三菱電機、日本メーカーとしてフランス国鉄向け鉄道車両用主変圧器試作器を初受注
[17/12/05]
TOKYO, Dec 5, 2017 - (JCN Newswire) - 三菱電機株式会社は、フランス国鉄から、パリ市内・近郊を走行するZ2N型通勤電車とパリ近郊を走行するTram-Train(トラムトレイン) T4型路面電車向けの更新用主変圧器の試作器を各1台ずつ、計2台を受注しました。フランス国鉄向け鉄道車両用電機品の受注は日本のメーカーとして初となります※。また、当社は日本のメーカーとして初めてフランス国鉄の電機品サプライヤーに認定されました※。当社は量産時の受注を目指すとともに、本件をきっかけに、他の更新工事を含む欧州市場での鉄道車両用電機品のさらなる拡販を図ります。
Z2N型通勤電車向け受注製品の特長
1. 変圧器巻線にアルミ材を採用し、従来比400kg減の軽量化を達成
- 既設装置と同等以上の変換効率を維持しつつ、フランス国鉄の要求以上の400kgの軽量化を実現
2. 既設装置に合わせたインタフェース設計で容易な更新工事を実現
- 既設装置に合わせたインタフェース設計を行い、車両側改造を行わずに更新工事が可能
T4型路面電車向け受注製品の特長
1. 世界初、走行風自冷式の屋根上設置型車両用変圧器で省エネ化と低騒音化を実現
- 屋根上設置型変圧器として世界で初めて※走行風自冷式を採用し、既設装置に対し約50%の電力損失低減に加え、冷却用電動ファンが不要となることで約13dBの騒音低減を実現
2. 絶縁油の交換を不要とし、メンテナンスコスト削減を実現
- 絶縁油をタンク内に密封する無圧密封方式の採用により絶縁油の劣化を防ぎ、無交換を実現
受注の背景
フランス国鉄は、TGVや通勤用車両に新造車を調達する一方で、環境に配慮し資源を有効活用するため、老朽化した車両の車体はそのまま流用し電機品のみをリニューアルする更新工事にも積極的に取り組んでいます。今回の更新工事は、Z2N型通勤電車では変圧器の大幅な軽量化、T4型路面電車では省エネ化、低騒音化、ライフサイクルコストの低減が求められています。
当社は、これまで培ってきた車両用変圧器の技術が総合的に評価され、今回の試作器受注に至りました。今後、実際の車両にて製品評価が約1年間行われた後、量産における仕様が決定される予定となっており、当社は量産時の受注も目指します。
本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
http://www.mitsubishielectric.co.jp/news/2017/1205-b.html
概要:三菱電機株式会社
詳細は http://www.mitsubishielectric.co.jp をご覧ください。
Copyright 2017 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com
Z2N型通勤電車向け受注製品の特長
1. 変圧器巻線にアルミ材を採用し、従来比400kg減の軽量化を達成
- 既設装置と同等以上の変換効率を維持しつつ、フランス国鉄の要求以上の400kgの軽量化を実現
2. 既設装置に合わせたインタフェース設計で容易な更新工事を実現
- 既設装置に合わせたインタフェース設計を行い、車両側改造を行わずに更新工事が可能
T4型路面電車向け受注製品の特長
1. 世界初、走行風自冷式の屋根上設置型車両用変圧器で省エネ化と低騒音化を実現
- 屋根上設置型変圧器として世界で初めて※走行風自冷式を採用し、既設装置に対し約50%の電力損失低減に加え、冷却用電動ファンが不要となることで約13dBの騒音低減を実現
2. 絶縁油の交換を不要とし、メンテナンスコスト削減を実現
- 絶縁油をタンク内に密封する無圧密封方式の採用により絶縁油の劣化を防ぎ、無交換を実現
受注の背景
フランス国鉄は、TGVや通勤用車両に新造車を調達する一方で、環境に配慮し資源を有効活用するため、老朽化した車両の車体はそのまま流用し電機品のみをリニューアルする更新工事にも積極的に取り組んでいます。今回の更新工事は、Z2N型通勤電車では変圧器の大幅な軽量化、T4型路面電車では省エネ化、低騒音化、ライフサイクルコストの低減が求められています。
当社は、これまで培ってきた車両用変圧器の技術が総合的に評価され、今回の試作器受注に至りました。今後、実際の車両にて製品評価が約1年間行われた後、量産における仕様が決定される予定となっており、当社は量産時の受注も目指します。
本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
http://www.mitsubishielectric.co.jp/news/2017/1205-b.html
概要:三菱電機株式会社
詳細は http://www.mitsubishielectric.co.jp をご覧ください。
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