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新日本科学<2395>は製薬会社が医薬品開発を行う過程で必要不可欠となる、安全性や有効性の試験データを提供する受託研究機関。1957年に国内初の医薬品開発受託機関として鹿児島市に誕生以来、「前臨床受託事業」を主軸に事業基盤を築きつつ、1993年には「臨床第I相試験事業」に進出、1997年には「薬物動態・分析受託事業」および「臨床第II・III相試験事業」（CRO事業）に、2000年には「SMO事業」にと、事業領域を拡大展開し、新薬開発プロセス（創薬から臨床まで）を網羅的に受託できるバリューチェーンを確立してきた。現在、日本、米国、中国、カンボジアとグローバルに事業を展開しており、総合力を活かして世界中のクライアントが抱える創薬ニーズに応えるとともに、基礎研究から後期臨床試験に至るまで、医療における研究開発の様々な分野においてサービスを提供している。

2016年3月期は売上高で前期比16.7%減の148.5億円、経常損益で46.5億円の赤字（前年同期は1.55億円の黒字）、当期純損益で24.0億円の黒字（同13.85億円の赤字）が見込まれている。国内においては海外からの受注も増加して堅調に推移しているものの、採算性の高い大型試験が来期にずれ込んでいる。米国においては試験受託こそ着実に改善してきているものの、クライアント都合により複数の大型試験の開始が遅れたため上期の稼働率が低下している。一方、特別利益は関連会社のナスダック上場に伴う持分変動利益約38億円を含んで89億円が見込まれている。



＜SF＞