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「Patient Based Ophthalmology Suite」に関わる在宅眼科医療機器ソリューション開発のお知らせ
[17/02/13]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
2017年2月13日
窪田製薬ホールディングス株式会社
（コード番号 4596 東証マザーズ）
「Patient Based Ophthalmology Suite」に関わる在宅眼科医療機器ソリューション開発のお知らせ
「Patient Based Ophthalmology Suite」に関わる在宅眼科医療機器ソリューション開発のお知らせ
世界中で眼疾患に悩む皆さまの視力維持と回復に貢献することを目的に、イノベーションをさまざまな医薬品・医療機器の開発および実用化に繋げる眼科医療ソリューション・カンパニーである窪田製薬ホールディングス株式会社(以下「当社」)は、当社100％子会社である米アキュセラ・インクが医療機器開発の第一弾として、モバイルヘルス(mHealth)(*1)を含む在宅・遠隔医療分野での需要を見込み、Patient Based Ophthalmology Suite (略称「PBOS」)の開発に着手したことをお知らせいたします。
当社グループのモバイルヘルス開発において中心的な役割を持つ当眼科医療ソリューションは、(1)患者がご自身で検査を行うための超小型OCT(*2)機能を含む小型ハンドヘルドデバイス、(2)クラウド(*3)にデータをアップロードするためのネットワーク機能、(3)検査結果を解析するソフトウェア、そして(4)医師および医療機関が解析されたデータにアクセスするクラウドサービスで構成される予定です。
「PBOS」は当社の独自技術をもとに開発されている在宅眼科医療機器ソリューションです。開発の第一段階として、ウェット型加齢黄斑変性や糖尿病黄斑浮腫をはじめとする、網膜血管新生による眼疾患の治療中および治療後の病変と経過のモニタリングを提供する予定です。患者が通院をしなくても、網膜の解剖学的構造や視力の変化といった病変の経過を、医師が遠隔で診断できるシステムを確立することで、個々の患者にあった眼科治療を実現し、治療の遅れによる視力低下を防ぐことを目的に開発に取り組みます。今後の開発スケジュールの詳細は、追って公表してまいります。
尚、本件の連結業績への影響は軽微でありますが、平成29年12月期の連結業績予想については、本件の影響を織り込んだうえで、平成28 年12 月期決算短信公表時にお知らせいたします。
＊１：モバイルヘルスとはスマートフォン、ウェアラブルデバイスなどの携帯および可搬型通信端末を医療行為、医療データ管理、診断、モニタリングなどに利用することを指します。
＊２：OCT (Optical Coherence Tomography)は光干渉断層計であり、網膜の断面の構造を見ることができる装置のことです。
＊３：クラウドとはインターネットを指します。データをインターネット上に保存することで、様々なデバイス（コンピューター、携帯電話端末等）から情報を取得することができるようになります。
以上
◆窪田製薬ホールディングス株式会社について
当社は、世界中で眼疾患に悩む皆さまの視力維持と回復に貢献することを目的に、イノベーションをさまざまな医薬品・医療機器の開発および実用化に繋げる眼科医療ソリューション・カンパニーです。当社100％子会社のアキュセラ・インク（米国、シアトル）が研究開発の拠点となり、革新的な治療薬・医療技術の探索および開発に取り組んでいます。当社独自の視覚サイクルモジュレーション技術に基づく「エミクススタト塩酸塩」において糖尿病網膜症、スターガルト病、中期加齢黄斑変性への適応を目指し研究を進めております。また、白内障や老視（老眼）の薬物治療を目的とした「ラノステロール」の研究開発および網膜色素変性における視機能再生を目指す「オプトジェネティクス」に基づく遺伝子療法の開発を実施しております。同時に、加齢黄斑変性、増殖糖尿病網膜症、糖尿病黄斑浮腫の治療を目指し、「バイオミメティックス（生物模倣技術）」の研究開発も進めております。また、PBOSなどのモバイルヘルスを含む医療デバイスの研究開発も手掛けております。
（ホームページアドレス：http://www.kubotaholdings.co.jp）
◆免責事項
本資料は関係情報の開示のみを目的として作成されたものであり、有価証券の取得または売付けの勧誘または申込みを構成するものではありません。本資料は、正確性を期すべく慎重に作成されていますが、完全性を保証するものではありません。また本資料の作成にあたり、当社に入手可能な第三者情報に依拠しておりますが、かかる第三者情報の実際の正確性および完全性について、当社が表明・保証するものではありません。当社は、本資料の記述に依拠したことにより生じる損害について一切の責任を負いません。
本資料の情報は、事前の通知なく変更される可能性があります。
本資料には将来予想に関する見通し情報が含まれます。これらの記述は、現在の見込、予測およびリスクを伴う想定（一般的な経済状況および業界または市場の状況を含みますがこれらに限定されません）に基づいており、実際の業績とは大きく異なる可能性があります。今後、新たな情報、将来の事象の発生またはその他いかなる理由があっても、当社は本資料の将来に関する記述を更新または修正する義務を負うものではありません。
