武蔵野美術大学と一般財団法人地域活性化センターが連携協力に関する協定を締結
[20/07/17]
提供元:共同通信PRワイヤー
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武蔵野美術大学と一般財団法人地域活性化センターが連携協力に関する協定を締結
2020年7月17日
武蔵野美術大学
報道関係各位
武蔵野美術大学と一般財団法人地域活性化センターが連携協力に関する協定を締結
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202007152063-O1-G7fY3aGr】
武蔵野美術大学(東京都小平市、学長:長澤忠徳)と一般財団法人地域活性化センター(東京都中央区、理事長: 椎川忍)は、連携協力に関する協定を締結します。この協定により、センターと大学が、教育・研究、ひとづくり、まちづくり等の分野において連携協力し、文化の創造発展及び地域振興の推進に寄与することを目指します。
つきましては、下記日程にて、協定式及び記念イベントをオンライン配信しますので、是非ご覧いただけますようお願いいたします。
■日時:2020年8月3日(月)15:00-
■配信ページ:https://rcsc.musabi.ac.jp/
※メディアの方には、別途写真等の素材をご提供する予定です。
■内容:
【協定式】
○協定締結団体各代表者挨拶
武蔵野美術大学 学長 長澤忠徳
一般財団法人地域活性化センター 理事長 椎川忍
○協定書締結
○記念撮影
【記念イベント】
「地域の未来と美術の力」
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202007152063-O3-R41R9gC4】
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202007152063-O2-w2mp0eYM】
登壇者
長澤忠徳(武蔵野美術大学 学長)
若杉浩一(武蔵野美術大学 造形構想学部クリエイティブイノベーション学科教授)
椎川忍(一般財団法人地域活性化センター 理事長)
上猶真美(一般財団法人地域活性化センター 企画課連携交流室長)
モデレーター
井口博美(武蔵野美術大学ソーシャルクリエイティブ研究所 所長)
【ポイント】
(1) 地域活性化センターが美術系大学と連携協定を締結するのは初めての事例となります
(2) 大学、センターをハブとしたコミュニティ形成を構築し、地域創生に関する取り組みの更なる展開を目指します
(3) 美術、デザインからの観点による本質的な地域課題、社会課題への取り組みを推進します
【連携事項】
(1) 文化芸術及び教育・研究に関する事項
(2) 地域社会の活性化に関する事項
(3) 人材育成に関する事項
(4) 相互が実施する活動・事業の実施及び周知に関する事項
(5) 両者が有する知的資源、人的資源及び物的資源の活用及び交流に関する事項
(6) その他連携及び協力に関する事項
【協定に基づく主な取り組み】
本学ソーシャルクリエイティブ研究所内に「地域価値デザインラボ」を発足し、自治体、企業、教育機関等が参画できるコミュニティを形成した、様々な取り組みを実施する予定です。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202007152063-O4-3yLXLBUG】
・地方自治体職員向けアート、デザインプログラムの開催
・一般向け公開講座、セミナーの共同開催
・地域課題、情報のデータベース化およびネットワークを活用した調査、研究
・企業との連携による地域イノベーションの創出
・地域における高大接続、大学連携の推進
・中高生を中心とした、地域課題、社会課題に取り組む若年層のサポート
・地域創生インターンシップの推進
【これまでの活動(参考)】
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202007152063-O8-t78Izf8I】
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202007152063-O7-OpBJnVlc】
地域づくりを担う人材の育成や交流のためのセミナー・研修の様子
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202007152063-O6-0O15C66l】
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202007152063-O9-X22309O9】
■研究所概要
名称:武蔵野美術大学ソーシャルクリエイティブ研究所
英語名称:Musashino Art University Research Center of Social Creative
所在地:武蔵野美術大学市ヶ谷キャンパス (東京都新宿区市谷田町1-4)
激しい環境の変化や未来が予測しづらい現代が抱える課題を、研究所が企業、地域、行政、教育の壁を超え、領域横断的に取り組み、ビジョンとプロトタイプを研究提案することで、社会問題の解決や新たな人類価値を創出するため、2019年7月に設立しました。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202007152063-O5-KXv4xPII】
