全国のスマホユーザーへ調査、SMSでアンケートを回収
[18/10/16]
提供元:共同通信PRワイヤー
提供元:共同通信PRワイヤー
2018年10月16日
株式会社グリーン・シップ(GS調査センター®)
素早く、若年層の意見がわかる 次世代型の携帯電話調査
「寄付型ショートメール調査」 10月17日より提供開始
選挙調査を行う株式会社グリーン・シップ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:田中明子)は、全国のスマートフォンを対象にした調査サービス「寄付型ショートメール調査」を、2018年10月17日より提供を開始します。また、本サービス開始を記念して、無償でお試しいただけるキャンペーンを実施します。
※キャンペーンについての詳細は次頁参照ください。
「寄付型ショートメール調査」は、無作為に選択した全国の携帯電話へ録音音声を使って調査協力のお願いを行い、承諾されたスマートフォンユーザーへ即座に調査票をショートメールにて送信。アンケート回収とともに、回答者が選択したあしなが育英会や日本ユニセフ協会などに当社負担で1回答100円を寄付することができます。【画像: https://kyodonewsprwire.jp/img/201810119084-O1-Y5oFXkv7 】
この新しい調査は、本年4月から7月まで当社にて実証実験を行っています。当社は選挙調査を行っており、2017年の衆議院調査ではマスコミなどから選挙調査の依頼を受けて1,540選挙区の調査を実施いたしました。当社では、固定電話の減少に伴い、従来の固定電話を使用した調査法では調査結果の誤差が大きくなり、正しい結果が得られない可能性があるため、携帯電話を使用した選挙調査を行うことが必要不可欠と考えています。
今回の実証実験では、世論調査の第一人者である埼玉大学社会調査研究センターの松本正生先生に監修いただき、内閣支持率調査を実施しました。
「寄付型ショートメール調査」は、従来の調査方法に比べると回収スピードが早いうえ、スマートフォンを使用することもあり、回答いただける方の年齢が若いのが特長です。当社が今まで行っていた携帯電話を使用した音声調査と比べても、政治に比較的関心が低いと思われる30代以下の若年層の意見が、全体の1/3以上を占めるということがわかりました。【画像: https://kyodonewsprwire.jp/img/201810119084-O2-SZL12041 】
さらに、8月、ハウスメーカーのモデルルームに来場や資料請求をしたけれども成約にならなかった人に対して、「電子ギフト付きショートメール調査」を使ってアンケート調査を行ったところ、2日間で10%の回答をもらえる結果がでるなど、短期間で効率的に調査ができることもわかりました。
当社では今後も毎月自主調査を行って、「寄付型ショートメール調査」の精度を高めていくとともに、若年層向け商品開発や顧客の意見を回収したい企業に対してサービスを拡販してまいります。
【サービス概要】
名称: 寄付型ショートメール調査
サービス開始: 2018年10月17日
調査対象: 全国のスマートフォンユーザー
寄付先: ◆認定NPO法人J.POSH日本乳がんピンクリボン運動
◆日本赤十字社
◆京都大学 iPS細胞研究基金
◆日本聴導犬協会
◆日本盲導犬協会
◆日本ユニセフ協会
◆あしなが育英会
※上記寄付先は変更する場合があります。
また、寄付を選ばずに、コンビニエンスストアのコーヒーのデジタルギフトカードも選択できます。
【画像: https://kyodonewsprwire.jp/img/201810119084-O3-oD1O20T0 】
【画像: https://kyodonewsprwire.jp/img/201810119084-O5-aZ4Fz5co 】
【キャンペーンについて】
自社で保有のリスト1000件に対しての調査について、先着5社様へ通常30万円で行う調査を無償で提供します。
お問い合わせ、お申込みは、株式会社グリーン・シップ 担当:前納(まえのう) TEL.03-4405-7163まで、ご連絡ください。
【会社概要】
会社名: 株式会社グリーン・シップ
代表取締役社長: 田中明子
設立: 2008年11月7日
資本金: 7,615万円
従業員数: 5名
本社所在地: 東京都千代田区平河町1-7-15 柳下フラッツビル3F TEL.03-4405-7163
