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電通テックとシャトルロックジャパン、LINEと連携したSNSマーケティングサービス「SC121」を開発・提供
[17/08/03]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
2017年8月3日
株式会社 電通テック
電通テックとシャトルロックジャパン
LINEと連携した独自のSNSマーケティングサービス「SC121」を開発・提供開始
株式会社 電通テック（本社：東京都千代田区、社長：松原 靖広）とSNS上のユーザーコンテンツ収集・活用サービス提供で世界をリードするShuttlerock Ltd.の日本法人であるシャトルロックジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、代表者：金光 展意）は、顧客企業が実施するSNSプロモーションにLINE ビジネスコネクトを連携させることで1to1コミュニケーションを実現し、効果的なCRM施策を支援するSNSマーケティングサービス「SC121」（エスシーイチニイチ）を開発、提供を開始します。
■顧客企業のSNSユーザーデータをLINEに統合し、継続的なCRM・マーケティング分析を実現
TwitterやInstagramなどを利用した従来のSNSプロモーションでは困難であった、各SNSや施策ごとのユーザーデータの統合的な管理やマーケティング分析が、LINE ビジネスコネクトを連携させることで実現しました。顧客企業がもつLINEの友だちと、そのユーザーが利用する他のSNSアカウントを紐付けることで、施策やSNSを横断したユーザーの属性や行動履歴、プロモーション参加履歴の把握が可能となります。
［SC121 サービス全体イメージ］
Social Cntentsで121(1to1)のコミニュケーションを実現させる新サービス
【画像： http://prw.kyodonews.jp/img/201708024332-O1-b7u6cIgZ 】
［各SNSやキャンペーンごとのユーザーデータをLINEで統合管理］
【画像： http://prw.kyodonews.jp/img/201708024332-O2-SJC4NWkS 】
■ユーザーとの1to1コミュニケーションが可能に
LINE ビジネスコネクトとの連携によって、写真投稿キャンペーンをはじめとしたSNSプロモーションによってリーチしたユーザーと、1to1でのコミュニケーションが可能となりました。LINEの機能を活用することで、ユーザーの投稿コンテンツを収集し拡散を図るだけではなく、ECサイトへの送客やクーポン配信による店舗誘引など、商品・ブランドと生活者との継続的な関係構築に繋がる2つの機能を提供します。
1. ユーザー投稿コンテンツからLINE友だち登録へ
オウンドメディア上に収集したユーザー投稿コンテンツにLINEアカウント友だち登録ボタンを設置。LINEと繋がることによって、1to1でのコミュニケーションを行いながら、商品理解〜商品のレコメンド、ECサイトへの送客などを実施します。
2. LINEからのユーザー投稿受付、さらにオウンドメディアへの収集・掲載が容易に実施可能
従来のハッシュタグを利用した写真投稿キャンペーンに、LINEから投稿できるようになりました。応募方法の拡充によるユーザビリティの向上と共に、投稿コンテンツのオウンドメディア掲載、さらに応募後のアフターフォローや新商品の告知など、継続したCRMが可能になります。
［SC121 活用イメージ］
【画像： http://prw.kyodonews.jp/img/201708024332-O4-EaXR34ZD 】
■「SC121」について詳しくはこちら
https://www.dentsutec.co.jp/digital-marketing/sc121/
■シャトルロックジャパンについて
社 名 シャトルロックジャパン株式会社
U R L https://www.shuttlerock.co.jp
設 立 日 2014年4月7日
資 本 金 60,000,000円
従業員数 10名 （2017年7月1日現在）
代 表 者 金光 展意
所 在 地 102-0074 東京都千代田区九段南3-2-5 ハトヤ九段ビル6F
電話番号 03-6272-6480
事業内容 SNS上のユーザーコンテンツ収集・活用サービス提供を中心とした、
デジタルマーケティングを支援するテクノロジーの開発
以上
※LINE ビジネスコネクトとは
LINE株式会社が公式アカウントの各種機能を企業向けにAPIで提供し、各企業がカスタマイズして活用できるサービスです。「LINE ビジネスコネクト」を活用することにより、従来の企業公式アカウントのような、LINEユーザーへの一方通行のメッセージ配信だけでなく、特定のユーザーに対してより最適化されたメッセージを送り分けることができるようになります。さらに、ユーザーの同意のもと、企業の持つ既存のデータベースや、自社システムとLINEアカウントを連携させることで、メッセージ配信ツールとしての域を超え、顧客管理（CRM）ツールや、業務ソリューションツールとしての利用も可能になります。
