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スマホの実利用データから人々の生活パターンを可視化
[21/07/12]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
立教大学大学院社会学研究科木村忠正研究室とフラーが共同で分析手法を研究
2021年7月12日
フラー株式会社
立教大学大学院社会学研究科
報道関係者各位
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202107127518-O1-sm7sO780】
フラー株式会社（本社：新潟県新潟市、代表取締役：渋谷 修太、山? 将司、以下「フラー」）と立教大学大学院社会学研究科（所在地：東京都豊島区、研究科委員長：水上 徹男）の木村忠正研究室は、共同研究としての一環として、スマートフォンアプリ（以下、スマホアプリ）同士の関連性を可視化する研究を共同で行ない、各性年代で異なるアプリ利用データから、それぞれのライフスタイルを具体的に推察できることを学術研究の視点から明らかにしました。本研究の成果は、6月に開催された第35回人工知能学会で発表されました。
性年代の利用動向の違いがデータから明らかに
今回の研究では、立教大学大学院社会学研究科の和田伸一郎教授、川畑泰子助教が中心となり、フラーが提供するスマホアプリの起動ログデータに対してPOS分析等で使われるアソシエーション分析を適用。アプリ間の関係性や、世代ごとのアプリの使われ方の特徴を明らかにしました。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202107127518-O2-A99M914X】 イメージ：40代女性における計算結果
分析によると、40代女性スマホユーザーはマクドナルトやすかいらーく、ニトリなどのショッピング・ポイントアプリからメールアプリやWebブラウザアプリへの遷移が多いことが見えたほか、30代は大手ECアプリのグループアプリ（銀行、クレジットカード、ポイント管理）を併用するなどブランド経済圏でのまとまったアプリ利用が顕著など、性年代によって特徴のある動きをデータから捉えることができました。
本研究の分析手法を駆使することで、アプリの利用動向から社会のありようや人々のライフスタイルについて、アンケートなど従来の手法とは全く別の視点から一定の精度で捉えられる可能性が、本研究により具体的に示されました。
今回の研究成果の概要は下記の発表資料集から閲覧できます。
発表内容「スマートフォンアプリの起動ログデータについての分析手法の検討」：
https://www.jstage.jst.go.jp/article/pjsai/JSAI2021/0/JSAI2021_3F4GS10k03/_article/-char/ja
取り組みの背景
総務省がまとめた「令和2年通信利用動向調査」によると、スマホの急速な普及浸透により、2020年の国内における個人のインターネット利用機器はスマホが回答者の68.3％とパソコンの50.4％を上回る状況となっています。
ご参考：2021年6月18日公表・総務省「令和2年通信利用動向調査の結果」
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/data/210618_1.pdf
こうした中、スマホの実利用データである「モバイルライフログ」を分析することで、人々のインターネット利用の実態を把握するだけでなく、生活行動やライフスタイル、嗜好性などを社会の広範なありようを把握・可視化することができると注目。スマホアプリ分析サービス「App Ape（アップ・エイプ）」を手掛けるフラーと、立教大学大学院社会学研究科の木村忠正研究室は2017年から共同研究を開始しました。
共同研究では、モバイルライフログの有用性や認知度の向上に寄与することを目指し、データの分析手法の検討や実際の利用動向の分析を毎年手がけています。今般、その研究成果の一部について発表した次第です。
今後、フラーと立教大学は、さらに精緻な分析手法の検討やアンケート調査などを組み合わせたより詳細な分析を進めることで、世の中の「写し鏡」とも言えるスマホの実利用データである「モバイルライフログ」を社会に役立てるための共同研究を進めていきます。
立教大学大学院社会学研究科について
現代社会のアクチュアルな問題に斬り込む能力、データを収集し実証的に調査・分析する能力、研究成果に基づいて実践的に提言する能力を備えた人材の育成をめざしています。
フラーについて
フラーはフラーが持ちうる全てのプロフェッショナル領域でアプリやウェブなどデジタルにかかわる支援を展開する「デジタルパートナー事業」を積極的に展開しています。
App Apeのデータを駆使した新規・既存事業の戦略構築からプロダクト開発・グロースまで“ワンチーム”で伴走。「デジタル領域全般で頼られる存在」として顧客に寄り添い、課題解決や事業成長に貢献しています。
ご参考：フラー公式サイト・デジタルパートナー事業について
https://www.fuller-inc.com/business
フラーのデジタルノート ：https://note.fuller-inc.com/
App Apeとは？アプリユーザーを最も理解できるサービス
App Ape（アップ・エイプ）は、スマホアプリの実利用データを提供するアプリ分析サービスです。テレビにおける視聴率情報のスマホ版のような位置付けで、どのアプリがいつ・誰に・どのくらい使われているかといったデータをご覧いただけます。
スマホアプリの実利用データに加え、ストア情報や属性情報など横断的なデータを提供しており、市場・競合調査を始めとするアプリの企画・マーケティングに幅広くご利用いただけます。アプリ開発会社や広告代理店・金融機関など、アプリに関わる法人・個人様にご活用いただいており、これまでに国内外5,000社以上の企業・団体様にご利用いただいています。
App Apeの詳細ページ：https://ja.appa.pe/
＜フラー会社概要＞
会社名：フラー株式会社
所在地住所：【柏の葉本社】千葉県柏市若柴178番地4 柏の葉キャンパス148街区2 KOIL
【新潟本社】新潟県新潟市中央区笹口1丁目2番地 PLAKA2 2階 NINNO
代表者：代表取締役会長 渋谷 修太、代表取締役社長 山? 将司
