おむすびパワーで日本代表選手をバックアップin香港
[19/06/10]
提供元:共同通信PRワイヤー
提供元:共同通信PRワイヤー
令和元年6月10日
全国農業協同組合連合会(JA全農)
おむすびパワーで日本代表選手をバックアップin香港
〜大人気!ニッポンのおむすびをPR〜
JA全農は、6月4日から9日まで香港で開催された「ITTF2019卓球香港オープン」に協賛し、本会所属の石川佳純選手をはじめ卓球日本代表選手や、大会の来場者におむすびを提供。現地で人気の高い日本のお米を使用したおむすびの魅力をPRしました。
大会期間中6日間、香港でおむすび販売を手掛ける「百農社國際有限公司」と連携し、秋鮭や梅干しなど、日本でもなじみのある具材のおむすびを日本代表選手に日替わりで提供しました。
大会来場者には、百農社國際有限公司が運営するおむすび専門店「華御結」のおむすび引換券を掲載した大会プログラム1万1,000枚を配布。来場者が実際に店舗を訪れ、おむすびを手に取ってもらう機会をつくりました。(引換有効期限:2019年8月31日)
6月8日、9日の2日間は、香港SOGO百貨店におむすびをPRするブースを出展しました。
さらに、香港の中心地にある鉄道駅、香港MTR(Mass Transit Railway)の湾仔(ワンチャイ)駅には、「まだ、あなたが食べたことがない日本のおコメ」のキャッチコピーと全国47都道府県のおむすびを紹介するポスターやデジタルパネル広告を掲出し、ニッポンのおむすびの認知度の向上を図りました。
大会前日には、日本代表選手の活躍を支援しようと、本会直営の焼肉レストラン「和牛焼肉 純」に石川選手をはじめ21人を招待し、和牛や日本産米など「ニッポンの食」をふるまいました。食事を楽しんだ全農所属・石川佳純選手は「海外で久しぶりに日本のお肉で焼き肉が食べられてすごく幸せです。」とコメントを寄せました。
日本代表選手には「おむすび」のほか、みそ汁、大豆の焼き菓子「ソイリーツ」なども提供し、現地での選手の活躍を「ニッポンの食」でサポートしました。
JA全農は2011年から卓球日本代表のオフィシャルスポンサーとして、全日本選手権など主要な大会に協賛しています。
JA全農は今後も「ニッポンの食」で支える、をスローガンに、卓球競技を応援します。
※JA全農は、国産農畜産物の輸出重点地域である香港に、昨年4月に駐在事務所と子会社(全農國際香港有限公司)を設立、農林中央金庫の現地駐在員事務所とも連携しながら国産農畜産物の販路拡大を進めています。
全国農業協同組合連合会(JA全農)
おむすびパワーで日本代表選手をバックアップin香港
〜大人気!ニッポンのおむすびをPR〜
JA全農は、6月4日から9日まで香港で開催された「ITTF2019卓球香港オープン」に協賛し、本会所属の石川佳純選手をはじめ卓球日本代表選手や、大会の来場者におむすびを提供。現地で人気の高い日本のお米を使用したおむすびの魅力をPRしました。
大会期間中6日間、香港でおむすび販売を手掛ける「百農社國際有限公司」と連携し、秋鮭や梅干しなど、日本でもなじみのある具材のおむすびを日本代表選手に日替わりで提供しました。
大会来場者には、百農社國際有限公司が運営するおむすび専門店「華御結」のおむすび引換券を掲載した大会プログラム1万1,000枚を配布。来場者が実際に店舗を訪れ、おむすびを手に取ってもらう機会をつくりました。(引換有効期限:2019年8月31日)
6月8日、9日の2日間は、香港SOGO百貨店におむすびをPRするブースを出展しました。
さらに、香港の中心地にある鉄道駅、香港MTR(Mass Transit Railway)の湾仔(ワンチャイ)駅には、「まだ、あなたが食べたことがない日本のおコメ」のキャッチコピーと全国47都道府県のおむすびを紹介するポスターやデジタルパネル広告を掲出し、ニッポンのおむすびの認知度の向上を図りました。
大会前日には、日本代表選手の活躍を支援しようと、本会直営の焼肉レストラン「和牛焼肉 純」に石川選手をはじめ21人を招待し、和牛や日本産米など「ニッポンの食」をふるまいました。食事を楽しんだ全農所属・石川佳純選手は「海外で久しぶりに日本のお肉で焼き肉が食べられてすごく幸せです。」とコメントを寄せました。
日本代表選手には「おむすび」のほか、みそ汁、大豆の焼き菓子「ソイリーツ」なども提供し、現地での選手の活躍を「ニッポンの食」でサポートしました。
JA全農は2011年から卓球日本代表のオフィシャルスポンサーとして、全日本選手権など主要な大会に協賛しています。
JA全農は今後も「ニッポンの食」で支える、をスローガンに、卓球競技を応援します。
※JA全農は、国産農畜産物の輸出重点地域である香港に、昨年4月に駐在事務所と子会社(全農國際香港有限公司)を設立、農林中央金庫の現地駐在員事務所とも連携しながら国産農畜産物の販路拡大を進めています。