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2017年5月15日

ハネウェルジャパン株式会社

エアゾールスプレー利用者が最も気にするのは、スプレーが引き起こす火事

ハネウェルジャパン（NYSE: HON、日本法人ハネウェルジャパン株式会社／東京都港区／代表取締役社長 エリック・ワグナー）は日本の消費者を対象に、エアゾールスプレーに対する安全性への認識と利用状況について調査した結果を発表しました。調査は楽天リサーチに委託し、20歳から59歳までの800人に対して2016年12月28日から2017年1月5日まで実施しました。

【画像： http://prw.kyodonews.jp/prwfile/release/M104378/201705081536/_prw_PI25im_avN1A2Im.png 】

その結果、67％の回答者が日常的に利用しているエアゾール製品の安全性について気にかけており、火事や毒性・中毒といった不適切な利用による事故について過半数が「聞いたことがある」、あるいは「経験したことがある」と答えています。実際に、86.9％の回答者はエアゾールスプレーを購入する際に最も重視するポイントとして「安全性」を選択しており、「価格」が最も重要だと回答したのは7.6％にすぎませんでした。安全性においては「火事」が最も気になる問題であり、「毒性」や「VOC※による呼吸困難、めまい、吐き気」がそれに続いています。

ハネウェルジャパンのアドバンスド・マテリアル事業部部門長の瀧瀬勝之は、「スプレー缶の内容物を放出するためには噴射剤が必要ですが、日本で販売されている多くのエアゾールスプレー製品には可燃性の噴射剤が使われています。そのため、不適切に保管あるいは使用することにより、エアゾールスプレーによる火事が生じています。過半数の回答者は月に4〜5回以上と頻繁にエアゾール製品を利用しており、だからこそエアゾール製品の購入にあたって安全性が最も重要なポイントだと考えるのでしょう」と本調査結果を分析しています。

また、調査結果はエアゾールスプレーの利用者が地球温暖化などのエアゾール製品がもたらす環境負荷について懸念していることも示しています。HFC（ハイドロフルオロカーボン）など温暖化への影響が大きなガスがエアゾール産業で普及していますが、日本はモントリオール議定書が設定した削減スケジュールに即してHFCの利用を削減すると国際社会に宣言しており、2019年までに10％、2036年には85％にまで削減幅を拡大する目標を掲げています。また、日本は2030年に2013年の水準に温室効果ガスの排出量を減少させるという独自の目標を設定しています。

ハネウェルは、エアゾールスプレーによる火事と環境問題に対応する「ソルスティス噴射剤」を開発しています。さらに、より安全な製品を消費者にご提供するため、エアゾール製造者とさまざまなエアゾールブランドにソリューションを提供しています。

エアゾールスプレーに関する消費者調査のインフォグラフィックについてはこちらをご参照ください。
URL: https://www.honeywell-lgwp.com/jp/?document=aerosol-survey-q-a-jp&download=1

※揮発性有機化合物。空気中に常温で気体となって広がる性質（揮発性）がある有機化学物質を指し、健康被害を引き起こすことがあります。シックハウス症候群や化学物質過敏症などの原因といわれています。


消費者調査について
エアゾールの安全性に関する本消費者調査は楽天リサーチに委託し、2016年12月28日から2017年1月5日まで日本に居住する20歳から59歳の日本人消費者800人に対し、オンライン調査形式で行いました。どのサンプルにもサンプリング変動が見込まれます。変動の大きさは測定可能であり、質問数やその回答を選択した割合に左右されます。本調査では、100回中95回はサンプル平均と母平均の差が±2.08％の範囲内に収まります。各属性の誤差の範囲は少し高めとなっています。


ハネウェルについて
ハネウェルインターナショナルは、フォーチュン（Fortune）100社にノミネートされた、テクノロジーおよび製造分野におけるトップレベルの複合企業であり、航空宇宙分野の製品およびサービス、ビル／住宅／産業用の制御テクノロジー、ターボチャージャー、パフォーマンスマテリアルズなどを世界中のお客様に提供しています。ハネウェルのニュース・詳しい情報は、www.honeywell.com/newsroomをご覧ください。