※LINE株式会社では、LINＥアカウントに紐付いた各企業の顧客データを保持することはありません。
株式会社 電通テック
電通テックとシャトルロックジャパン
LINEと連携した独自のSNSマーケティングサービス「SC121」を開発・提供開始
株式会社 電通テック（本社：東京都千代田区、社長：松原 靖広）とSNS上のユーザーコンテンツ収集・活用サービス提供で世界をリードするShuttlerock Ltd.の日本法人であるシャトルロックジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、代表者：金光 展意）は、顧客企業が実施するSNSプロモーションにLINE ビジネスコネクトを連携させることで1to1コミュニケーションを実現し、効果的なCRM施策を支援するSNSマーケティングサービス「SC121」（エスシーイチニイチ）を開発、提供を開始します。
■顧客企業のSNSユーザーデータをLINEに統合し、継続的なCRM・マーケティング分析を実現
TwitterやInstagramなどを利用した従来のSNSプロモーションでは困難であった、各SNSや施策ごとのユーザーデータの統合的な管理やマーケティング分析が、LINE ビジネスコネクトを連携させることで実現しました。顧客企業がもつLINEの友だちと、そのユーザーが利用する他のSNSアカウントを紐付けることで、施策やSNSを横断したユーザーの属性や行動履歴、プロモーション参加履歴の把握が可能となります。
［SC121 サービス全体イメージ］
Social Cntentsで121(1to1)のコミニュケーションを実現させる新サービス
【画像： http://prw.kyodonews.jp/img/201708024332-O1-b7u6cIgZ 】
［各SNSやキャンペーンごとのユーザーデータをLINEで統合管理］
【画像： http://prw.kyodonews.jp/img/201708024332-O2-SJC4NWkS 】
■ユーザーとの1to1コミュニケーションが可能に
LINE ビジネスコネクトとの連携によって、写真投稿キャンペーンをはじめとしたSNSプロモーションによってリーチしたユーザーと、1to1でのコミュニケーションが可能となりました。LINEの機能を活用することで、ユーザーの投稿コンテンツを収集し拡散を図るだけではなく、ECサイトへの送客やクーポン配信による店舗誘引など、商品・ブランドと生活者との継続的な関係構築に繋がる2つの機能を提供します。
1. ユーザー投稿コンテンツからLINE友だち登録へ
オウンドメディア上に収集したユーザー投稿コンテンツにLINEアカウント友だち登録ボタンを設置。LINEと繋がることによって、1to1でのコミュニケーションを行いながら、商品理解〜商品のレコメンド、ECサイトへの送客などを実施します。
2. LINEからのユーザー投稿受付、さらにオウンドメディアへの収集・掲載が容易に実施可能
従来のハッシュタグを利用した写真投稿キャンペーンに、LINEから投稿できるようになりました。応募方法の拡充によるユーザビリティの向上と共に、投稿コンテンツのオウンドメディア掲載、さらに応募後のアフターフォローや新商品の告知など、継続したCRMが可能になります。
［SC121 活用イメージ］
【画像： http://prw.kyodonews.jp/img/201708024332-O4-EaXR34ZD 】
■「SC121」について詳しくはこちら
https://www.dentsutec.co.jp/digital-marketing/sc121/
■シャトルロックジャパンについて
社 名 シャトルロックジャパン株式会社
U R L https://www.shuttlerock.co.jp
設 立 日 2014年4月7日
資 本 金 60,000,000円
従業員数 10名 （2017年7月1日現在）
代 表 者 金光 展意
所 在 地 102-0074 東京都千代田区九段南3-2-5 ハトヤ九段ビル6F
電話番号 03-6272-6480
事業内容 SNS上のユーザーコンテンツ収集・活用サービス提供を中心とした、
デジタルマーケティングを支援するテクノロジーの開発
以上
※LINE ビジネスコネクトとは
LINE株式会社が公式アカウントの各種機能を企業向けにAPIで提供し、各企業がカスタマイズして活用できるサービスです。「LINE ビジネスコネクト」を活用することにより、従来の企業公式アカウントのような、LINEユーザーへの一方通行のメッセージ配信だけでなく、特定のユーザーに対してより最適化されたメッセージを送り分けることができるようになります。さらに、ユーザーの同意のもと、企業の持つ既存のデータベースや、自社システムとLINEアカウントを連携させることで、メッセージ配信ツールとしての域を超え、顧客管理（CRM）ツールや、業務ソリューションツールとしての利用も可能になります。
※LINE株式会社では、LINＥアカウントに紐付いた各企業の顧客データを保持することはありません。
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