2020年7月17日
武蔵野美術大学
報道関係各位
武蔵野美術大学と一般財団法人地域活性化センターが連携協力に関する協定を締結
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202007152063-O1-G7fY3aGr】
武蔵野美術大学(東京都小平市、学長:長澤忠徳)と一般財団法人地域活性化センター(東京都中央区、理事長: 椎川忍)は、連携協力に関する協定を締結します。この協定により、センターと大学が、教育・研究、ひとづくり、まちづくり等の分野において連携協力し、文化の創造発展及び地域振興の推進に寄与することを目指します。
つきましては、下記日程にて、協定式及び記念イベントをオンライン配信しますので、是非ご覧いただけますようお願いいたします。
■日時:2020年8月3日(月)15:00-
■配信ページ:https://rcsc.musabi.ac.jp/
※メディアの方には、別途写真等の素材をご提供する予定です。
■内容:
【協定式】
○協定締結団体各代表者挨拶
武蔵野美術大学 学長 長澤忠徳
一般財団法人地域活性化センター 理事長 椎川忍
○協定書締結
○記念撮影
【記念イベント】
「地域の未来と美術の力」
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202007152063-O3-R41R9gC4】
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202007152063-O2-w2mp0eYM】
登壇者
長澤忠徳(武蔵野美術大学 学長)
若杉浩一(武蔵野美術大学 造形構想学部クリエイティブイノベーション学科教授)
椎川忍(一般財団法人地域活性化センター 理事長)
上猶真美(一般財団法人地域活性化センター 企画課連携交流室長)
モデレーター
井口博美(武蔵野美術大学ソーシャルクリエイティブ研究所 所長)
【ポイント】
(1) 地域活性化センターが美術系大学と連携協定を締結するのは初めての事例となります
(2) 大学、センターをハブとしたコミュニティ形成を構築し、地域創生に関する取り組みの更なる展開を目指します
(3) 美術、デザインからの観点による本質的な地域課題、社会課題への取り組みを推進します
【連携事項】
(1) 文化芸術及び教育・研究に関する事項
(2) 地域社会の活性化に関する事項
(3) 人材育成に関する事項
(4) 相互が実施する活動・事業の実施及び周知に関する事項
(5) 両者が有する知的資源、人的資源及び物的資源の活用及び交流に関する事項
(6) その他連携及び協力に関する事項
【協定に基づく主な取り組み】
本学ソーシャルクリエイティブ研究所内に「地域価値デザインラボ」を発足し、自治体、企業、教育機関等が参画できるコミュニティを形成した、様々な取り組みを実施する予定です。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202007152063-O4-3yLXLBUG】
・地方自治体職員向けアート、デザインプログラムの開催
・一般向け公開講座、セミナーの共同開催
・地域課題、情報のデータベース化およびネットワークを活用した調査、研究
・企業との連携による地域イノベーションの創出
・地域における高大接続、大学連携の推進
・中高生を中心とした、地域課題、社会課題に取り組む若年層のサポート
・地域創生インターンシップの推進
【これまでの活動(参考)】
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202007152063-O8-t78Izf8I】
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202007152063-O7-OpBJnVlc】
地域づくりを担う人材の育成や交流のためのセミナー・研修の様子
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202007152063-O6-0O15C66l】
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202007152063-O9-X22309O9】
■研究所概要
名称:武蔵野美術大学ソーシャルクリエイティブ研究所
英語名称:Musashino Art University Research Center of Social Creative
所在地:武蔵野美術大学市ヶ谷キャンパス (東京都新宿区市谷田町1-4)
激しい環境の変化や未来が予測しづらい現代が抱える課題を、研究所が企業、地域、行政、教育の壁を超え、領域横断的に取り組み、ビジョンとプロトタイプを研究提案することで、社会問題の解決や新たな人類価値を創出するため、2019年7月に設立しました。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202007152063-O5-KXv4xPII】