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■今後の見通し

(1) 2016年3月期業績見通し

ティーガイア<3738>の2016年3月期の業績は売上高が前期比2.0%増の655,000百万円、営業利益が同4.8%増の15,000百万円と増収増益を見込む。携帯電話の全社販売台数は530万台と、前期比3.5%増加させる計画でまた、タブレット端末や各種関連商材などの売上増、並びに全社的な構造改革効果の持続なども見込む。営業利益率では前期の2.2%から2.3%とさらに向上する見通しだ。

事業別で見ると、モバイル事業は売上高が前期比3.1%増の550,000百万円、営業利益が同3.7%減の10,700百万円となる見通し。携帯電話販売台数は前期比3.2%増の510百万台を見込む。NTTの光回線の卸販売開始によって、NTTドコモとソフトバンクが光通信回線とのセット販売「光コラボ」をスタートしたことに伴う市場の活性化が期待される。同社にとっては光通信回線の契約手数料が上乗せされるため、収益機会が拡大することになる。

TGアカデミーによる教育・研修を事前に行ってきたことが奏効し、同社の「光コラボ」ビジネスは、順調に立ち上がってきているとみられる。一方で、来店客数の増加に伴い携帯電話だけでなくタブレット端末や関連商材の販売増も期待される。

直営の携帯ショップ数についてはほぼ前期並みの水準となる一方で、販売好調が続いているアクセサリー専門ショップは、前期末の14店舗（ECサイトを含む）から、早期に40店舗体制の確立を目指している。

ソリューション事業の売上高は前期比3.0%増の27,000百万円、営業利益は同14.4%増の2,850百万円と増収増益に転じる見通し。モバイルソリューションサービスの拡大が続くほか、4月より法人向け「光コラボ」をTGブランドで開始することで、固定通信回線系商材の回復を見込んでいる。なお、2014年12月末の国内携帯電話端末契約数におけるスマートフォン構成比は52.3%と、50%を超えてきている。これに対して、法人向け携帯電話等におけるスマートフォン比率は現在26%にとどまっており、この比率が1年後には39%、3年後には46%へと着実に上昇するものと予測されている（（株）MM総研調べ）。スマートフォン一台当たりの収益性は、フィーチャーフォンよりも高いとされていることから、法人向けスマートフォン比率の向上は、ソリューション事業セグメントの通期計画達成に寄与する見通しだ。

また、決済サービス事業他の売上高は前期比5.1%減の78,000百万円、営業利益は同113.2%増の1,450百万円を見込む。今期もPIN系商材からギフトカードへの需要シフトが続くものの、電子マネー市場の拡大を踏まえて、取扱商材並びに販売チャネルを拡充することで、増益を図っていく方針だ。

海外事業では中国の携帯ショップ事業の損益改善を見込んでいるほか、法人向けソリューションサービスもマルチキャリア化による提案を強化し、収益の拡大を進めていく。

更に、好調に推移しているシンガポールでの決済サービス事業も含め、海外事業の大幅な業績改善を見込んでいる。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）



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