ジョルダン乗換案内を活用した「通勤費管理システム」の販売を開始 データ移行費無料キャンペーンも
[16/11/18]
提供元:共同通信PRワイヤー
提供元:共同通信PRワイヤー
2016/11/18
ジョルダン株式会社
ジョルダン乗換案内を活用した「通勤費管理システム」の販売を開始 データ移行費無料キャンペーンも
ジョルダン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:佐藤 俊和)は、法人向け乗換案内製品(乗換案内Biz API)を活用した、企業や自治体の人事・総務部門向け『乗換案内Biz 通勤費管理システム』の販売を、2016年11月18日(金)より開始いたしました。
本システムは通勤経路の登録や通勤費の支給・払戻等の管理作業の効率化を目的に作られたシステムです。このシステムを用いることで、「支給計算の自動化」や「過去支給履歴管理」などの作業が効率化されると共に、日本で最多の公共交通経路検索に対応している乗換案内エンジン(鉄道:全国全駅、バス:全国550社以上)との連携により、正確な情報の取得が可能になり、バス運賃が不明な場合、バス事業者へ問い合わせをするといった手間も大幅に削減できます。
また、本システムの販売開始を記念し、2016年11月18日(金)〜2017年3月31日(金)までに、現在通勤費管理システムを導入しており、他システムへの入れ替えを検討中の企業を対象とした、データ移行費が無料になる「通勤費管理システムのりかえキャンペーン」を実施いたします。
この機会に、通勤費に関する管理業務の一元化が可能な『乗換案内Biz 通勤費管理システム』を是非ご検討ください。
■乗換案内Biz 通勤費管理システム 紹介ページ
http://biz.jorudan.co.jp/tsukinhi/system_top.html
■通勤費管理システムのりかえキャンペーン
【お申込み期間】
2016年11月18日(金)〜2017年3月31日(金)まで
【対象】
通勤費管理システムを導入中の企業・自治体で、期間中にお申込み頂き、2017年9月20日(水)までにご利用を開始されたお客様、先着15社まで。
【キャンペーン内容】
現在ご利用中の通勤費管理システムに登録されているデータを「乗換案内Biz 通勤費管理システム」用のデータフォーマットに変換する費用を全額無料とします。
【ご注意事項】
※バスの経路については対応が出来かねる場合がございます。
※データフォーマットによっては完全に変換できない場合がございます。
※無料対応件数は3,000件までとし、3,000件を超える場合は有償となります。
ジョルダン株式会社
ジョルダン乗換案内を活用した「通勤費管理システム」の販売を開始 データ移行費無料キャンペーンも
ジョルダン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:佐藤 俊和)は、法人向け乗換案内製品(乗換案内Biz API)を活用した、企業や自治体の人事・総務部門向け『乗換案内Biz 通勤費管理システム』の販売を、2016年11月18日(金)より開始いたしました。
本システムは通勤経路の登録や通勤費の支給・払戻等の管理作業の効率化を目的に作られたシステムです。このシステムを用いることで、「支給計算の自動化」や「過去支給履歴管理」などの作業が効率化されると共に、日本で最多の公共交通経路検索に対応している乗換案内エンジン(鉄道:全国全駅、バス:全国550社以上)との連携により、正確な情報の取得が可能になり、バス運賃が不明な場合、バス事業者へ問い合わせをするといった手間も大幅に削減できます。
また、本システムの販売開始を記念し、2016年11月18日(金)〜2017年3月31日(金)までに、現在通勤費管理システムを導入しており、他システムへの入れ替えを検討中の企業を対象とした、データ移行費が無料になる「通勤費管理システムのりかえキャンペーン」を実施いたします。
この機会に、通勤費に関する管理業務の一元化が可能な『乗換案内Biz 通勤費管理システム』を是非ご検討ください。
■乗換案内Biz 通勤費管理システム 紹介ページ
http://biz.jorudan.co.jp/tsukinhi/system_top.html
■通勤費管理システムのりかえキャンペーン
【お申込み期間】
2016年11月18日(金)〜2017年3月31日(金)まで
【対象】
通勤費管理システムを導入中の企業・自治体で、期間中にお申込み頂き、2017年9月20日(水)までにご利用を開始されたお客様、先着15社まで。
【キャンペーン内容】
現在ご利用中の通勤費管理システムに登録されているデータを「乗換案内Biz 通勤費管理システム」用のデータフォーマットに変換する費用を全額無料とします。
【ご注意事項】
※バスの経路については対応が出来かねる場合がございます。
※データフォーマットによっては完全に変換できない場合がございます。
※無料対応件数は3,000件までとし、3,000件を超える場合は有償となります。