ホームページ: https://www.green-ship.co.jp
株式会社グリーン・シップ(GS調査センター®)
素早く、若年層の意見がわかる 次世代型の携帯電話調査
「寄付型ショートメール調査」 10月17日より提供開始
選挙調査を行う株式会社グリーン・シップ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:田中明子)は、全国のスマートフォンを対象にした調査サービス「寄付型ショートメール調査」を、2018年10月17日より提供を開始します。また、本サービス開始を記念して、無償でお試しいただけるキャンペーンを実施します。
※キャンペーンについての詳細は次頁参照ください。
「寄付型ショートメール調査」は、無作為に選択した全国の携帯電話へ録音音声を使って調査協力のお願いを行い、承諾されたスマートフォンユーザーへ即座に調査票をショートメールにて送信。アンケート回収とともに、回答者が選択したあしなが育英会や日本ユニセフ協会などに当社負担で1回答100円を寄付することができます。【画像: https://kyodonewsprwire.jp/img/201810119084-O1-Y5oFXkv7 】
この新しい調査は、本年4月から7月まで当社にて実証実験を行っています。当社は選挙調査を行っており、2017年の衆議院調査ではマスコミなどから選挙調査の依頼を受けて1,540選挙区の調査を実施いたしました。当社では、固定電話の減少に伴い、従来の固定電話を使用した調査法では調査結果の誤差が大きくなり、正しい結果が得られない可能性があるため、携帯電話を使用した選挙調査を行うことが必要不可欠と考えています。
今回の実証実験では、世論調査の第一人者である埼玉大学社会調査研究センターの松本正生先生に監修いただき、内閣支持率調査を実施しました。
「寄付型ショートメール調査」は、従来の調査方法に比べると回収スピードが早いうえ、スマートフォンを使用することもあり、回答いただける方の年齢が若いのが特長です。当社が今まで行っていた携帯電話を使用した音声調査と比べても、政治に比較的関心が低いと思われる30代以下の若年層の意見が、全体の1/3以上を占めるということがわかりました。【画像: https://kyodonewsprwire.jp/img/201810119084-O2-SZL12041 】
さらに、8月、ハウスメーカーのモデルルームに来場や資料請求をしたけれども成約にならなかった人に対して、「電子ギフト付きショートメール調査」を使ってアンケート調査を行ったところ、2日間で10%の回答をもらえる結果がでるなど、短期間で効率的に調査ができることもわかりました。
当社では今後も毎月自主調査を行って、「寄付型ショートメール調査」の精度を高めていくとともに、若年層向け商品開発や顧客の意見を回収したい企業に対してサービスを拡販してまいります。
【サービス概要】
名称: 寄付型ショートメール調査
サービス開始: 2018年10月17日
調査対象: 全国のスマートフォンユーザー
寄付先: ◆認定NPO法人J.POSH日本乳がんピンクリボン運動
◆日本赤十字社
◆京都大学 iPS細胞研究基金
◆日本聴導犬協会
◆日本盲導犬協会
◆日本ユニセフ協会
◆あしなが育英会
※上記寄付先は変更する場合があります。
また、寄付を選ばずに、コンビニエンスストアのコーヒーのデジタルギフトカードも選択できます。
【画像: https://kyodonewsprwire.jp/img/201810119084-O3-oD1O20T0 】
【画像: https://kyodonewsprwire.jp/img/201810119084-O5-aZ4Fz5co 】
【キャンペーンについて】
自社で保有のリスト1000件に対しての調査について、先着5社様へ通常30万円で行う調査を無償で提供します。
お問い合わせ、お申込みは、株式会社グリーン・シップ 担当:前納(まえのう) TEL.03-4405-7163まで、ご連絡ください。
【会社概要】
会社名: 株式会社グリーン・シップ
代表取締役社長: 田中明子
設立: 2008年11月7日
資本金: 7,615万円
従業員数: 5名
本社所在地: 東京都千代田区平河町1-7-15 柳下フラッツビル3F TEL.03-4405-7163
ホームページ: https://www.green-ship.co.jp