オカムラが「健康経営優良法人(ホワイト500)」に2年連続で認定
[19/02/22]
提供元:共同通信PRワイヤー
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2019年2月22日
株式会社オカムラ
オカムラが「健康経営優良法人(ホワイト500)」に2年連続で認定
株式会社オカムラ(本社:神奈川県横浜市、代表取締役社長:中村 雅行)は2019年2月21日、経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2019(ホワイト500)」に認定されました。昨年の「健康経営優良法人2018」に続き、2年連続の認定です。
オカムラは、従業員の健康を重要な経営課題と捉え、健康経営を具体的に推進するために2017年9月に「健康経営宣言」を制定しました。
2018年6月からは、全社で取り組む働き方改革を「WiL-BE」と名付け、推進しています。
「WiL-BE」は、オカムラが提唱する「ワークインライフ(Work in Life)」に由来します。ワークインライフは、「Life(人生)にはさまざまな要素があり、その中のひとつとしてWork(仕事)がある」という考え方です。代表取締役社長を推進リーダーに、働く環境を提案する企業として、従業員自らがそれぞれどう生きどうありたいかを自律的に計画し、いきいきと働くことで、思い描く生活の実現を目指します。
今回の認定を受け、従業員一人ひとりの心身の健康の保持・増進を実現するとともに、お客様へ健康的な働き方を提案する企業として、より一層社会から信頼され愛されるよう、企業価値向上に努めてまいります。
□オカムラウェブサイト「健康経営宣言」
http://www.okamura.co.jp/company/press/2017/20170922.php
□オカムラウェブサイト 「WiL-BE」
http://www.okamura.co.jp/company/wil-be/index.html
―「健康経営優良法人(ホワイト500)」について―
「健康経営優良法人認定制度」とは、経済産業省と日本健康会議が共同で、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する制度で、「健康経営優良法人」を認定しています。「大規模法人部門(ホワイト500)」では2020年までに500社以上選定することを目指しています。
健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目的としています。
□経済産業省ウェブサイト「健康経営優良法人認定制度」
http://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/kenkoukeiei_yuryouhouzin.html
株式会社オカムラ
オカムラが「健康経営優良法人(ホワイト500)」に2年連続で認定
株式会社オカムラ(本社:神奈川県横浜市、代表取締役社長:中村 雅行)は2019年2月21日、経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2019(ホワイト500)」に認定されました。昨年の「健康経営優良法人2018」に続き、2年連続の認定です。
オカムラは、従業員の健康を重要な経営課題と捉え、健康経営を具体的に推進するために2017年9月に「健康経営宣言」を制定しました。
2018年6月からは、全社で取り組む働き方改革を「WiL-BE」と名付け、推進しています。
「WiL-BE」は、オカムラが提唱する「ワークインライフ(Work in Life)」に由来します。ワークインライフは、「Life(人生)にはさまざまな要素があり、その中のひとつとしてWork(仕事)がある」という考え方です。代表取締役社長を推進リーダーに、働く環境を提案する企業として、従業員自らがそれぞれどう生きどうありたいかを自律的に計画し、いきいきと働くことで、思い描く生活の実現を目指します。
今回の認定を受け、従業員一人ひとりの心身の健康の保持・増進を実現するとともに、お客様へ健康的な働き方を提案する企業として、より一層社会から信頼され愛されるよう、企業価値向上に努めてまいります。
□オカムラウェブサイト「健康経営宣言」
http://www.okamura.co.jp/company/press/2017/20170922.php
□オカムラウェブサイト 「WiL-BE」
http://www.okamura.co.jp/company/wil-be/index.html
―「健康経営優良法人(ホワイト500)」について―
「健康経営優良法人認定制度」とは、経済産業省と日本健康会議が共同で、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する制度で、「健康経営優良法人」を認定しています。「大規模法人部門(ホワイト500)」では2020年までに500社以上選定することを目指しています。
健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目的としています。
□経済産業省ウェブサイト「健康経営優良法人認定制度」
http://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/kenkoukeiei_yuryouhouzin.html