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プラザクリエイト Research Memo（2）：プリント事業の環境変化への対応を進める
[17/07/14]
提供元：株式会社フィスコ
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注目トピックス 日本株
■会社概要
1. 沿革
プラザクリエイト<7502>の設立は1988年だが、事業自体の歴史は現代表取締役社長の大島康広（おおしまやすひろ）氏が学生だった1984年に遡る。2000年頃まではDPEショップのフランチャイズ（FC）展開で順調に成長を遂げたが、デジタルカメラとインターネットの普及に伴い、DPEショップへのニーズにも変化が生じ、それに対応すべく同社も直営による店舗展開強化など、組織体制や業容を変化させてきた。2006年には同業の55ステーションを子会社化し、店舗数は過去のピークと肩を並べるまでに増加したが、重複店舗の整理や事業環境変化への対応で店舗数は減少トレンドをたどった。その間、2007年にはモバイル事業（携帯電話販売事業）に参入した。モバイル事業はスマートフォンの普及と軌を一にして順調な成長を遂げてきている。
2012年3月期には事業構造改革費用4.5億円を特別損失に計上し、希望退職実施、本社移転、プリントサービス関連資産減損などの大ナタを振るった。この後同社は、プリントショップについて「Photo & More（フォト&モア）」という新たなコンセプトを打ち出し、“第2の創業期”と位置付けて2013年から店舗のフォト&モア化リニューアルを大規模に推進し、現在に至っている。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之）
＜TN＞
1. 沿革
プラザクリエイト<7502>の設立は1988年だが、事業自体の歴史は現代表取締役社長の大島康広（おおしまやすひろ）氏が学生だった1984年に遡る。2000年頃まではDPEショップのフランチャイズ（FC）展開で順調に成長を遂げたが、デジタルカメラとインターネットの普及に伴い、DPEショップへのニーズにも変化が生じ、それに対応すべく同社も直営による店舗展開強化など、組織体制や業容を変化させてきた。2006年には同業の55ステーションを子会社化し、店舗数は過去のピークと肩を並べるまでに増加したが、重複店舗の整理や事業環境変化への対応で店舗数は減少トレンドをたどった。その間、2007年にはモバイル事業（携帯電話販売事業）に参入した。モバイル事業はスマートフォンの普及と軌を一にして順調な成長を遂げてきている。
2012年3月期には事業構造改革費用4.5億円を特別損失に計上し、希望退職実施、本社移転、プリントサービス関連資産減損などの大ナタを振るった。この後同社は、プリントショップについて「Photo & More（フォト&モア）」という新たなコンセプトを打ち出し、“第2の創業期”と位置付けて2013年から店舗のフォト&モア化リニューアルを大規模に推進し、現在に至っている。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之）
＜TN＞
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