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ダノンジャパン 城沼総合体育館の施設命名権を取得 2020年1月1日より「ダノン城沼アリーナ」に決定
[19/12/13]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
2019年12月13日
ダノンジャパン株式会社
ダノンジャパン 城沼総合体育館の施設命名権を取得 2020年1月1日より「ダノン城沼アリーナ」に決定
ダノンジャパン株式会社(本社：東京都目黒区、代表取締役社長：ステイン・ヴァンデヴォースト)と館林市（市長：須藤和臣）は、このたび、 城沼総合体育館（群馬県館林市）の施設命名権における契約合意をいたしましたのでお知らせいたします。契約期間は2020年1月1日〜2024年12月31日の5年間で、施設愛称は「ダノン城沼アリーナ」に決定いたしました。
ダノンは、「私たちの健康と健全な地球は繋がっている（One Planet. One Health）」という強い信念のもと、「世界中のより多くの人々に食を通じて健康をお届けする」ことを企業理念に持ち、より健康で持続可能な生活に新風を吹き込むことを目指しています。また、健康に関する事業を中心に効率的で責任のある事業運営を通じ持続可能な価値を創造し、共有することに努めており、これまでも国内唯一の生産拠点を構える群馬県館林市の皆様と多くの社会活動を行ってまいりました。
ダノンジャパンは館林工場を起点に日本全国に製品をお届けすることで今後もダノンの使命を実践し続けるとともに、今回のネーミングライツ取得を通じ、工場所在地である群馬県館林市の皆様の健康や日々の暮らしにより身近な存在になることを目指してまいります。
今回のネーミングライツ契約により館林市が得る対価は、市有施設の運営および維持管理費用に充当される予定です。
【概要】
対象施設 城沼総合体育館（館林市つつじ町１４−１）
決定した愛称 ダノン城沼アリーナ
契約者 ダノンジャパン株式会社
契約期間 2020年1月1日〜2024年12月31日
契約金額年額 150万円（消費税、地方消費税別）
選定概要 選定会議を開催し、契約金額、愛称等のダノンジャパンの応募理由が適当と認められたため
【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201912124733-O1-0qYr8fWq 】
■ダノンジャパンについて http://www.danone.co.jp
ダノンは1980年に「味の素ダノン株式会社」として日本市場に初めて参入し、1992年に「カルピス味の素ダノン株式会社」を設立しました。2007年に100％子会社としてダノン傘下に入り、社名を「ダノンジャパン株式会社」に改めました。ダノンの日本法人であるダノンジャパン株式会社は、チルド乳製品では「ダノンオイコス」「ダノンデンシア」「ダノンビオ」「ダノンヨーグルト」「プチダノン」「ベビーダノン」、ウォーターでは「エビアン」のような飲食製品を提供しています。
また、ダノンジャパン株式会社では、2018年4月12日、新たな原材料調達・開発方針として、(1)安全性、おいしさ、栄養価を保ちながら原材料の見直しに取り組んでいく「素材へのこだわり」、(2)徹底した「原材料に関する情報発信」、(3)「日本のお客様の栄養ニーズに応える製品開発」の3つを「ダノンジャパンのお約束」として発表しました。詳しくは、以下のウェブサイトをご参照ください。
「ダノンジャパンのお約束」：http://www.danone.co.jp/company/pledge/
■ ダノンについて www.danone.com
ダノンは、「より多くの人々に食を通じて健康をお届けする」という企業理念を掲げ、チルド乳製品と植物由来の製品、ウォーター、専門栄養食品をあわせた3事業を展開する飲食業界のグローバル・リーダーです。「私たちの健康と健全な地球は繋がっている」という強い信念のもと、ダノンは「One Planet. One Health」というビジョンを掲げ、より健康で持続可能な食生活に新風を吹き込むことを目指します。このビジョンを実現し、すべてのステークホルダーにむけ、持続可能なだけでなく経済成長を促進する2030 年までの持続可能な開発目標（SDGs）を策定しました。ダノン 2030 年目標は、国連の持続可能な目標（SDGs）をモデルにしています。ダノンは、健康に関する事業に軸足を置き、効率的で責任のある事業運営を通じて持続可能な価値を創造し、共有することに注力しています。また、事業運営では高い基準に則り、多国籍企業として初めてBコーポレーションに認証される一社になることを目標にしています。
ダノンは、世界120以上の市場で事業展開し、全従業員は10万人を越えます。2018年の売上は247億ユーロでした。ダノンには、国際的に認知度の高いブランド（「アクティビア（日本では「ダノンビオ」として販売）」「アクティメル」「アルプロ」「アプタミル」「ダネッテ」「ダノニーノ」「ダニオ」「エビアン」「ニュートリシア」「ニュートリオン」「ボルヴィック」など）や、ローカルブランド（「アクア」「ブレディナ」「ボナフォン」「カウ・アンド・ゲート」「ホリゾーン オーガニック」「マイゾーン」「オイコス」「プロストヴァシキーノ」「シルク」「ヴィーガ」など）があります。ダノンは、NYSEユーロネクスト・パリ証券取引所と、米国預託証券プログラムを通じて、OTCQXに上場しております。「ダウジョーンズ・サステナビリティ・インデックス」「ヴィジオ」 「エティベル・サステナビリティ・インデックス」「MSCIグローバル・サステナビリティ」「MSCI・グローバル・ SRI・インデックス」「フィッチー・フォー・グッド・インデックス」といった主要な社会的責任投資インデックスに選出されています。
