血圧計の世界累計販売台数が2億台を突破
[16/12/05]
提供元:共同通信PRワイヤー
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2016年12月5日
オムロン ヘルスケア株式会社
血圧計の世界累計販売台数が2億台を突破
オムロン ヘルスケア株式会社(本社所在地:京都府向日市、代表取締役社長:荻野 勲)は、2016年11月に、家庭用血圧計の世界累計販売台数2億台を突破いたしました。
1973年に血圧計の1号機(HEM-1)を発売開始してから43年、現在では、世界110ヶ国以上でオムロンの血圧計が使われ、グローバルシェアは約46%*1を占めています。
血圧計1号機の発売開始から2009年に累計販売台数1億台を突破するまでは36年を要しましたが、健康意識の高まりや、世界的な生活習慣病患者の増加、家庭血圧の重要性の浸透など、血圧計市場はグローバルに成長を続け、1億台の達成からわずか7年で2億台を達成することができました。近年では、中国や中南米、ロシアなど新興国での需要も高まっており、2015年度のグローバルでの血圧計市場は約4,000万台*2、2015年度の当社の血圧計売上のエリア構成比率は、中国28%、米州26%、欧州20%、日本14%、その他12%となっています。
当社では、「地球上の一人ひとりの健康ですこやかな生活への貢献」をミッションにかかげ、誰でも、簡単に正確に家庭で血圧が測れるよう、独自の生体情報センシング技術を進化させ、精度の向上やユーザービリティの追求に取り組んできました。また、家庭血圧の基準となるエビデンスを生み出し、世界各国の高血圧治療ガイドラインに影響を与えている、家庭血圧の測定を主とした世界初の大規模住民研究「大迫研究」に1986年の開始時から血圧計提供のサポートを行うなど、医療関係者とともに家庭での血圧測定の普及・啓発に努めてきました。
世界には高血圧患者は約10億人*3、高血圧に起因する脳・心血管疾患の発症者数は1,750万人*4といわれています。脳・心血管疾患を発症すると、死亡するケースも多いほか、死に直結しなくても寝たきりや言語障害などを引き起こし、発症者自身や家族のQOL(Quality of Life=生活の質)が著しく低下してしまいます。
2億台達成を新たなスタートととらえ、これからも血圧計を中心に、高血圧に起因する脳・心血管疾患の発症予防に役立ち、健康ですこやかな生活に貢献できる商品創造を行ってまいります。
*1 当社調べ(2015年度、金額ベース)
*2 当社調べ
*3 WHO2013年報告より
*4 WHO2015年報告より
オムロン ヘルスケア株式会社
血圧計の世界累計販売台数が2億台を突破
オムロン ヘルスケア株式会社(本社所在地:京都府向日市、代表取締役社長:荻野 勲)は、2016年11月に、家庭用血圧計の世界累計販売台数2億台を突破いたしました。
1973年に血圧計の1号機(HEM-1)を発売開始してから43年、現在では、世界110ヶ国以上でオムロンの血圧計が使われ、グローバルシェアは約46%*1を占めています。
血圧計1号機の発売開始から2009年に累計販売台数1億台を突破するまでは36年を要しましたが、健康意識の高まりや、世界的な生活習慣病患者の増加、家庭血圧の重要性の浸透など、血圧計市場はグローバルに成長を続け、1億台の達成からわずか7年で2億台を達成することができました。近年では、中国や中南米、ロシアなど新興国での需要も高まっており、2015年度のグローバルでの血圧計市場は約4,000万台*2、2015年度の当社の血圧計売上のエリア構成比率は、中国28%、米州26%、欧州20%、日本14%、その他12%となっています。
当社では、「地球上の一人ひとりの健康ですこやかな生活への貢献」をミッションにかかげ、誰でも、簡単に正確に家庭で血圧が測れるよう、独自の生体情報センシング技術を進化させ、精度の向上やユーザービリティの追求に取り組んできました。また、家庭血圧の基準となるエビデンスを生み出し、世界各国の高血圧治療ガイドラインに影響を与えている、家庭血圧の測定を主とした世界初の大規模住民研究「大迫研究」に1986年の開始時から血圧計提供のサポートを行うなど、医療関係者とともに家庭での血圧測定の普及・啓発に努めてきました。
世界には高血圧患者は約10億人*3、高血圧に起因する脳・心血管疾患の発症者数は1,750万人*4といわれています。脳・心血管疾患を発症すると、死亡するケースも多いほか、死に直結しなくても寝たきりや言語障害などを引き起こし、発症者自身や家族のQOL(Quality of Life=生活の質)が著しく低下してしまいます。
2億台達成を新たなスタートととらえ、これからも血圧計を中心に、高血圧に起因する脳・心血管疾患の発症予防に役立ち、健康ですこやかな生活に貢献できる商品創造を行ってまいります。
*1 当社調べ(2015年度、金額ベース)
*2 当社調べ
*3 WHO2013年報告より
*4 WHO2015年報告より