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電通、電通PRが日本PR協会の「PRアワードグランプリ2018」でグランプリ受賞
[18/12/04]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
2018年12月4日
株式会社電通パブリックリレーションズ
電通、電通PRが日本PR協会の「PRアワードグランプリ2018」で
グランプリ受賞
株式会社電通パブリックリレーションズ（本社： 東京都港区、代表取締役社長執行役員：畔柳一典、以下電通PR）が、株式会社電通（以下、電通）とともに取り組んだ大和ハウス工業株式会社（以下、大和ハウス）のプロジェクト、『「名もなき家事」撲滅へ 大和ハウス「家事シェアハウス」』で、「PRアワードグランプリ2018」の最高賞であるグランプリを受賞しました。また、当社が株式会社岩波書店（以下、岩波書店）とともに取り組んだプロジェクト、『広辞苑第七版「辞書の復権」プロジェクト』でブロンズを受賞しました。授賞式は、12月11日（火）に都内で行われます。
「PR アワードグランプリ」は、優れたPR事例を選考・顕彰することで、PRの普及と発展に寄与することを目的に、公益社団法人日本パブリックリレーションズ協会（略称：日本PR協会）が主催する業界賞です。本年度で18回目を迎え、今年のエントリー数は62件でした。
応募部門は全5つで構成されており、今回グランプリを受賞した大和ハウスのプロジェクトは、ソーシャル・コミュニケーション部門（企業・公共機関・団体が社会の重要な構成員として、積極的に社会的課題の解決への取組や社会貢献の推進を行うためのコミュニケーション活動を対象）にエントリー。岩波書店のプロジェクトは、マーケティング・コミュニケーション部門（商品・サービスの開発、市場への参入・規模拡大を望ましい形で展開していくためのコミュニケーション活動を対象）にエントリーしました。
受賞概要は以下のとおりです。
＜受賞概要＞
■「PRアワードグランプリ2018」 グランプリ
受賞プロジェクト ：『「名もなき家事」撲滅へ 大和ハウス「家事シェアハウス」』
エントリー会社 ：電通、電通PR
クライアント名 ：大和ハウス
エントリー部門 ：ソーシャル・コミュニケーション部門
共働き家庭ですら、妻に偏りがちな毎日の家事負担。特に彼女たちを苦しめるのが料理、洗濯、掃除など名前のある家事以外の、細々した「名もなき家事」。家族が気が付かないこの「名もなき家事」の軽減に、「大和ハウスの商品『家』自体でサポートや貢献できないか？」という社員の思いから開発されたのが「家事シェアハウス」です。
「家事シェアハウス」全国発売に当たり、共働き夫婦に家事に関する調査を実施。調査を通じて夫が自認する家事負担「3：7」に対して、妻の認識が「1：9」と乖離し、「名もなき家事」に対する夫の認識や実践の低さが原因であることを明らかにした。また「家事をシェアすること」を通じて夫婦のコミュニケーションを訴える動画や、有識者とともに開催した家事シェアハウスの見学会など、「名もなき家事」の存在を訴求する施策を実施。多くの報道とバイラル上での共感を獲得しました。また発売以来400棟を販売するヒット商品となりました。
■「PRアワードグランプリ2018」 ブロンズ
受賞プロジェクト ：『広辞苑第七版「辞書の復権」プロジェクト』
エントリー会社 ：電通PR
クライアント名 ：岩波書店
エントリー部門 ：マーケティング・コミュニケーション部門
岩波書店が10年ぶりの新版となる「広辞苑第七版」を刊行しました。今やスマートフォンですべてを知ることができる時代。インターネットの検索エンジンを利用する人が圧倒的多数で、辞書の売れ行きは落ち込んでおり辞書離れが顕著になっていました。そのような環境のなかでわれわれは、情報過多時代を生きる人々の「言葉に対する不安感」に着目。日本を代表する国語辞書「広辞苑」の新版刊行を機に、辞書が持つ信頼感や正統性に、現代ならではの光を当てる戦略をとりました。読者、書店、インフルエンサーなどに働きかけながら、辞書の価値を見直す機会を提供。結果として、辞書がもつ「古臭い」「面倒」というパーセプションを、「現代性がある」「豊かな言語文化が広がっている」というポジティブなものに変えた。そしてクライアントの販売目標であった20万部達成に貢献しました。
株式会社電通パブリックリレーションズ
電通PRは1961年の創立以来、国内外の企業・政府・自治体・団体の戦略パートナーとして、レピュテーション・マネジメントをサポートしています。総勢290人の社員が、データ分析、そしてそこから得られたインサイトに基づくコンテンツ開発と最適な情報流通デザインを通して、クライアントの「社会との対話力」強化に取り組んでいます。2009年および2015年には、日本国内で最も優れたPR会社に贈られる「ジャパン・コンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」を受賞、2018年には「北アジアPRコンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」をThe Holmes Reportから授与されました。