ダノンジャパン株式会社
ダノンジャパン 城沼総合体育館の施設命名権を取得 2020年1月1日より「ダノン城沼アリーナ」に決定
ダノンジャパン株式会社(本社：東京都目黒区、代表取締役社長：ステイン・ヴァンデヴォースト)と館林市（市長：須藤和臣）は、このたび、 城沼総合体育館（群馬県館林市）の施設命名権における契約合意をいたしましたのでお知らせいたします。契約期間は2020年1月1日〜2024年12月31日の5年間で、施設愛称は「ダノン城沼アリーナ」に決定いたしました。
ダノンは、「私たちの健康と健全な地球は繋がっている（One Planet. One Health）」という強い信念のもと、「世界中のより多くの人々に食を通じて健康をお届けする」ことを企業理念に持ち、より健康で持続可能な生活に新風を吹き込むことを目指しています。また、健康に関する事業を中心に効率的で責任のある事業運営を通じ持続可能な価値を創造し、共有することに努めており、これまでも国内唯一の生産拠点を構える群馬県館林市の皆様と多くの社会活動を行ってまいりました。
ダノンジャパンは館林工場を起点に日本全国に製品をお届けすることで今後もダノンの使命を実践し続けるとともに、今回のネーミングライツ取得を通じ、工場所在地である群馬県館林市の皆様の健康や日々の暮らしにより身近な存在になることを目指してまいります。
今回のネーミングライツ契約により館林市が得る対価は、市有施設の運営および維持管理費用に充当される予定です。
【概要】
対象施設 城沼総合体育館（館林市つつじ町１４−１）
決定した愛称 ダノン城沼アリーナ
契約者 ダノンジャパン株式会社
契約期間 2020年1月1日〜2024年12月31日
契約金額年額 150万円（消費税、地方消費税別）
選定概要 選定会議を開催し、契約金額、愛称等のダノンジャパンの応募理由が適当と認められたため
【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201912124733-O1-0qYr8fWq 】
■ダノンジャパンについて http://www.danone.co.jp
ダノンは1980年に「味の素ダノン株式会社」として日本市場に初めて参入し、1992年に「カルピス味の素ダノン株式会社」を設立しました。2007年に100％子会社としてダノン傘下に入り、社名を「ダノンジャパン株式会社」に改めました。ダノンの日本法人であるダノンジャパン株式会社は、チルド乳製品では「ダノンオイコス」「ダノンデンシア」「ダノンビオ」「ダノンヨーグルト」「プチダノン」「ベビーダノン」、ウォーターでは「エビアン」のような飲食製品を提供しています。
また、ダノンジャパン株式会社では、2018年4月12日、新たな原材料調達・開発方針として、(1)安全性、おいしさ、栄養価を保ちながら原材料の見直しに取り組んでいく「素材へのこだわり」、(2)徹底した「原材料に関する情報発信」、(3)「日本のお客様の栄養ニーズに応える製品開発」の3つを「ダノンジャパンのお約束」として発表しました。詳しくは、以下のウェブサイトをご参照ください。
「ダノンジャパンのお約束」：http://www.danone.co.jp/company/pledge/
■ ダノンについて www.danone.com
ダノンは、「より多くの人々に食を通じて健康をお届けする」という企業理念を掲げ、チルド乳製品と植物由来の製品、ウォーター、専門栄養食品をあわせた3事業を展開する飲食業界のグローバル・リーダーです。「私たちの健康と健全な地球は繋がっている」という強い信念のもと、ダノンは「One Planet. One Health」というビジョンを掲げ、より健康で持続可能な食生活に新風を吹き込むことを目指します。このビジョンを実現し、すべてのステークホルダーにむけ、持続可能なだけでなく経済成長を促進する2030 年までの持続可能な開発目標（SDGs）を策定しました。ダノン 2030 年目標は、国連の持続可能な目標（SDGs）をモデルにしています。ダノンは、健康に関する事業に軸足を置き、効率的で責任のある事業運営を通じて持続可能な価値を創造し、共有することに注力しています。また、事業運営では高い基準に則り、多国籍企業として初めてBコーポレーションに認証される一社になることを目標にしています。
ダノンは、世界120以上の市場で事業展開し、全従業員は10万人を越えます。2018年の売上は247億ユーロでした。ダノンには、国際的に認知度の高いブランド（「アクティビア（日本では「ダノンビオ」として販売）」「アクティメル」「アルプロ」「アプタミル」「ダネッテ」「ダノニーノ」「ダニオ」「エビアン」「ニュートリシア」「ニュートリオン」「ボルヴィック」など）や、ローカルブランド（「アクア」「ブレディナ」「ボナフォン」「カウ・アンド・ゲート」「ホリゾーン オーガニック」「マイゾーン」「オイコス」「プロストヴァシキーノ」「シルク」「ヴィーガ」など）があります。ダノンは、NYSEユーロネクスト・パリ証券取引所と、米国預託証券プログラムを通じて、OTCQXに上場しております。「ダウジョーンズ・サステナビリティ・インデックス」「ヴィジオ」 「エティベル・サステナビリティ・インデックス」「MSCIグローバル・サステナビリティ」「MSCI・グローバル・ SRI・インデックス」「フィッチー・フォー・グッド・インデックス」といった主要な社会的責任投資インデックスに選出されています。
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