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■過去の業績推移

過去の業績を振り返ると、新規出店及びM&Aによる店舗数の拡大がクリエイト・レストランツ・ホールディングス<3387>の成長をけん引してきた。なお、出店戦略の変遷に応じて、2006年2月期から2008年2月期までの急成長期、2009年2月期から2012年2月期までの調整期、2013年2月期以降のグループ拡大期の3つのフェーズに分けることができる。

急成長期は、2008年に予定されていた改正まちづくり三法※の全面施行を控えて、大型の郊外型ショッピングセンターの建設が急ピッチで進んだことが背景にあり、同社も大量出店により高い売上高成長を実現してきた。
※都市計画法、大規模小売店舗立地法、中心市街地活性化法の3つの法律を総称する。特に大店法の施行により大型店出店に対する調整の仕組みが導入された。

ただし、2009期2月期に入ると、法律改正後のショッピングセンター建設の一巡と、施行前に乱立したショッピングセンターの淘汰に加えて、同社においても急激な出店拡大の歪み（一部で業態の不適合など）がみられたことから、新規出店を抑えながら不採算店舗の整理を進めたことで店舗数及び売上高は一旦縮小傾向をたどった。ただ、調整を進めたことで利益率は大きく改善し、増益基調を維持している。

利益率の改善など不採算店舗の整理及び業態変更等による調整に一定の成果が表れたことや、持株会社制へ移行したことから、2013年2月期からはM&Aを軸とした「グループ連邦経営」による新たな成長戦略に舵を切った。成長性のある様々な業態をグループ化するとともに、更なる出店拡大をバックアップすることで高い成長率を実現しており、新たな成長フェーズに入ったとみられる。

財務面では、財務基盤の安定性を示す自己資本比率は、2012年2月期までは35%を超える水準を確保していたものの、グループ拡大期に入った2013年2月期には、三菱商事が保有していた株式をTOB（株式公開買付け）により取得し、そのうちの約8割（当時の発行済株式総数に対する割合は31.28%）を消却したことにより19.7%にまで低下した。ただし、2014年2月期に自己株式の売却による自己資本の増強を行ったことや、2015年2月期には、連結子会社SFPダイニングの新規上場に伴う新株発行により自己資本比率は32.4%にまで改善している。また、ネット有利子負債残高も2,413百万円に減少した。

キャッシュフローの状況は、2013年2月期までの投資キャッシュフローは、安定した営業キャッシュフローの範囲内で推移していたが、2014年2月期以降は、積極的な新規出店やM&Aにより投資キャシュフローが大きく拡大している。ただし、短期の支払い能力を示す流動比率は124.3%と懸念のない水準を確保している。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　柴田　郁夫）



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