株式会社電通パブリックリレーションズ
電通、電通PRが日本PR協会の「PRアワードグランプリ2018」で
グランプリ受賞
株式会社電通パブリックリレーションズ（本社： 東京都港区、代表取締役社長執行役員：畔柳一典、以下電通PR）が、株式会社電通（以下、電通）とともに取り組んだ大和ハウス工業株式会社（以下、大和ハウス）のプロジェクト、『「名もなき家事」撲滅へ 大和ハウス「家事シェアハウス」』で、「PRアワードグランプリ2018」の最高賞であるグランプリを受賞しました。また、当社が株式会社岩波書店（以下、岩波書店）とともに取り組んだプロジェクト、『広辞苑第七版「辞書の復権」プロジェクト』でブロンズを受賞しました。授賞式は、12月11日（火）に都内で行われます。
「PR アワードグランプリ」は、優れたPR事例を選考・顕彰することで、PRの普及と発展に寄与することを目的に、公益社団法人日本パブリックリレーションズ協会（略称：日本PR協会）が主催する業界賞です。本年度で18回目を迎え、今年のエントリー数は62件でした。
応募部門は全5つで構成されており、今回グランプリを受賞した大和ハウスのプロジェクトは、ソーシャル・コミュニケーション部門（企業・公共機関・団体が社会の重要な構成員として、積極的に社会的課題の解決への取組や社会貢献の推進を行うためのコミュニケーション活動を対象）にエントリー。岩波書店のプロジェクトは、マーケティング・コミュニケーション部門（商品・サービスの開発、市場への参入・規模拡大を望ましい形で展開していくためのコミュニケーション活動を対象）にエントリーしました。
受賞概要は以下のとおりです。
＜受賞概要＞
■「PRアワードグランプリ2018」 グランプリ
受賞プロジェクト ：『「名もなき家事」撲滅へ 大和ハウス「家事シェアハウス」』
エントリー会社 ：電通、電通PR
クライアント名 ：大和ハウス
エントリー部門 ：ソーシャル・コミュニケーション部門
共働き家庭ですら、妻に偏りがちな毎日の家事負担。特に彼女たちを苦しめるのが料理、洗濯、掃除など名前のある家事以外の、細々した「名もなき家事」。家族が気が付かないこの「名もなき家事」の軽減に、「大和ハウスの商品『家』自体でサポートや貢献できないか？」という社員の思いから開発されたのが「家事シェアハウス」です。
「家事シェアハウス」全国発売に当たり、共働き夫婦に家事に関する調査を実施。調査を通じて夫が自認する家事負担「3：7」に対して、妻の認識が「1：9」と乖離し、「名もなき家事」に対する夫の認識や実践の低さが原因であることを明らかにした。また「家事をシェアすること」を通じて夫婦のコミュニケーションを訴える動画や、有識者とともに開催した家事シェアハウスの見学会など、「名もなき家事」の存在を訴求する施策を実施。多くの報道とバイラル上での共感を獲得しました。また発売以来400棟を販売するヒット商品となりました。
■「PRアワードグランプリ2018」 ブロンズ
受賞プロジェクト ：『広辞苑第七版「辞書の復権」プロジェクト』
エントリー会社 ：電通PR
クライアント名 ：岩波書店
エントリー部門 ：マーケティング・コミュニケーション部門
岩波書店が10年ぶりの新版となる「広辞苑第七版」を刊行しました。今やスマートフォンですべてを知ることができる時代。インターネットの検索エンジンを利用する人が圧倒的多数で、辞書の売れ行きは落ち込んでおり辞書離れが顕著になっていました。そのような環境のなかでわれわれは、情報過多時代を生きる人々の「言葉に対する不安感」に着目。日本を代表する国語辞書「広辞苑」の新版刊行を機に、辞書が持つ信頼感や正統性に、現代ならではの光を当てる戦略をとりました。読者、書店、インフルエンサーなどに働きかけながら、辞書の価値を見直す機会を提供。結果として、辞書がもつ「古臭い」「面倒」というパーセプションを、「現代性がある」「豊かな言語文化が広がっている」というポジティブなものに変えた。そしてクライアントの販売目標であった20万部達成に貢献しました。
株式会社電通パブリックリレーションズ
電通PRは1961年の創立以来、国内外の企業・政府・自治体・団体の戦略パートナーとして、レピュテーション・マネジメントをサポートしています。総勢290人の社員が、データ分析、そしてそこから得られたインサイトに基づくコンテンツ開発と最適な情報流通デザインを通して、クライアントの「社会との対話力」強化に取り組んでいます。2009年および2015年には、日本国内で最も優れたPR会社に贈られる「ジャパン・コンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」を受賞、2018年には「北アジアPRコンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」をThe Holmes Reportから授与されました。
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