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早稲田アカデミー---21年3月期増収、質の高い学習指導を継続的に提供し塾生数も改善

注目トピックス 日本株
早稲田アカデミー<4718>は10日、2021年3月期連結決算を発表した。売上高が前期比3.4%増の254.53億円、営業利益が同9.0%減の10.64億円、経常利益が同7.3%減の10.77億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同31.5%減の5.29億円となった。

同社グループは、生徒・保護者と従業員の安全・安心を最優先に、新型コロナウイルス感染防止対策に万全を期し、質の高い学習指導を継続的に提供することに全力で取り組んだ。緊急事態宣言解除後の2020年6月からは、「対面授業」と「双方向Web授業」のいずれかを選択できるデュアル形式のサービスを継続した。また、各講習会の時期には、小中学校の休暇日程短縮に対応した時間割編成により授業時間の確保を図るとともに、正月特訓においてもデュアル形式の授業を行い、受験直前期の学習機会の確保と志望校合格に向けた指導に注力した。さらに、ICTを活用した自宅学習支援ツールとして、各種模擬試験等を自宅で受験できる受験サポートアプリ「早稲田アカデミーEAST」の機能拡充を図るとともに、様々なWebサービスにアクセスできる「早稲田アカデミーOnline」サービスを開始した。教務面では、教材・カリキュラムの充実や教務研修の強化、難関校対策特別コースの拡充等の取組みにより、今春の入試においては、開成高校111名、早慶高校1,748名、御三家中学448名、早慶中学495名をはじめ難関校への合格実績が飛躍的に伸長した。更に、受験に対応した英語4技能の習得を目標とするオンライン英語学習サービスを開始するとともに、中学受験で最難関校を目指す低学年向けの映像コンテンツの開発を進めた。

国内の子会社各社も、感染防止対策を徹底し、質の高い授業サービスの提供に努めてきた結果、塾生数は概ね想定したレベルまで回復することができている。海外子会社2社は、コロナ禍により外出制限が続き対面授業が実施できない中、「双方向Web授業」による継続的な指導に注力しており、ニューヨーク校・ロンドン校ともに、塾生数は前期を上回り堅調に推移した。

当連結会計年度における期中平均塾生数(4-3月の12か月平均)は、小学部21,591人(前期比3.7%増)、中学部14,796人(同2.6%減)、高校部2,582人(同16.7%減)、合計で38,969人(同0.4%減)となった。新型コロナウイルス感染症の影響により、4月には全学部合計の塾生数が前年同期比7.6%減という厳しい状況でのスタートとなったが、質の高い“学び”を継続的に提供することにより、3月単月では前年同期比8.9%増と大きく改善した。

2022年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比8.6%増の276.33億円、営業利益が同14.4%増の12.17億円、経常利益が同13.1%増の12.19億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同27.2%増の6.72億円を見込んでいる。




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