法人向け在宅ワーク家具購入プログラムサービス「Okamura for e-Biz」を提供
[20/11/30]
提供元:共同通信PRワイヤー
提供元:共同通信PRワイヤー
法人向け専用ECサイトにて、社員が在宅ワーク家具を購入できるサービス
2020年11月30日
株式会社オカムラ
株式会社オカムラ(本社:神奈川県横浜市、代表取締役:中村 雅行)は、法人向け専用ECサイトにて、導入した企業・法人の社員が在宅ワーク家具を購入できるプログラムサービス「Okamura for e-Biz(オカムラ フォー イービズ)」を、首都圏を中心に2020年10月より提供開始、2021年1月より全国で展開します。
新型コロナウイルス感染症の拡大により、対策として多くの企業が在宅勤務をはじめとするリモートワークを導入しました。今後のワークプレイスのあり方が模索されるなか、在宅勤務において自宅での働く環境が整っていないことによる生産性の低下や、健康面での不安が高まり、社員の在宅ワーク環境整備を企業がサポートする事例が増えてきています。オカムラはそのニーズに応え、在宅ワーク家具購入プログラムサービスにより、企業・法人における社員の在宅ワーク環境整備をサポートし、社員満足度向上の施策、在宅ワークの定着化を支援します。
「Okamura for e-Biz」は、社員の在宅ワーク環境整備を補助したいという企業や法人に向けて専用のECサイトを設定し、掲載する製品の中から社員が直接購入できるプログラムサービスです。2020年10月のサービス提供開始より、24の企業・法人に導入いただき、その他の企業・法人からもお問い合わせをいただいています(11月30 日時点)。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202011277763-O1-H1sUJ4Bq】
―「Okamura for e-Biz(オカムラ フォー イービズ)」の概要―
社員の在宅ワーク環境整備を補助したいという企業や法人に向けて専用のECサイトを設定し、掲載する製品の中から社員が直接購入できるプログラムサービスです。
・サービスを導入する企業・法人の専用ECサイトを設定
・専用ECサイトに掲載する製品を確認のうえ決定
(専用ECサイトには、在宅ワークに推奨する製品を標準掲載。チェア、デスク、ワゴンや照明などのアクセサリーのカテゴリーより企業・法人別に掲載製品を選択でき、新製品の追加も可能)
・導入した企業・法人の社員が専用ECサイトから直接購入、決済はクレジットカードまたは銀行振り込み
・購入した製品は社員の自宅へ配送
□初年度導入目標企業数 150社
2020年11月30日
株式会社オカムラ
株式会社オカムラ(本社:神奈川県横浜市、代表取締役:中村 雅行)は、法人向け専用ECサイトにて、導入した企業・法人の社員が在宅ワーク家具を購入できるプログラムサービス「Okamura for e-Biz(オカムラ フォー イービズ)」を、首都圏を中心に2020年10月より提供開始、2021年1月より全国で展開します。
新型コロナウイルス感染症の拡大により、対策として多くの企業が在宅勤務をはじめとするリモートワークを導入しました。今後のワークプレイスのあり方が模索されるなか、在宅勤務において自宅での働く環境が整っていないことによる生産性の低下や、健康面での不安が高まり、社員の在宅ワーク環境整備を企業がサポートする事例が増えてきています。オカムラはそのニーズに応え、在宅ワーク家具購入プログラムサービスにより、企業・法人における社員の在宅ワーク環境整備をサポートし、社員満足度向上の施策、在宅ワークの定着化を支援します。
「Okamura for e-Biz」は、社員の在宅ワーク環境整備を補助したいという企業や法人に向けて専用のECサイトを設定し、掲載する製品の中から社員が直接購入できるプログラムサービスです。2020年10月のサービス提供開始より、24の企業・法人に導入いただき、その他の企業・法人からもお問い合わせをいただいています(11月30 日時点)。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202011277763-O1-H1sUJ4Bq】
―「Okamura for e-Biz(オカムラ フォー イービズ)」の概要―
社員の在宅ワーク環境整備を補助したいという企業や法人に向けて専用のECサイトを設定し、掲載する製品の中から社員が直接購入できるプログラムサービスです。
・サービスを導入する企業・法人の専用ECサイトを設定
・専用ECサイトに掲載する製品を確認のうえ決定
(専用ECサイトには、在宅ワークに推奨する製品を標準掲載。チェア、デスク、ワゴンや照明などのアクセサリーのカテゴリーより企業・法人別に掲載製品を選択でき、新製品の追加も可能)
・導入した企業・法人の社員が専用ECサイトから直接購入、決済はクレジットカードまたは銀行振り込み
・購入した製品は社員の自宅へ配送
□初年度導入目標企業数 150社