SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
KDDI・三菱重工・NECネッツエスアイ、液浸冷却装置の活用および小型データセンターの実現に向けた実証実験を開始
[21/06/21]
TOKYO, Jun 21, 2021 - (JCN Newswire) - KDDI株式会社（以下 KDDI）、三菱重工業株式会社（以下 三菱重工）、NECネッツエスアイ株式会社（以下 NECネッツエスアイ）は、 2021年6月21日から、地球環境保全を目的とした消費電力削減および脱炭素化の取り組みとして、液体でサーバーを冷却する液浸冷却装置を活用し、それらをコンテナに収容した小型データセンターの実現および、国内における2022年度の社会実装を目指し、実証実験（以下 本実証）を開始します。
データセンターは、現代の生活や文化を支える社会インフラの一つであり、その重要性は今後さらに増大することが予想されます。昨今、企業のクラウド化が進むことでサーバーの追加およびデータセンターの増設に対する需要が高まっていることから、サーバーが発する熱を冷却するための消費電力量を抑制し、環境に与える影響を最小限に留めることが重要な課題となっています。
KDDIはこれまで、地球環境保全に向けた取り組みとして、2020年7月から台湾にて、冷却媒体に液体を利用した液浸冷却技術でIT機器を高効率に冷却をする検証に加え、その冷却技術を活用し20ftのコンテナにデータセンターを収容する検証を行いました。
本実証では、KDDI、三菱重工、NECネッツエスアイが、業界の枠を超えてそれぞれの強みを持ち寄り、50kVa相当のサーバーと液浸冷却装置を12ftのコンテナに収容し、十分な冷却性能を発揮しながらも、業界最小水準であるPUE1.1（注1）以下のエネルギー効率を目指します。
これにより、データセンターとしての消費電力は約35%の削減（注2）が見込まれ、電力を大量に消費するというデータセンターの課題に応えると同時に、二酸化炭素の排出抑制が期待できます。また、データセンターの置き場所の選択肢が増え、設置環境や条件を大きく緩和し、設置が容易なデータセンターを実現することで、既存のデータセンターの処理を補完し、高速かつ遅延の少ないデータ処理を可能にします。さらに、高性能で高密度に実装された冷却機構は、より大型のデータセンターにもサーバー実装数の増加やエネルギー消費量の低減と言ったソリューションを提供できると考えています。
3社は今後も、本実証を通じて、国内のデジタルトランスフォーメンション（DX）の発展とともに、脱炭素化および地球環境保全に貢献していきます。
本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://www.mhi.com/jp/news/21062101.html
概要：三菱重工業株式会社
詳細は www.mhi.co.jp をご覧ください。
Copyright 2021 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com
データセンターは、現代の生活や文化を支える社会インフラの一つであり、その重要性は今後さらに増大することが予想されます。昨今、企業のクラウド化が進むことでサーバーの追加およびデータセンターの増設に対する需要が高まっていることから、サーバーが発する熱を冷却するための消費電力量を抑制し、環境に与える影響を最小限に留めることが重要な課題となっています。
KDDIはこれまで、地球環境保全に向けた取り組みとして、2020年7月から台湾にて、冷却媒体に液体を利用した液浸冷却技術でIT機器を高効率に冷却をする検証に加え、その冷却技術を活用し20ftのコンテナにデータセンターを収容する検証を行いました。
本実証では、KDDI、三菱重工、NECネッツエスアイが、業界の枠を超えてそれぞれの強みを持ち寄り、50kVa相当のサーバーと液浸冷却装置を12ftのコンテナに収容し、十分な冷却性能を発揮しながらも、業界最小水準であるPUE1.1（注1）以下のエネルギー効率を目指します。
これにより、データセンターとしての消費電力は約35%の削減（注2）が見込まれ、電力を大量に消費するというデータセンターの課題に応えると同時に、二酸化炭素の排出抑制が期待できます。また、データセンターの置き場所の選択肢が増え、設置環境や条件を大きく緩和し、設置が容易なデータセンターを実現することで、既存のデータセンターの処理を補完し、高速かつ遅延の少ないデータ処理を可能にします。さらに、高性能で高密度に実装された冷却機構は、より大型のデータセンターにもサーバー実装数の増加やエネルギー消費量の低減と言ったソリューションを提供できると考えています。
3社は今後も、本実証を通じて、国内のデジタルトランスフォーメンション（DX）の発展とともに、脱炭素化および地球環境保全に貢献していきます。
本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://www.mhi.com/jp/news/21062101.html
概要：三菱重工業株式会社
詳細は www.mhi.co.jp をご覧ください。
Copyright 2021 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com
SEO関連
