NECとRealeyes、感情を分析しビデオコミュニケーションを支援するサービスを共同開発
[20/10/23]
TOKYO, Oct 23, 2020 - (JCN Newswire) - 日本電気株式会社(注1、以下 NEC)とRealeyes OU(リアルアイズ オーウー、注2、以下Realeyes)は、NECの持つ生体認証・映像分析技術(注3)と、Realeyesの持つ感情分析技術(注4)を組み合わせた、新たな遠隔コミュニケーション向けのサービスを共同開発しました。これは本年7月に発表した協業(注5)の一環であり、本サービスは2021年1月にNECから販売開始予定です。グローバルで3,600億円規模(注6)の感情分析サービス市場におけるトップシェア獲得を目指します。
新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、映像を使ったビデオコミュニケーションが様々な日常生活のシーンに浸透し、活発になっています。一方で、こうした非対面のコミュニケーションは対面のコミュニケーションと比べ、相手の意図していることがわかりづらい、反応が掴みづらいことなどが課題としてあり、利用者のストレスも顕在化しています。
本サービスは、PCやスマートフォンで使用されるビデオコミュニケーションツールと連携し、ツール利用者の同意のもと(注7)、プライバシーに十分配慮した用途において映像からツール利用者の感情を分析します。
具体的には、世界180社以上に導入されているRealeyesの感情分析技術を活用し、ビデオコミュニケーションツール上の映像からツール利用者の興味や注目度などの反応を分析します。その分析結果は分析ダッシュボード上で一覧として確認することができ、ツール利用者にリアルタイムで共有することが可能です。
これにより、非対面であっても、コミュニケーション中の理解に不安がある部分などを即座に把握、察知し、その場で伝え方を工夫したり、発言を促したりすることで円滑な対話や会話の活性化に役立てることができます。また、分析ダッシュボードを振り返ることで、主催者は会議構成やファシリテーションなどの改善、参加者は自身の反応の振り返りなど、自己理解への活用など利用者自身の目的に合わせて様々な用途で活用することができます。
なお、2020年8〜9月の2か月間にわたり、両社による本サービスの技術検証を行いました。Web会議における会議参加者の感情を分析し、参加者の感情変化を把握できることが、主催者による自身の進行の振り返りに役立つことを実証しています。
両社は本サービスを通じ、このようなNew Normal時代において、人々がより快適なコミュニケーションをとることができる環境を提供することにより、生産性の向上や日々の生活を安全・安心して送ることが可能な社会の実現に貢献します。
本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://jpn.nec.com/press/202010/20201023_03.html
概要:日本電気株式会社(NEC)
詳細は www.nec.co.jp をご覧ください。
Copyright 2020 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com
新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、映像を使ったビデオコミュニケーションが様々な日常生活のシーンに浸透し、活発になっています。一方で、こうした非対面のコミュニケーションは対面のコミュニケーションと比べ、相手の意図していることがわかりづらい、反応が掴みづらいことなどが課題としてあり、利用者のストレスも顕在化しています。
本サービスは、PCやスマートフォンで使用されるビデオコミュニケーションツールと連携し、ツール利用者の同意のもと(注7)、プライバシーに十分配慮した用途において映像からツール利用者の感情を分析します。
具体的には、世界180社以上に導入されているRealeyesの感情分析技術を活用し、ビデオコミュニケーションツール上の映像からツール利用者の興味や注目度などの反応を分析します。その分析結果は分析ダッシュボード上で一覧として確認することができ、ツール利用者にリアルタイムで共有することが可能です。
これにより、非対面であっても、コミュニケーション中の理解に不安がある部分などを即座に把握、察知し、その場で伝え方を工夫したり、発言を促したりすることで円滑な対話や会話の活性化に役立てることができます。また、分析ダッシュボードを振り返ることで、主催者は会議構成やファシリテーションなどの改善、参加者は自身の反応の振り返りなど、自己理解への活用など利用者自身の目的に合わせて様々な用途で活用することができます。
なお、2020年8〜9月の2か月間にわたり、両社による本サービスの技術検証を行いました。Web会議における会議参加者の感情を分析し、参加者の感情変化を把握できることが、主催者による自身の進行の振り返りに役立つことを実証しています。
両社は本サービスを通じ、このようなNew Normal時代において、人々がより快適なコミュニケーションをとることができる環境を提供することにより、生産性の向上や日々の生活を安全・安心して送ることが可能な社会の実現に貢献します。
本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://jpn.nec.com/press/202010/20201023_03.html
概要:日本電気株式会社(NEC)
詳細は www.nec.co.jp をご覧ください。
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