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トヨタ自動車、普及型予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense」搭載車のグローバル累計出荷台数1,000万台を達成
[18/11/26]
Toyota City, Japan, Nov 26, 2018 - (JCN Newswire) - トヨタ自動車（以下、トヨタ）の普及型予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense」搭載車＊1のグローバル累計出荷台数が、2015年3月の導入以降、約3年半となる10月末で1,000万台に到達しました。なお、本年内に、日本国内では累計300万台に、北米では累計500万台に達する見込みです。トヨタは、「より多くの方々に安全なクルマをお届けし、事故を減らしたい」との想いで、普及車種のカローラから本システムを導入。現在日米欧で販売中の約9割の車両＊2が装着しています。また中国・アジアの一部、中近東、豪州など、主要な市場を含めた68の国と地域に導入しています。
Toyota Safety Senseには、日米欧で発生した事故データに基づき、重大死傷事故の回避・被害低減に効果が見込める3つの主な機能を取り入れています。
- 追突事故、歩行者事故＊3の低減・軽減に寄与するプリクラッシュセーフティ（PCS）
- 正面衝突や路外逸脱事故低減に寄与するレーンディパーチャーアラート（LDA）＊4
- 夜間、歩行者などの早期発見・事故低減に寄与するオートマチックハイビーム（AHB）＊5
現在のところ、Toyota Safety Sense装着車は、日本において最多の事故形態である追突事故について約7割減＊6との効果を示しています。また、低速域を担うインテリジェントクリアランスソナー（ICS ： パーキングサポートブレーキ＜静止物＞）と組み合わせた場合には、約9割減との結果が出ています。
トヨタは引き続き「交通事故死傷者ゼロ」に向け、Toyota Safety Senseを「死傷事故への適応性拡大」と「一層の普及」という2つの方向性で進化させます。本年1月から導入した最新版（第2世代）では検知機能・性能の向上により、夜間歩行者事故や自転車事故にも対応するシステムとしていますが、今後は交差点での歩行者や対向車との事故低減など、一層多くの死傷事故に適応できるよう開発を推進します。
また、アジア諸国、ラテンアメリカを中心に導入を拡大、一層の普及に努め、2020年までに、総計約100の国と地域に導入します。
トヨタは安全・安心なモビリティ社会を目指し、Toyota Safety Senseを「安全なクルマづくり」の柱と位置付けながら、サポトヨ＊7のような「人」への啓発活動、また、ITS・コネクティッド技術の活用など「交通環境」への活動を含め、幅広い観点から安全に取り組んでまいります。
本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
https://newsroom.toyota.co.jp/jp/corporate/25496622.html
概要：トヨタ自動車株式会社
詳細は http://toyota.jp/ をご覧ください。
Copyright 2018 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com
Toyota Safety Senseには、日米欧で発生した事故データに基づき、重大死傷事故の回避・被害低減に効果が見込める3つの主な機能を取り入れています。
- 追突事故、歩行者事故＊3の低減・軽減に寄与するプリクラッシュセーフティ（PCS）
- 正面衝突や路外逸脱事故低減に寄与するレーンディパーチャーアラート（LDA）＊4
- 夜間、歩行者などの早期発見・事故低減に寄与するオートマチックハイビーム（AHB）＊5
現在のところ、Toyota Safety Sense装着車は、日本において最多の事故形態である追突事故について約7割減＊6との効果を示しています。また、低速域を担うインテリジェントクリアランスソナー（ICS ： パーキングサポートブレーキ＜静止物＞）と組み合わせた場合には、約9割減との結果が出ています。
トヨタは引き続き「交通事故死傷者ゼロ」に向け、Toyota Safety Senseを「死傷事故への適応性拡大」と「一層の普及」という2つの方向性で進化させます。本年1月から導入した最新版（第2世代）では検知機能・性能の向上により、夜間歩行者事故や自転車事故にも対応するシステムとしていますが、今後は交差点での歩行者や対向車との事故低減など、一層多くの死傷事故に適応できるよう開発を推進します。
また、アジア諸国、ラテンアメリカを中心に導入を拡大、一層の普及に努め、2020年までに、総計約100の国と地域に導入します。
トヨタは安全・安心なモビリティ社会を目指し、Toyota Safety Senseを「安全なクルマづくり」の柱と位置付けながら、サポトヨ＊7のような「人」への啓発活動、また、ITS・コネクティッド技術の活用など「交通環境」への活動を含め、幅広い観点から安全に取り組んでまいります。
本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
https://newsroom.toyota.co.jp/jp/corporate/25496622.html
概要：トヨタ自動車株式会社
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