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東京, 2025年10月17日 - (JCN Newswire) - 三菱重工業は17日、統合レポート「MHI REPORT 2025」（以下、本レポート）を発行しました。本レポートは、4月に就任した伊藤 栄作CEOが掲げる「ITO」（Innovative Total Optimization）をはじめとする経営方針を中心に、当社グループの現況や目指す方向について分かりやすく紹介しています。レポートの形式面では、パソコン画面上での閲覧性を重視する観点から、従来の縦型を「A4横型」に変更して、内容も刷新しました。冒頭の社長メッセージでは、伊藤CEOがITOの考え方に基づく経営方針を述べています。具体的には、「全体最適」と「領域拡大」を追求して、成長のポテンシャルを解き放ち、新たな価値を創造することで高利益体質と成長投資の好循環を実現するというもので、桁違いに多くのお客様のニーズに応え、世界の進歩により大きく貢献して当社グループのさらなる成長を目指す決意を語っています。続く西尾 浩CFOのメッセージでは、資本市場における当社への期待に応えるべく、中長期的な成長を財務面で支える戦略について、財務規律の考え方、リソース配分、ポートフォリオマネジメントなどの観点から、CFOとしての考えを説明しています。特集記事は2件掲載しています。特集1のテーマは「成長領域の最前線」です。末松 正之CSOのメッセージでは、「2024事業計画」（中期経営計画）の「成長領域」における取り組みを中心に、当社グループの成長を実現するための戦略を解説しています。その上で、事業化の取り組みを開始したデータセンター事業について、市場の将来性や当社グループの強み、事業拡大への意気込みなどを、米国人幹部を含む関係者の座談会形式で紹介しています。特集2のテーマは「三菱重工グループを支える技術基盤」です。大村 友章CTOのメッセージでは、既存事業に貢献するだけでなく、技術基盤の変革により将来の成長事業の礎を築く自身のミッションを語っています。続いて、技術を全社に横通しすることを目的とした組織であるシェアードテクノロジー部門を、ITOの推進を支える活動に着目する形で紹介しました。また、当社グループにおける技術の革新と伝承の考え方も説明しています。レポートの後半では、コーポレート・ガバナンス関連記事の目玉として、当社が工夫して築き上げてきたガバナンスシステムをテーマとする座談会の記事を掲載。2015年の監査等委員会設置会社への移行から10年が経過したことを機に、鵜浦 博夫氏、森川 典子氏、古澤 満宏氏の社外取締役3名が意見を交わしました。役員指名・報酬委員会の機能やCEOサクセッションの考え方にも言及しています。三菱重工グループは、変化する社会課題の解決に多様な技術で貢献することにより、顧客や社会に価値を提供するとともに、自らも企業価値を向上させるという価値創造ストーリーを、財務・非財務情報をバランスよく掲載した本レポートの発行を通じて、株主・投資家をはじめとする幅広いステークホルダーに分かりやすく発信していきます。＜リンク＞統合レポート「MHI REPORT 2025」三菱重工グループについて三菱重工グループは、エンジニアリングとものづくりのグローバルリーダーとして、 1884年の創立以来、 社会課題に真摯に向き合い、人々の暮らしを支えてきました。長い歴史の中で培われた高い技術力に最先端の知見を取り入れ、カーボンニュートラル社会の実現 に向けたエナジートランジション、 社会インフラのスマート化、サイバー・セキュリティ分野 の発展に取り組み、 人々の豊かな暮らしを実現します。詳しくは: 三菱重工グループのウェブサイト: www.mhi.com/jpURL https://www.mhi.com/jp/news/25101702.html 


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