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トラストテック Research Memo(7):技術者のスキル・市場価値と派遣先のベストマッチを追求し、平均単価が上昇

注目トピックス 日本株
■業績の動向

2. 技術系領域セグメントの動向
技術系領域の今第2四半期は、売上高16,069百万円(前年同期比29.4%増)、セグメントEBITDA2,281百万円(同55.7%増)と、大幅増収増益で着地した。

2大需要業界である輸送用機器と電気機器向け売上高は、今第2四半期は前年同期比でそれぞれ、17.1%増、44.3%増と順調に拡大した。それ以上に高成長が目立ったのはトラスト・テック<2154>が注力する情報・通信業(IT業界)向けで、今第2四半期は150.7%増となった。IT業界向けの急伸は、需要が旺盛な中、同社がフュージョンアイを2017年3月に子会社化してIT領域でのキャパシティを増強したことが奏功したためだ。

EBITDAの改善は増収による粗利益増加が直接的には主要因となるが、最も効果的だったのは派遣単価の上昇だ。派遣単価の上昇は、技術者派遣への需要が旺盛ななか、同社はタレントマネジメントの一環として、派遣者のスキル・市場価値と派遣先のニーズの適正なマッチングに努めた。その結果、より高いスキルを有する技術者を、より高価格の事業所に派遣し、平均単価を約4%引き上げることに成功した。

原価面では、“地元採用・地元派遣”を推進した。これは派遣に際しての諸費用(引越し代や現地の住居費など)の削減を目的とする施策だ。派遣技術者側においても地元志向が年々強まっているため、“地元採用・地元派遣”が着実に進捗し、売上原価及び販管費の削減につながった。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之)



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