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ティーガイア Research Memo（5）：タブレット・関連商材の販売好調や構造改革効果などで増益に
[15/05/25]
提供元：株式会社フィスコ
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注目トピックス 日本株
■決算動向
(1) 2015年3月期決算
ティーガイア<3738>の2015年3月期の連結業績は、売上高が前期比9.2%減の642,095百万円、営業利益が同12.1%増の14,306百万円、経常利益が同12.1%増の14,194百万円、当期純利益が同13.3%増の7,748百万円と減収増益決算となった。
グループ全体の携帯電話販売台数が前期比8.5%減の512万台となったほか、決済サービス事業においてPIN系商材からギフトカードに需要がシフトし、見かけ上の売上高が減少したこともあり、売上高は減収となった。また、タブレットや関連商材の販売好調や携帯ショップを中心とした全社的な構造改革効果などにより、2ケタ増益となった。なお、期初計画に対しても利益面ではいずれも上回って着地した。構造改革効果については、全社的な教育・研修の強化に加え、正社員化・直雇用化等の人財投資を推進した結果、社員一人当たりの人件費が前期比約7%アップした。一方で、売上総利益の方は約10%上昇しており、社員一人当たりの生産性が向上している模様。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲）
＜FA＞
(1) 2015年3月期決算
ティーガイア<3738>の2015年3月期の連結業績は、売上高が前期比9.2%減の642,095百万円、営業利益が同12.1%増の14,306百万円、経常利益が同12.1%増の14,194百万円、当期純利益が同13.3%増の7,748百万円と減収増益決算となった。
グループ全体の携帯電話販売台数が前期比8.5%減の512万台となったほか、決済サービス事業においてPIN系商材からギフトカードに需要がシフトし、見かけ上の売上高が減少したこともあり、売上高は減収となった。また、タブレットや関連商材の販売好調や携帯ショップを中心とした全社的な構造改革効果などにより、2ケタ増益となった。なお、期初計画に対しても利益面ではいずれも上回って着地した。構造改革効果については、全社的な教育・研修の強化に加え、正社員化・直雇用化等の人財投資を推進した結果、社員一人当たりの人件費が前期比約7%アップした。一方で、売上総利益の方は約10%上昇しており、社員一人当たりの生産性が向上している模様。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲）
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