ソニービジネスソリューション、AIアナウンサー「荒木ゆい」を、玉川?島屋S・Cのインフォメーション係として提供
[19/07/16]
TOKYO, Jul 16, 2019 - (JCN Newswire) - ソニービジネスソリューション株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:宮島和雄、以下、ソニービジネスソリューション)は、玉川?島屋ショッピングセンター(東京都世田谷区、以下、玉川?島屋S・C)に、AIアナウンサー「荒木ゆい」ボイス・プラットフォームサービス(以下、「荒木ゆい」)を提供しました。「荒木ゆい」のショッピングセンターでの採用は全国初で、館内施設やイベント情報などをアナウンスするインフォメーション係として、本日7月16日(火)から活用される予定です。
「荒木ゆい」は、株式会社Spectee(本社:東京都新宿区、代表取締役:村上建治郎)が開発した音声読み上げサービスです。文章を音声で読み上げる「Text to Speech(テキスト トゥ スピーチ)」技術にディープラーニング(深層学習)を取り入れて、実際にアナウンサーが読んでいる約10万件のニュース音声を機械学習したことで、より人間に近い滑らかな発音での読み上げを実現しています。また、読み上げたい内容をパソコンでテキスト入力するだけで音声データが生成されるため、特別な機材やスキルの必要はなく、音声読み上げサービスを活用できます。
玉川?島屋S・Cを運営する東神開発株式会社様(本社:東京都世田谷区、代表取締役社長:倉本真祐)では、ショッピングセンターにおける従業員の働き方改革を目指し、「荒木ゆい」が採用されました。これまで、繁忙期には30分ごとに複数種類の館内アナウンスを行う必要があり、インフォメーション係の業務負担が課題となっていました。また、インフォメーション係の従業員向けに、トレーニングの機会を確保する必要もありました。
「荒木ゆい」は、PCにテキストを入力するだけで館内アナウンスを準備できるため、インフォメーション係の業務負担を軽減することが可能です。また、肉声の場合、発音やアクセントに癖が出るケースもありましたが、「荒木ゆい」を導入することでアナウンスが平準化され、買い物客にとってより聞き取りやすい館内アナウンスとなることも期待されています。
「荒木ゆい」は2018年の取り扱い開始から、放送業界を中心として導入が進んできました。少子高齢化による人手不足や、働き方改革による業務効率化への対応が必要となる中、ソニービジネスソリューションでは、放送業界だけでなく、流通・小売業や自治体など幅広い分野に本サービスの提案を進め、AI活用による業務課題の解決をサポートしていきます。
■関連リンク:
ソニー製品サイト AIアナウンサー
https://www.sony.jp/professional/ai-announcer/
本リリースの詳細は下記をご参照ください。
http://www.sonybsc.com/sbsc/press/2019/20190716.html
概要:ソニー
詳細は www.sony.co.jp をご覧ください。
Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com
「荒木ゆい」は、株式会社Spectee(本社:東京都新宿区、代表取締役:村上建治郎)が開発した音声読み上げサービスです。文章を音声で読み上げる「Text to Speech(テキスト トゥ スピーチ)」技術にディープラーニング(深層学習)を取り入れて、実際にアナウンサーが読んでいる約10万件のニュース音声を機械学習したことで、より人間に近い滑らかな発音での読み上げを実現しています。また、読み上げたい内容をパソコンでテキスト入力するだけで音声データが生成されるため、特別な機材やスキルの必要はなく、音声読み上げサービスを活用できます。
玉川?島屋S・Cを運営する東神開発株式会社様(本社:東京都世田谷区、代表取締役社長:倉本真祐)では、ショッピングセンターにおける従業員の働き方改革を目指し、「荒木ゆい」が採用されました。これまで、繁忙期には30分ごとに複数種類の館内アナウンスを行う必要があり、インフォメーション係の業務負担が課題となっていました。また、インフォメーション係の従業員向けに、トレーニングの機会を確保する必要もありました。
「荒木ゆい」は、PCにテキストを入力するだけで館内アナウンスを準備できるため、インフォメーション係の業務負担を軽減することが可能です。また、肉声の場合、発音やアクセントに癖が出るケースもありましたが、「荒木ゆい」を導入することでアナウンスが平準化され、買い物客にとってより聞き取りやすい館内アナウンスとなることも期待されています。
「荒木ゆい」は2018年の取り扱い開始から、放送業界を中心として導入が進んできました。少子高齢化による人手不足や、働き方改革による業務効率化への対応が必要となる中、ソニービジネスソリューションでは、放送業界だけでなく、流通・小売業や自治体など幅広い分野に本サービスの提案を進め、AI活用による業務課題の解決をサポートしていきます。
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