に。米EIA発表の週間在庫統計では、先週の原油在庫は1月以来の小幅な伸びにとどまっている。
クラリオン<6796>：363円（同+21円）
急伸。16年3月期営業利益は前期推定比9割増の100億円前後になるもようとの観測報道が伝わっている。円安効果なども高まり、04年3月期の最高益水準に迫るもようだ。市場コンセンサスの90億円レベルも上回る格好に。JVCケンウッド<6632>は2割増益との観測が伝わっており、相対的な増益率の高さなどにも関心が向かう展開へ。
豊田自動織機<6201>：7270円（同+190円）
強い動き。ゴールドマン・サックス（GS）では投資判断を新規に「買い」、目標株価を8200円としてカバレッジを開始、コンビクション・リストに採用としている。収益の中心であるフォークリフト・コンプレッサー事業はともに好調、自動車生産成長を上回るトップライン成長の確度は高いとしている。また、トヨタ<7203>が増配や自己株取得に対し前向きであり、同社のボトムラインをサポートするとも。なお、グループの持ち合いが完全に解消された場合、理論価値は12800円と試算しているようだ。
野村不動産HD<3231>：2522円（同+28円）
年初来高値を更新。前日に業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の650億円から718億円、前期比3.4％減益まで上方修正、期末配当金も20円から25円に引き上げている。住宅事業の収益性が向上したこと、仲介・CRE事業における手数料の増加などが業績上振れの背景に。680億円程度の市場コンセンサスも上回る形であり、ストレートに評価の動きとなっている。
ハイブリッド<2743>：315円（同+80円）
ストップ高まで急伸。取引関係先だったルクソニアを簡易株式交換により完全子会社化すると発表している。ルクソニアはLED照明の製造販売を手掛けているほか、LED照明の営業で培ったネットワークや情報を活かし、太陽光発電システム事業にも取り組んでいるという。太陽光発電システムやLED照明に関するシナジー効果、中核事業の育成、将来ビジョンの共有に資するとの判断から子会社化に踏み切ったとしている。
アスラポート<3069>：ストップ高買い気配
ストップ高買い気配。生クリームなどの製造・販売等を手掛ける中沢フーズが保有する茨城乳業の株式の一部を譲り受け、同時に中沢フーズと業務提携すると発表している。「食のバリューチェーン構築」「食品生産事業と六次産業化」への取り組みのなかで、茨城乳業の運営にも参画する。茨城乳業は生乳処理とプリン、ヨーグルトなどのデザートや牛乳類を製造販売しており、同社が展開する外食チェーンや外部へ取引拡大が見込まれるという。
３Ｄマトリックス<7777>：1339円（同+300円）
ストップ高。自己組織化ペプチド技術について、創傷治癒・皮膚再建材への適用に関する特許が欧州（EU圏）にて成立したと発表している。自己組織化ペプチドを創傷部へ塗布することで、治癒後に瘢痕（正常の皮膚の状態より機能に劣った状態）を残さず、患部の美観が損なわれない有用性が示されているという。同特許は、開発を進めている創傷治癒材（TDM-511）を欧州で展開する際に、同社の権利を保護するものに位置付けられるとしている。
サイオス<3744>：577円（同+80円）
ストップ高。キーポート・ソリューションズ（KPS）の株式を取得し、子会社化すると発表している。KPSは、証券業界をはじめとする金融業界を中心に、多重処理や拡張性に優れたオブジェクト技術をベースとしたシステム・アプリケーション開発を行い、ヘルスケアや不動産業界等にも情報技術サービスを提供しているという。今回の買収で製品開発やサービス提供を強化し、相互の顧客へのサービス拡充や新規顧客の獲得を目指すとしている。
オプティム<3694>：5690円（同+270円）
反発。シンガポールのTreeBox Solutions Pte Ltd.と業務提携すると発表している。TreeBox Solutions社の企業向けセキュアコミュニケーションソリューション「OnTalk」と、同社のモバイル管理サービス「Optimal Biz」を組み合わせ、より高度なモバイルセキュリティ環境を顧客に提供できるようになると見込んでおり、アジア圏での企業向けモバイルセキュリティサービスの開発・販売を推進していくという。
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