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ヒマラヤ Research Memo(1):16/8期はアウトドア用品の販売、EC販売の拡大などが見込まれる

注目トピックス 日本株
ヒマラヤ<7514>は一般スポーツ、ゴルフ用品の小売チェーンで業界3位。関東以西の中小規模商圏をターゲットにドミナント戦略による出店を拡大中。子会社の(株)ビーアンドディー(以下、B&D)も含めたグループ店舗数は2016年5月末で156店舗。

6月28日に発表された2016年8月期第3四半期累計(2015年9月−2016年5月)の連結業績は、売上高が前年同期比1.5%減の53,965百万円、経常利益が同74.1%減の422百万円となった。ランニング関連用品やアウトドア用品の販売は好調を持続しているものの、暖冬やデフレ傾向の強まりを背景とした衣料・雑貨品等、サッカー・野球用品の低迷等が減収要因となった。利益面では、季節性の高い衣料品やウィンタースポーツ用品などの値下げ販売実施による売上総利益率低下が響いて2桁減益となった。

2016年8月期の連結業績は、売上高が前期比1.6%増の73,500百万円、経常利益が同33.6%減の1,635百万円と3月の修正計画を据え置いている。第3四半期までの進捗状況を見ると、売上高は若干弱含みで推移しているほか、営業利益ベースでも計画を下回っており、通期業績が下振れする可能性が高いと弊社では見ている。ただ、今夏は猛暑が予想されており、7〜8月はキャンプ用品を中心にアウトドア用品の販売好調が見込まれるほか、EC販売も順調に拡大するなど、明るい兆しも見え始めており第4四半期にどの程度、業績を挽回できるかが注目される。

同社では成長戦略として、年間10店舗以上の出店継続とEC事業の強化による売上拡大、プロパー販売力の強化や適時適量仕入による売上総利益率の向上、B&Dの競争力強化などを重点施策として取り組んでいく方針となっている。2016年8月期は天候要因を主因として減益が避けられないものの、スポーツ用品小売業界は今後も大手企業の集約化が進むトレンドに変わりなく、2017年8月期以降は継続的出店やEC事業の強化、収益性向上施策により、増収増益に転じるものと予想される。

■Check Point
・16/8期3Qは減収減益、2Qの暖冬による冬物衣料などの販売低迷が響く
・4Qはキャンプ用品を中心にアウトドア用品の販売好調が見込まれる
・18/8期は連結売上高860億円、ROE10%を目指す

(執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)



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