社員の健康維持増進のため「健康経営宣言」を新たに制定
[18/02/21]
提供元:共同通信PRワイヤー
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2018年2月21日
住友ゴム工業株式会社
社員の健康維持増進のため「健康経営宣言」を新たに制定
住友ゴム工業(株)(社長:池田育嗣)は、全社員の幸せを追及することを長期ビジョンに掲げていますが、このたび、社員の健康維持増進活動を戦略的に実践していくため、「健康経営宣言」を制定しました。
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健康経営宣言
当社は、会社の成長を支える全社員と家族の幸福を追求するため、自分の健康は自分で守るという健康意識を向上させ、疾病予防と健康増進を健康保険組合と共同して支援します。
当社の健康経営に関する主な取り組み
1.定期健康診断時の人間ドックやがん検診、保健師による特定保健指導などによる生活習慣病などの疾病予防健康診断の有所見者への再検査徹底、保健指導・特定保健指導を通して、疾病の予防・早期発見を進めています。また、定期健康診断において、節目の年齢の社員に人間ドックを、女性社員には定期的に子宮頸がん、乳がんの検診を開始します。
2.メンタルヘルスケアの充実
ストレスチェックの結果をもとに医師との面談や職場の環境改善を行っています。
3.健康意識向上と生活習慣病予防
食事や運動、睡眠に関するセミナーやウォーキングなどの参加型イベントを拡充し、社員の健康意識向上を推進します。
2018年2月21日
住友ゴム工業株式会社 代表取締役社長 池田育嗣
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また当社は2月20日に、経済産業省と日本健康会議※1が共同で発表した「健康経営優良法人2018(ホワイト500)」に認定されました。当社の定期健康診断や特定保健指導の推進による生活習慣病などの疾病予防、メンタルヘルスケアの充実といった取り組みが評価された結果で、昨年に続き、二度目の認定となります。
【画像: http://prw.kyodonews.jp/img/201802211123-O1-2qDR1QT6 】
認定証
■「健康経営優良法人」概要
「健康経営優良法人」には、健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営※2を実践している法人が認定されます。経済産業省と日本健康会議が健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。
※1 国民一人ひとりの健康寿命延伸と適正な医療について、民間組織が連携し行政の全面的な支援のもと実効的な活動を行うために組織された活動体。経済団体、医療団体、保険者などの民間組織や自治体が連携し、職場、地域で具体的な対応策を実施していくことを目的としている。
※2 従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践すること。企業理念に基づき、従業員への健康投資を行うことは、従業員の活力向上や生産性の向上等の組織の活性化をもたらし、結果的に業績向上や株価向上につながると期待されている。
住友ゴム工業株式会社
社員の健康維持増進のため「健康経営宣言」を新たに制定
住友ゴム工業(株)(社長:池田育嗣)は、全社員の幸せを追及することを長期ビジョンに掲げていますが、このたび、社員の健康維持増進活動を戦略的に実践していくため、「健康経営宣言」を制定しました。
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健康経営宣言
当社は、会社の成長を支える全社員と家族の幸福を追求するため、自分の健康は自分で守るという健康意識を向上させ、疾病予防と健康増進を健康保険組合と共同して支援します。
当社の健康経営に関する主な取り組み
1.定期健康診断時の人間ドックやがん検診、保健師による特定保健指導などによる生活習慣病などの疾病予防健康診断の有所見者への再検査徹底、保健指導・特定保健指導を通して、疾病の予防・早期発見を進めています。また、定期健康診断において、節目の年齢の社員に人間ドックを、女性社員には定期的に子宮頸がん、乳がんの検診を開始します。
2.メンタルヘルスケアの充実
ストレスチェックの結果をもとに医師との面談や職場の環境改善を行っています。
3.健康意識向上と生活習慣病予防
食事や運動、睡眠に関するセミナーやウォーキングなどの参加型イベントを拡充し、社員の健康意識向上を推進します。
2018年2月21日
住友ゴム工業株式会社 代表取締役社長 池田育嗣
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また当社は2月20日に、経済産業省と日本健康会議※1が共同で発表した「健康経営優良法人2018(ホワイト500)」に認定されました。当社の定期健康診断や特定保健指導の推進による生活習慣病などの疾病予防、メンタルヘルスケアの充実といった取り組みが評価された結果で、昨年に続き、二度目の認定となります。
【画像: http://prw.kyodonews.jp/img/201802211123-O1-2qDR1QT6 】
認定証
■「健康経営優良法人」概要
「健康経営優良法人」には、健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営※2を実践している法人が認定されます。経済産業省と日本健康会議が健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。
※1 国民一人ひとりの健康寿命延伸と適正な医療について、民間組織が連携し行政の全面的な支援のもと実効的な活動を行うために組織された活動体。経済団体、医療団体、保険者などの民間組織や自治体が連携し、職場、地域で具体的な対応策を実施していくことを目的としている。
※2 従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践すること。企業理念に基づき、従業員への健康投資を行うことは、従業員の活力向上や生産性の向上等の組織の活性化をもたらし、結果的に業績向上や株価向上につながると期待されている。