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インドネシア･スマトラ島の熱帯雨林回復へ１万本を植樹
[19/09/12]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
2019年9月12日
エイピーピー・ジャパン株式会社
インドネシア･スマトラ島の熱帯雨林回復へ１万本を植樹
日本からのボランティアも参加 今年で6回目
【2019年9月12日】――インドネシアを拠点とする国際的な紙パルプメーカーであるアジア・パルプ・アンド・ペーパー（APP）は2019年9月3日、インドネシア・スマトラ島のリアウ州で、インドネシアの政府･自治体、国際熱帯木材機関（ITTO）、同国の自然保護団体「ベランターラ基金」、地域住民、日本から参加した専門家、ボランティア、そして日本とインドネシアの関連企業の皆さんと協力して、苗木を植樹しました。この植樹活動は毎年この時期に実施してきており、今年で6回目。日本からはエイピーピー･ジャパンのタン・ウイ・シアン会長や社員、その関係者、一般ボランティアなどの計20名が参加しました。
この場所は、リアウ州中部に位置するギアム･シアク･ケチルと呼ばれる泥炭地域で、希少な生態系を持つことからユネスコから生物圏保護区として指定されています。従来はアカシヤやユーカリなどを植樹していましたが、今年は初めて､地元の固有種であるジュルトンと呼ばれる広葉樹の苗木を植樹しました。
植樹活動は、インドネシアの生態系の保護と復元を支援するAPPの取り組みの一環です。 2014年に植物生態学の権威である横浜国立大学の宮脇昭名誉教授が、劣化した生態系を回復させるため、苗木の植樹を推奨しました。これをきっかけに、87ヘクタールの保護エリアにさまざまな樹種を計4万2千本植樹してきました。
今年植樹した土地は、APPのパルプ材サプライヤーであるアララ・アバディ社が管理する自然保護地域20ヘクタール。地元固有の樹種の植林は、スマトラトラやスマトラゾウの生息地としても知られるこの土地の生態系の修復に大いに貢献します。
多くの地域住民の方々も植樹活動に参加しました。植林は外部者の違法侵入から地域住民を守ることにも役立ちます。また、森林の復元によって、将来、地域住民は樹液や果物など非木材製品の収穫を通じて、恩恵を受けることになります。
日本から植樹のために参加した一行は植樹活動のほか、APPシナルマスグループの最新鋭の紙パルプ工場や、研究開発センター、地元の農村の農業基盤構築･生計向上を支援する総合森林農業システム（IFFS）、絶滅危惧種であるスマトラゾウの保護エリアなども見学しました。
植樹に毎年参加している「鎮守の森のプロジェクト」の新川眞事務局長は、次のように述べています。「森林を修復・保護することは、地域住民の生計を維持、補完することにより、経済的観点から実質的にコミュニティを支援します。このようなローカルな活動が気候変動との闘いに貢献し、人間と自然の調和のとれた関係を促進し、世界的な恩恵をもたらすでしょう」。
植樹に参加したAPPのサステナビリティ・ステークホルダー担当ディレクターであるエリム・スリタバは、次のように述べています。「インドネシアの貴重な森林の回復と保護は、APPの森林保護方針に基づく活動の一部です。今日の植樹活動などで、地元や海外のパートナーの皆さんを結集することにより、国連の持続可能な開発目標(SDGs)の一つである気候変動の防止に本当に貢献できるようになりました」。
APPの森林保護の取り組みの詳細については、http://www.appj.com/topics/attach//2019/07/1903_low-reso-FCP.pdf をご覧ください。
＜APP について＞
アジア・パルプ・アンド・ペーパー（APP）はインドネシアおよび中国の紙パルプ製造企業グループの総合ブランド名です。ティッシュ、包装製品および紙製品の世界的な需要は増大を続けており、APPにはそうした需要を満たす高品質の製品をお届けする責任があります。APPの紙、パルプ、包装製品、加工製品の生産能力は年間1,900万トンを超えており、その製品は毎日さまざまな形で世界中の消費者のお手元に届けられています。統合化されたサプライチェーンの維持と持続可能性ロードマップ2020の誓約はAPP の事業活動にとって極めて重要です。詳しくは、当社の持続可能性報告書や森林保護方針をお読みください： https://www.asiapulppaper.com/
＜APP ジャパンについて＞
エイピーピー・ジャパン株式会社（APPJ）は、インドネシアと中国を本拠とする総合製紙企業 APP グループの日本における販売会社です。1997 年の設立以来、20 年以上にわたり日本市場のお客様のニーズにお応えするため、印刷用紙、情報用紙、板紙、コピー用紙、文房具などの分野で、多様な紙及び板紙製品を提供しております。2016 年 4 月にインドネシア企業としては初めて日本経済団体連合会（経団連）に入会しました。
