ダイヤモンドエレクトリックHD、RE100に加盟
[20/12/01]
提供元:共同通信PRワイヤー
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ダイヤモンドエレクトリックホールディングス株式会社(本社:大阪市、社長:小野 有理、以下当グループ)は、2020年12月1日RE100に加盟いたしました。2050年までにグローバルで使用する電力を100%再生可能エネルギーに切り替えるとともに、CO2排出ゼロのものづくりを目指します。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202011307845-O1-cH3uWN6d】
「RE100(「Renewable Electricity 100%」の略)」とは、事業活動で消費する電力を100%再生可能エネルギーで調達することを目標とする国際イニシアチブです。国際環境NGO「The Climate Group」と気候変動のグローバルな情報開示を推進するNGO「CDP」によって運営されており、事業活動で使用する電力を100%再生可能エネルギーにすることを目指す企業で構成されております。RE100には国内外の大手企業が加盟しており、その数は2020年12月現在、グローバルで269社、日本企業は当社を含み43社となっています。当グループは日本のTier1の独立資本系の自動車機器/エネルギー機器メーカーとして先駆けて加盟することといたしました。
当グループは、『ものづくり企業として社会の豊かさに貢献すること』を標榜する「経営理念」の下、持続可能な社会の実現に貢献して参ります。
具体的には、再生可能エネルギー関連事業並びにエネルギーの効率的な利活用及びCO2排出削減を目指す「ものづくり」を行ってきた当グループだからこそ、再生可能エネルギー由来の電力調達推進にも大きく貢献することがかなうと考えております。
今後も当グループは、中期経営計画“再点火反転攻勢版“で掲げた「車と家をものづくりでつなぐ」に基づき、お客様の発展に寄与し、社会の豊かさに貢献するべく、現業の改善並びに新常態の時代に資するものづくりに邁進して参ります。
【Sam Kimmins (Head of RE100, The Climate Group)氏からのメッセージ】
日本は再生可能エネルギーを調達するための挑戦的な市場です。ダイヤモンドエレクトリックホールディングスはRE100に加盟する事によって、今日本において市場をも変化させようとしている、力強く成長する企業の一員となりました。 彼らのRE100に対する想い、コミットメントは100%再生可能エネルギーを調達するという素晴らしいリーダーシップを示しており、他の企業の見本となるべき例となるでしょう。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202011307845-O1-cH3uWN6d】
「RE100(「Renewable Electricity 100%」の略)」とは、事業活動で消費する電力を100%再生可能エネルギーで調達することを目標とする国際イニシアチブです。国際環境NGO「The Climate Group」と気候変動のグローバルな情報開示を推進するNGO「CDP」によって運営されており、事業活動で使用する電力を100%再生可能エネルギーにすることを目指す企業で構成されております。RE100には国内外の大手企業が加盟しており、その数は2020年12月現在、グローバルで269社、日本企業は当社を含み43社となっています。当グループは日本のTier1の独立資本系の自動車機器/エネルギー機器メーカーとして先駆けて加盟することといたしました。
当グループは、『ものづくり企業として社会の豊かさに貢献すること』を標榜する「経営理念」の下、持続可能な社会の実現に貢献して参ります。
具体的には、再生可能エネルギー関連事業並びにエネルギーの効率的な利活用及びCO2排出削減を目指す「ものづくり」を行ってきた当グループだからこそ、再生可能エネルギー由来の電力調達推進にも大きく貢献することがかなうと考えております。
今後も当グループは、中期経営計画“再点火反転攻勢版“で掲げた「車と家をものづくりでつなぐ」に基づき、お客様の発展に寄与し、社会の豊かさに貢献するべく、現業の改善並びに新常態の時代に資するものづくりに邁進して参ります。
【Sam Kimmins (Head of RE100, The Climate Group)氏からのメッセージ】
日本は再生可能エネルギーを調達するための挑戦的な市場です。ダイヤモンドエレクトリックホールディングスはRE100に加盟する事によって、今日本において市場をも変化させようとしている、力強く成長する企業の一員となりました。 彼らのRE100に対する想い、コミットメントは100%再生可能エネルギーを調達するという素晴らしいリーダーシップを示しており、他の企業の見本となるべき例となるでしょう。