窪田製薬ホールディングス株式会社
（コード番号 4596 東証マザーズ）
「Patient Based Ophthalmology Suite」に関わる在宅眼科医療機器ソリューション開発のお知らせ
「Patient Based Ophthalmology Suite」に関わる在宅眼科医療機器ソリューション開発のお知らせ
世界中で眼疾患に悩む皆さまの視力維持と回復に貢献することを目的に、イノベーションをさまざまな医薬品・医療機器の開発および実用化に繋げる眼科医療ソリューション・カンパニーである窪田製薬ホールディングス株式会社(以下「当社」)は、当社100％子会社である米アキュセラ・インクが医療機器開発の第一弾として、モバイルヘルス(mHealth)(*1)を含む在宅・遠隔医療分野での需要を見込み、Patient Based Ophthalmology Suite (略称「PBOS」)の開発に着手したことをお知らせいたします。
当社グループのモバイルヘルス開発において中心的な役割を持つ当眼科医療ソリューションは、(1)患者がご自身で検査を行うための超小型OCT(*2)機能を含む小型ハンドヘルドデバイス、(2)クラウド(*3)にデータをアップロードするためのネットワーク機能、(3)検査結果を解析するソフトウェア、そして(4)医師および医療機関が解析されたデータにアクセスするクラウドサービスで構成される予定です。
「PBOS」は当社の独自技術をもとに開発されている在宅眼科医療機器ソリューションです。開発の第一段階として、ウェット型加齢黄斑変性や糖尿病黄斑浮腫をはじめとする、網膜血管新生による眼疾患の治療中および治療後の病変と経過のモニタリングを提供する予定です。患者が通院をしなくても、網膜の解剖学的構造や視力の変化といった病変の経過を、医師が遠隔で診断できるシステムを確立することで、個々の患者にあった眼科治療を実現し、治療の遅れによる視力低下を防ぐことを目的に開発に取り組みます。今後の開発スケジュールの詳細は、追って公表してまいります。
尚、本件の連結業績への影響は軽微でありますが、平成29年12月期の連結業績予想については、本件の影響を織り込んだうえで、平成28 年12 月期決算短信公表時にお知らせいたします。
＊１：モバイルヘルスとはスマートフォン、ウェアラブルデバイスなどの携帯および可搬型通信端末を医療行為、医療データ管理、診断、モニタリングなどに利用することを指します。
＊２：OCT (Optical Coherence Tomography)は光干渉断層計であり、網膜の断面の構造を見ることができる装置のことです。
＊３：クラウドとはインターネットを指します。データをインターネット上に保存することで、様々なデバイス（コンピューター、携帯電話端末等）から情報を取得することができるようになります。
以上
◆窪田製薬ホールディングス株式会社について
当社は、世界中で眼疾患に悩む皆さまの視力維持と回復に貢献することを目的に、イノベーションをさまざまな医薬品・医療機器の開発および実用化に繋げる眼科医療ソリューション・カンパニーです。当社100％子会社のアキュセラ・インク（米国、シアトル）が研究開発の拠点となり、革新的な治療薬・医療技術の探索および開発に取り組んでいます。当社独自の視覚サイクルモジュレーション技術に基づく「エミクススタト塩酸塩」において糖尿病網膜症、スターガルト病、中期加齢黄斑変性への適応を目指し研究を進めております。また、白内障や老視（老眼）の薬物治療を目的とした「ラノステロール」の研究開発および網膜色素変性における視機能再生を目指す「オプトジェネティクス」に基づく遺伝子療法の開発を実施しております。同時に、加齢黄斑変性、増殖糖尿病網膜症、糖尿病黄斑浮腫の治療を目指し、「バイオミメティックス（生物模倣技術）」の研究開発も進めております。また、PBOSなどのモバイルヘルスを含む医療デバイスの研究開発も手掛けております。
（ホームページアドレス：http://www.kubotaholdings.co.jp）
◆免責事項
本資料は関係情報の開示のみを目的として作成されたものであり、有価証券の取得または売付けの勧誘または申込みを構成するものではありません。本資料は、正確性を期すべく慎重に作成されていますが、完全性を保証するものではありません。また本資料の作成にあたり、当社に入手可能な第三者情報に依拠しておりますが、かかる第三者情報の実際の正確性および完全性について、当社が表明・保証するものではありません。当社は、本資料の記述に依拠したことにより生じる損害について一切の責任を負いません。
本資料の情報は、事前の通知なく変更される可能性があります。
本資料には将来予想に関する見通し情報が含まれます。これらの記述は、現在の見込、予測およびリスクを伴う想定（一般的な経済状況および業界または市場の状況を含みますがこれらに限定されません）に基づいており、実際の業績とは大きく異なる可能性があります。今後、新たな情報、将来の事象の発生またはその他いかなる理由があっても、当社は本資料の将来に関する記述を更新または修正する義務を負うものではありません。
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