www.app-j.com/
エイピーピー・ジャパン株式会社
インドネシア･スマトラ島の熱帯雨林回復へ１万本を植樹
日本からのボランティアも参加 今年で6回目
【2019年9月12日】――インドネシアを拠点とする国際的な紙パルプメーカーであるアジア・パルプ・アンド・ペーパー（APP）は2019年9月3日、インドネシア・スマトラ島のリアウ州で、インドネシアの政府･自治体、国際熱帯木材機関（ITTO）、同国の自然保護団体「ベランターラ基金」、地域住民、日本から参加した専門家、ボランティア、そして日本とインドネシアの関連企業の皆さんと協力して、苗木を植樹しました。この植樹活動は毎年この時期に実施してきており、今年で6回目。日本からはエイピーピー･ジャパンのタン・ウイ・シアン会長や社員、その関係者、一般ボランティアなどの計20名が参加しました。
この場所は、リアウ州中部に位置するギアム･シアク･ケチルと呼ばれる泥炭地域で、希少な生態系を持つことからユネスコから生物圏保護区として指定されています。従来はアカシヤやユーカリなどを植樹していましたが、今年は初めて､地元の固有種であるジュルトンと呼ばれる広葉樹の苗木を植樹しました。
植樹活動は、インドネシアの生態系の保護と復元を支援するAPPの取り組みの一環です。 2014年に植物生態学の権威である横浜国立大学の宮脇昭名誉教授が、劣化した生態系を回復させるため、苗木の植樹を推奨しました。これをきっかけに、87ヘクタールの保護エリアにさまざまな樹種を計4万2千本植樹してきました。
今年植樹した土地は、APPのパルプ材サプライヤーであるアララ・アバディ社が管理する自然保護地域20ヘクタール。地元固有の樹種の植林は、スマトラトラやスマトラゾウの生息地としても知られるこの土地の生態系の修復に大いに貢献します。
多くの地域住民の方々も植樹活動に参加しました。植林は外部者の違法侵入から地域住民を守ることにも役立ちます。また、森林の復元によって、将来、地域住民は樹液や果物など非木材製品の収穫を通じて、恩恵を受けることになります。
日本から植樹のために参加した一行は植樹活動のほか、APPシナルマスグループの最新鋭の紙パルプ工場や、研究開発センター、地元の農村の農業基盤構築･生計向上を支援する総合森林農業システム（IFFS）、絶滅危惧種であるスマトラゾウの保護エリアなども見学しました。
植樹に毎年参加している「鎮守の森のプロジェクト」の新川眞事務局長は、次のように述べています。「森林を修復・保護することは、地域住民の生計を維持、補完することにより、経済的観点から実質的にコミュニティを支援します。このようなローカルな活動が気候変動との闘いに貢献し、人間と自然の調和のとれた関係を促進し、世界的な恩恵をもたらすでしょう」。
植樹に参加したAPPのサステナビリティ・ステークホルダー担当ディレクターであるエリム・スリタバは、次のように述べています。「インドネシアの貴重な森林の回復と保護は、APPの森林保護方針に基づく活動の一部です。今日の植樹活動などで、地元や海外のパートナーの皆さんを結集することにより、国連の持続可能な開発目標(SDGs)の一つである気候変動の防止に本当に貢献できるようになりました」。
APPの森林保護の取り組みの詳細については、http://www.appj.com/topics/attach//2019/07/1903_low-reso-FCP.pdf をご覧ください。
＜APP について＞
アジア・パルプ・アンド・ペーパー（APP）はインドネシアおよび中国の紙パルプ製造企業グループの総合ブランド名です。ティッシュ、包装製品および紙製品の世界的な需要は増大を続けており、APPにはそうした需要を満たす高品質の製品をお届けする責任があります。APPの紙、パルプ、包装製品、加工製品の生産能力は年間1,900万トンを超えており、その製品は毎日さまざまな形で世界中の消費者のお手元に届けられています。統合化されたサプライチェーンの維持と持続可能性ロードマップ2020の誓約はAPP の事業活動にとって極めて重要です。詳しくは、当社の持続可能性報告書や森林保護方針をお読みください： https://www.asiapulppaper.com/
＜APP ジャパンについて＞
エイピーピー・ジャパン株式会社（APPJ）は、インドネシアと中国を本拠とする総合製紙企業 APP グループの日本における販売会社です。1997 年の設立以来、20 年以上にわたり日本市場のお客様のニーズにお応えするため、印刷用紙、情報用紙、板紙、コピー用紙、文房具などの分野で、多様な紙及び板紙製品を提供しております。2016 年 4 月にインドネシア企業としては初めて日本経済団体連合会（経団連）に入会しました。
www.app-j.com/
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