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電通PRが『戦略思考の魅力度ブランディング』を出版。 1月29日発売

2018年 1月24日

株式会社電通パブリックリレーションズ

電通PRが『戦略思考の魅力度ブランディング』を出版
1月29日発売

 株式会社電通パブリックリレーションズ(代表取締役社長執行役員:畔柳 一典、本社:東京都港区)は、企業広報戦略研究所(電通パブリックリレーションズ内、所長:三浦健太郎)の編著書籍『戦略思考の魅力度ブランディング〜企業価値を高める「魅力」の磨き方と伝え方〜』を日経BP社から発行します。

 本書は、当研究所が実施した「企業魅力度調査」(2017年度日本マーケティング学会でベストペーパー賞を受賞)で明らかになった企業の魅力について解説しています。

 近年、メディアを取り巻く目まぐるしい変化とともに、企業と生活者の距離は近づきつつあります。生活者のソーシャルメディア利用率増加に伴う「一億総ジャーナリスト化」ともいうべき動きに、各企業は主体的な「自社発情報」を充実することで対応しています。情報の流通構造が大きく変化している中、ブランディングは従来のイメージ戦略だけで進めることは困難になったと、当研究所ではみています。ブランド戦略は、企業の活動や実態そのもの、つまり「ファクト」も考慮しながら構築することが求められているのです。さらに当研究所は、「ファクト」を企業の活動や実態に加え、事実に基づいたビジョン、戦略、商品、サービスなど、企業を構成する全ての要素を包含するものと定義し、この「ファクト」こそが、企業の魅力の源泉であると考えています。

 そこで、当研究所では、生活者がどのような「ファクト」に魅力を感じ、その魅力がどのように伝わっているのかを分析することを目的に、2017年3月、全国の男女1万人を対象に「企業魅力度調査」を実施しました。

  本書では、この「企業魅力度調査」の結果とともに、先進企業の取り組みや、メディア、有識者へのインタビューなどを紹介し、PR視点で企業の経営を考察し、企業を強くする「魅力」について、具体的に示唆しています。

 執筆者の一人である企業広報戦略研究所所長の三浦健太郎は、出版にあたり「私たちは今、生活者が『ファクト』を重視する時代になったと痛切に感じています。それはイメージと現実とのギャップを数多く体験してきたからでしょうか? 本書はこれからの企業の『魅力』の磨き方と伝え方を明らかにしています。ご参考にしていただければ幸いです」と述べています。


『戦略思考の魅力度ブランディング』の概要
 Chapter 1 いま、なぜ魅力に着目するのか?
 Chapter 2 企業魅力度を構成する3要素と6領域
 Chapter 3 3つの魅力の要素1  人的魅力  CASE1[三井物産]
 Chapter 4 3つの魅力の要素2  会社的魅力 CASE2[ソニー]
 Chapter 5 3つの魅力の要素3  商品的魅力 CASE3[日清食品]
 Chapter 6   企業の魅力の伝わり方
 Chapter 7 企業がもっと魅力的な存在になるために

<本書の概要>
・書籍名:戦略思考の魅力度ブランディング〜企業価値を高める「魅力」の磨き方と伝え方〜
・編著   :企業広報戦略研究所
・定価   :1,800円+税
・発行日:2018年 1月29日 (月)
・ISBN コード:978-4‐8222‐5849‐8
・仕様 :四六判/ソフトカバー/240 ページ
・発行 :日経 BP社
・発売元:日経 BP マーケティング
 ※全国主要書店、オンライン書店(Amazon、楽天ブックス、日経 BP 書店 他)で購入いただけます。

<執筆者>
 企業広報戦略研究所
 所長    三浦健太郎
 副所長   阪井完二
 主席研究員 黒田明彦
 上席研究員 橋本良輔
 主任研究員 根本陽平
 主任研究員 萬石隼斗
 主任研究員 戸上摩貴子

<企業広報戦略研究所 概要>
企業経営や広報の専門家(大学教授・研究者など)と連携して、企業の広報戦略・体制などについて調査・分析・研究を行う電通パブリックリレーションズ内の研究組織です。(2013年12月設立。所長:三浦健太郎)
詳細は、当研究所ウェブサイトをご覧ください。 http://www.dentsu-pr.co.jp/csi/

<株式会社電通パブリックリレーションズ>
電通PRは1961年の創立以来、国内外の企業・政府・自治体・団体の戦略パートナーとして、レピュテーションマネジメントをサポートしています。総勢270余名の社員が、データ分析、そしてそこから得られたインサイトに基づくコンテンツ開発と最適な情報流通デザインを通して、クライアントの「社会との対話力」強化に取り組んでいます。2009年、および2015年には、日本国内で最も優れたPR会社に贈られる「ジャパン・コンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」(The Holmes Report主催)を受賞しました。

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