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ティーガイア Research Memo(1):2015年3月期の連結業績は、増益決算で着地

注目トピックス 日本株
ティーガイア<3738>は携帯電話販売の一次代理店として、市場シェア約13%を占めるトップ企業。同社の販売拠点は、二次代理店も含めて2015年3月末で2,178店舗となっている。その他、法人向けのソリューション事業や、電子マネーのプリペイド決済サービス事業を展開している。

2015年3月期の連結業績は、売上高が前期比9.2%減の642,095百万円、営業利益が同12.1%増の14,306百万円と減収増益となった。全社携帯電話販売台数が前期比8.5%減の512万台となったものの、タブレット端末やアクセサリーなど関連商材の販売が堅調に推移したほか、携帯ショップを始めとする全社的な構造改革の効果などで収益性が改善し、営業利益は期初会社計画を上回って着地した。

2016年3月期は売上高が前期比2.0%増の655,000百万円、営業利益が同4.8%増の15,000百万円と増収増益を見込む。携帯電話の販売台数が前期比3.5%増となるほか、タブレットや関連商材の販売も好調を維持し、モバイル事業の売上が拡大する。また、法人向けソリューション事業や決済サービス事業も増益が見込まれる。

同社では全社スローガン「スマホワールドの実現」に向け、4月にスマートライフ事業本部を新設し、アクセサリーなど関連商材や決済サービスを同事業本部に集中させることで、スマートフォン関連事業を更に推進していく方針。また、法人向けソリューションサービスでは、新たに「光コラボ」サービスをTGブランドで開始し、法人顧客向けサービスの拡充を図る。

株主還元策としては配当性向で30%以上を目途として利益還元を実施していく方針を示しており、2016年3月期の1株当たり配当金は前期比3.5円増の41.0円(配当性向31.3%)と連続増配を予定している。

■Check Point
・主要キャリアの端末をバランス良く販売
・スマートデバイスや関連商材の拡販と構造改革効果などで増益に
・今期も増収増益を見込む、利益率はさらに向上へ

(執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)



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