ダイキン工業とNECが、AI・IoTを用いて知的生産性を高める空気・空間の実現に向け、共同研究を開始
[16/10/24]
提供元:共同通信PRワイヤー
提供元:共同通信PRワイヤー
2016年10月24日
ダイキン工業株式会社
最先端の空調技術、空気・空間に関する知見とITを融合
ダイキン工業とNECが、AI・IoTを用いて知的生産性を高める空気・空間の実現に向け、共同研究を開始
ダイキン工業株式会社(本社:大阪市北区、代表取締役社長 兼 CEO:十河政則、以下 ダイキン工業)と日本電気株式会社(本社:東京都港区、代表取締役 執行役員社長 兼CEO:新野 隆、以下 NEC)は、ダイキン工業の持つ「空気を最適にコントロールする技術」と「空気・空間が人に与える影響に関する知見」をもとに、NECの持つ先進のAI(人工知能)・IoT(Internet of Things)技術で空調をはじめとした設備を高度に制御することで、知的生産性の高い空気・空間を実現するための共同研究に取り組むことで合意しました。
本共同研究は、昨年オープンしたダイキン工業の技術開発拠点、テクノロジー・イノベーションセンターにおいて、実際のオフィスや実験室を活用した実証を通じ、知的生産性を高める空気・空間ソリューションの提供を目指して行うものです。
昨今、オフィス等での知的生産性向上に向けて、最新のAI・IoT技術を活用した、より高度な空調・照明の制御技術や人の快適度の測定など、さまざまな研究開発が進められています。しかし、空間や空気そのものの状態と、それらが人に与える影響・因果関係などは不明確な領域も多く、知的生産性を高めるソリューションの実現に向けてこれらの分析が必要となっています。
ダイキン工業は、空調機器を中心とした空気制御の分野で数多くの技術を有しています。さらなるビジネス領域拡大に向け、モノづくりからコトづくりへとビジネスの質の変革を目指し、顧客の求める空気ニーズに対応した空間の創造など、新たな価値創出に向けた取り組みを推進しています。
NECは、最先端AI技術群「NEC the WISE」(注1)において、個人認証技術や予測制御技術など、さまざまな独自のAI技術とIoT関連技術を有しており、さらなる適用領域の拡大に向けて現場に即した具体的なソリューション開発を推進しています。
今回、両社は協創パートナーとして、空気・空間に関する技術とAI・IoT技術を活用し、「知的生産性を高める空気・空間」という新しい価値を提供するソリューションの実現に向けて共同研究・実証を開始しました。
ダイキン工業株式会社
最先端の空調技術、空気・空間に関する知見とITを融合
ダイキン工業とNECが、AI・IoTを用いて知的生産性を高める空気・空間の実現に向け、共同研究を開始
ダイキン工業株式会社(本社:大阪市北区、代表取締役社長 兼 CEO:十河政則、以下 ダイキン工業)と日本電気株式会社(本社:東京都港区、代表取締役 執行役員社長 兼CEO:新野 隆、以下 NEC)は、ダイキン工業の持つ「空気を最適にコントロールする技術」と「空気・空間が人に与える影響に関する知見」をもとに、NECの持つ先進のAI(人工知能)・IoT(Internet of Things)技術で空調をはじめとした設備を高度に制御することで、知的生産性の高い空気・空間を実現するための共同研究に取り組むことで合意しました。
本共同研究は、昨年オープンしたダイキン工業の技術開発拠点、テクノロジー・イノベーションセンターにおいて、実際のオフィスや実験室を活用した実証を通じ、知的生産性を高める空気・空間ソリューションの提供を目指して行うものです。
昨今、オフィス等での知的生産性向上に向けて、最新のAI・IoT技術を活用した、より高度な空調・照明の制御技術や人の快適度の測定など、さまざまな研究開発が進められています。しかし、空間や空気そのものの状態と、それらが人に与える影響・因果関係などは不明確な領域も多く、知的生産性を高めるソリューションの実現に向けてこれらの分析が必要となっています。
ダイキン工業は、空調機器を中心とした空気制御の分野で数多くの技術を有しています。さらなるビジネス領域拡大に向け、モノづくりからコトづくりへとビジネスの質の変革を目指し、顧客の求める空気ニーズに対応した空間の創造など、新たな価値創出に向けた取り組みを推進しています。
NECは、最先端AI技術群「NEC the WISE」(注1)において、個人認証技術や予測制御技術など、さまざまな独自のAI技術とIoT関連技術を有しており、さらなる適用領域の拡大に向けて現場に即した具体的なソリューション開発を推進しています。
今回、両社は協創パートナーとして、空気・空間に関する技術とAI・IoT技術を活用し、「知的生産性を高める空気・空間」という新しい価値を提供するソリューションの実現に向けて共同研究・実証を開始しました。