NEC、物流倉庫における入出荷作業の生産性向上に向け次世代型自動搬送ロボットを活用したソリューションを開発
[21/12/17]
TOKYO, Dec 17, 2021 - (JCN Newswire) - NECは、物流現場での入出荷作業の生産性を向上させる次世代型の自動搬送ロボット(以下、AGV)を活用したソリューションを開発しました。今後、本ソリューションの商用化にむけ、物流会社などとの実証実験を行い2022年3月までに本ソリューションの商用化を目指します。
本ソリューションは、複数ロボットの一括制御を実現するとともに、ネットワークの遅延がある場合でも高い制御精度を実現することができます。また、本ソリューションに用いる次世代型AGV「協調搬送ロボット」は、多様な形状のユニットロード(カゴ車、平台車等の荷物搬送機器)を人のサポートなしに自動搬送することが可能です。
日本では労働人口の減少が続いており、一方で国内の物流量は増加傾向にあることから、物流倉庫などの作業現場では慢性的な人手不足が大きな課題となっています。こうした状況の改善に向けて、NECではロボットの活用を促進し、物流現場の生産性を向上させる本ソリューションの開発・商用化を進めています。
本ソリューションの概要
倉庫に設置したカメラの映像やセンサー情報を集約し、複数ロボットを一括制御することが可能です。ロボット制御にはネットワークで生じる遅延の変動を予測し、その予測結果に基づき制御するNECの「適応遠隔制御技術」(注)を用いて制御精度を向上させています。
倉庫内の状況をリアルタイムに俯瞰して把握することで、時々刻々とレイアウトが変化する現場での搬送や、人との協調作業の実現を目指します。今後は道迷い回避や障害物回避などインテリジェンス機能も搭載予定です。
また、従来のAGVは、ユニットロードを搬送するために、ユニットロードをAGVに載せる、あるいは治具によって掴むことなどが必要になり、ユニットロードの形が変化すると、新たな治具の開発や、AGV形状に合わせたユニットロードの開発などが必要でした。
本ソリューションで活用する協調搬送ロボットは、自在輪が付いているユニットロードを、人のサポート無しに2台のロボットで挟み込む形で保持し、搬送指示画面からあらかじめ設定した留置位置まで搬送、留置できることが出来ます。
本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://jpn.nec.com/press/202112/20211217_02.html
概要:日本電気株式会社(NEC)
詳細は www.nec.co.jp をご覧ください。
Copyright 2021 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com
本ソリューションは、複数ロボットの一括制御を実現するとともに、ネットワークの遅延がある場合でも高い制御精度を実現することができます。また、本ソリューションに用いる次世代型AGV「協調搬送ロボット」は、多様な形状のユニットロード(カゴ車、平台車等の荷物搬送機器)を人のサポートなしに自動搬送することが可能です。
日本では労働人口の減少が続いており、一方で国内の物流量は増加傾向にあることから、物流倉庫などの作業現場では慢性的な人手不足が大きな課題となっています。こうした状況の改善に向けて、NECではロボットの活用を促進し、物流現場の生産性を向上させる本ソリューションの開発・商用化を進めています。
本ソリューションの概要
倉庫に設置したカメラの映像やセンサー情報を集約し、複数ロボットを一括制御することが可能です。ロボット制御にはネットワークで生じる遅延の変動を予測し、その予測結果に基づき制御するNECの「適応遠隔制御技術」(注)を用いて制御精度を向上させています。
倉庫内の状況をリアルタイムに俯瞰して把握することで、時々刻々とレイアウトが変化する現場での搬送や、人との協調作業の実現を目指します。今後は道迷い回避や障害物回避などインテリジェンス機能も搭載予定です。
また、従来のAGVは、ユニットロードを搬送するために、ユニットロードをAGVに載せる、あるいは治具によって掴むことなどが必要になり、ユニットロードの形が変化すると、新たな治具の開発や、AGV形状に合わせたユニットロードの開発などが必要でした。
本ソリューションで活用する協調搬送ロボットは、自在輪が付いているユニットロードを、人のサポート無しに2台のロボットで挟み込む形で保持し、搬送指示画面からあらかじめ設定した留置位置まで搬送、留置できることが出来ます。
本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://jpn.nec.com/press/202112/20211217_02.html
概要:日本電気株式会社(NEC)
詳細は www.nec.co.jp をご覧ください。
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