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TOYOTA、中国で2020年販売開始のトヨタブランドEVを世界初披露
[19/04/16]
Toyota City, Japan, Apr 16, 2019 - (JCN Newswire) - TOYOTAは、4月16日に開幕した中国の上海国際モーターショーにおいて、「C-HR」／「IZOA」の電気自動車（EV）を世界初披露しました。
「C-HR」／「IZOA」のEVは、トヨタブランドとして中国初投入となるEVで、2020年に販売を開始します。
他にもトヨタブースでは、中国初披露となるRAV4ならびにアルファード／ヴェルファイアのハイブリッド車（HV）や、2019年3月から販売を開始した「カローラ」「レビン」のプラグインハイブリッド車（PHV）、中国の研究開発拠点であるTMEC＊で開発した「中国の90後（1990年以降生まれ）の若者の価値観やライフスタイルに合うクルマ」として提案するEVコンセプト車「RHOMBUS」など、様々な電動車を披露しました。
また、燃料電池自動車（FCV）についても、トヨタ自動車(株)（以下、トヨタ）副社長の吉田守孝は、プレスカンファレンスで「2017年から中国で燃料電池車MIRAIの実証実験を開始しており、その他、FCコースターの中国導入など、様々な検討を進めていきます」と語りました。
トヨタは、中国で初披露した「C-HR」／「IZOA」のEV 2車種を皮切りに、2020年代前半には、グローバルで10車種以上のEVの展開を予定しており、2030年「グローバル電動車販売550万台以上」の目標に向け、着実に電動車普及を進めています。
2019年2月末現在、1997年販売を開始したHV「プリウス」からの電動車の累計販売台数は約1,300万台となり、CO2排出抑制効果は1億300万トン以上になると試算しています。
2018年11月、トヨタは、「中国国際輸入博覧会」において、e-Paletteを始めとした「電動化、知能化、情報化」を活用し、人々の生活を支える「新たなモビリティ」を提案しました。
これら「新たなモビリティ」は、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会で活用予定で、北京2022オリンピック・パラリンピック冬季競技大会では、東京2020で得た知見を活かし、国際オリンピック委員会、国際パラリンピック委員会、北京オリンピック・パラリンピック冬季競技大会組織委員会と連携の上、大会の成功に向けて尽力していきたいと考えています。
本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
https://global.toyota/jp/newsroom/toyota/27769563.html
概要：トヨタ自動車株式会社
詳細は http://toyota.jp/ をご覧ください。
Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com
「C-HR」／「IZOA」のEVは、トヨタブランドとして中国初投入となるEVで、2020年に販売を開始します。
他にもトヨタブースでは、中国初披露となるRAV4ならびにアルファード／ヴェルファイアのハイブリッド車（HV）や、2019年3月から販売を開始した「カローラ」「レビン」のプラグインハイブリッド車（PHV）、中国の研究開発拠点であるTMEC＊で開発した「中国の90後（1990年以降生まれ）の若者の価値観やライフスタイルに合うクルマ」として提案するEVコンセプト車「RHOMBUS」など、様々な電動車を披露しました。
また、燃料電池自動車（FCV）についても、トヨタ自動車(株)（以下、トヨタ）副社長の吉田守孝は、プレスカンファレンスで「2017年から中国で燃料電池車MIRAIの実証実験を開始しており、その他、FCコースターの中国導入など、様々な検討を進めていきます」と語りました。
トヨタは、中国で初披露した「C-HR」／「IZOA」のEV 2車種を皮切りに、2020年代前半には、グローバルで10車種以上のEVの展開を予定しており、2030年「グローバル電動車販売550万台以上」の目標に向け、着実に電動車普及を進めています。
2019年2月末現在、1997年販売を開始したHV「プリウス」からの電動車の累計販売台数は約1,300万台となり、CO2排出抑制効果は1億300万トン以上になると試算しています。
2018年11月、トヨタは、「中国国際輸入博覧会」において、e-Paletteを始めとした「電動化、知能化、情報化」を活用し、人々の生活を支える「新たなモビリティ」を提案しました。
これら「新たなモビリティ」は、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会で活用予定で、北京2022オリンピック・パラリンピック冬季競技大会では、東京2020で得た知見を活かし、国際オリンピック委員会、国際パラリンピック委員会、北京オリンピック・パラリンピック冬季競技大会組織委員会と連携の上、大会の成功に向けて尽力していきたいと考えています。
本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
https://global.toyota/jp/newsroom/toyota/27769563.html
概要：トヨタ自動車株式会社
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