設立日：2011年11月15日
事業内容：デジタルパートナー事業
コーポレートサイトURL： https://www.fuller-inc.com
＜立教大学概要＞
大学名：立教大学
所在地住所：【池袋キャンパス】東京都豊島区西池袋3-34-1
【新座キャンパス】埼玉県新座市北野1-2-26
代表者：総長 西原 廉太
設立年：1874年
公式サイトURL： https://www.rikkyo.ac.jp
2021年7月12日
フラー株式会社
立教大学大学院社会学研究科
報道関係者各位
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202107127518-O1-sm7sO780】
フラー株式会社（本社：新潟県新潟市、代表取締役：渋谷 修太、山? 将司、以下「フラー」）と立教大学大学院社会学研究科（所在地：東京都豊島区、研究科委員長：水上 徹男）の木村忠正研究室は、共同研究としての一環として、スマートフォンアプリ（以下、スマホアプリ）同士の関連性を可視化する研究を共同で行ない、各性年代で異なるアプリ利用データから、それぞれのライフスタイルを具体的に推察できることを学術研究の視点から明らかにしました。本研究の成果は、6月に開催された第35回人工知能学会で発表されました。
性年代の利用動向の違いがデータから明らかに
今回の研究では、立教大学大学院社会学研究科の和田伸一郎教授、川畑泰子助教が中心となり、フラーが提供するスマホアプリの起動ログデータに対してPOS分析等で使われるアソシエーション分析を適用。アプリ間の関係性や、世代ごとのアプリの使われ方の特徴を明らかにしました。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202107127518-O2-A99M914X】 イメージ：40代女性における計算結果
分析によると、40代女性スマホユーザーはマクドナルトやすかいらーく、ニトリなどのショッピング・ポイントアプリからメールアプリやWebブラウザアプリへの遷移が多いことが見えたほか、30代は大手ECアプリのグループアプリ（銀行、クレジットカード、ポイント管理）を併用するなどブランド経済圏でのまとまったアプリ利用が顕著など、性年代によって特徴のある動きをデータから捉えることができました。
本研究の分析手法を駆使することで、アプリの利用動向から社会のありようや人々のライフスタイルについて、アンケートなど従来の手法とは全く別の視点から一定の精度で捉えられる可能性が、本研究により具体的に示されました。
今回の研究成果の概要は下記の発表資料集から閲覧できます。
発表内容「スマートフォンアプリの起動ログデータについての分析手法の検討」：
https://www.jstage.jst.go.jp/article/pjsai/JSAI2021/0/JSAI2021_3F4GS10k03/_article/-char/ja
取り組みの背景
総務省がまとめた「令和2年通信利用動向調査」によると、スマホの急速な普及浸透により、2020年の国内における個人のインターネット利用機器はスマホが回答者の68.3％とパソコンの50.4％を上回る状況となっています。
ご参考：2021年6月18日公表・総務省「令和2年通信利用動向調査の結果」
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/data/210618_1.pdf
こうした中、スマホの実利用データである「モバイルライフログ」を分析することで、人々のインターネット利用の実態を把握するだけでなく、生活行動やライフスタイル、嗜好性などを社会の広範なありようを把握・可視化することができると注目。スマホアプリ分析サービス「App Ape（アップ・エイプ）」を手掛けるフラーと、立教大学大学院社会学研究科の木村忠正研究室は2017年から共同研究を開始しました。
共同研究では、モバイルライフログの有用性や認知度の向上に寄与することを目指し、データの分析手法の検討や実際の利用動向の分析を毎年手がけています。今般、その研究成果の一部について発表した次第です。
今後、フラーと立教大学は、さらに精緻な分析手法の検討やアンケート調査などを組み合わせたより詳細な分析を進めることで、世の中の「写し鏡」とも言えるスマホの実利用データである「モバイルライフログ」を社会に役立てるための共同研究を進めていきます。
立教大学大学院社会学研究科について
現代社会のアクチュアルな問題に斬り込む能力、データを収集し実証的に調査・分析する能力、研究成果に基づいて実践的に提言する能力を備えた人材の育成をめざしています。
フラーについて
フラーはフラーが持ちうる全てのプロフェッショナル領域でアプリやウェブなどデジタルにかかわる支援を展開する「デジタルパートナー事業」を積極的に展開しています。
App Apeのデータを駆使した新規・既存事業の戦略構築からプロダクト開発・グロースまで“ワンチーム”で伴走。「デジタル領域全般で頼られる存在」として顧客に寄り添い、課題解決や事業成長に貢献しています。
ご参考：フラー公式サイト・デジタルパートナー事業について
https://www.fuller-inc.com/business
フラーのデジタルノート ：https://note.fuller-inc.com/
App Apeとは？アプリユーザーを最も理解できるサービス
App Ape（アップ・エイプ）は、スマホアプリの実利用データを提供するアプリ分析サービスです。テレビにおける視聴率情報のスマホ版のような位置付けで、どのアプリがいつ・誰に・どのくらい使われているかといったデータをご覧いただけます。
スマホアプリの実利用データに加え、ストア情報や属性情報など横断的なデータを提供しており、市場・競合調査を始めとするアプリの企画・マーケティングに幅広くご利用いただけます。アプリ開発会社や広告代理店・金融機関など、アプリに関わる法人・個人様にご活用いただいており、これまでに国内外5,000社以上の企業・団体様にご利用いただいています。
App Apeの詳細ページ：https://ja.appa.pe/
＜フラー会社概要＞
会社名：フラー株式会社
所在地住所：【柏の葉本社】千葉県柏市若柴178番地4 柏の葉キャンパス148街区2 KOIL
【新潟本社】新潟県新潟市中央区笹口1丁目2番地 PLAKA2 2階 NINNO
代表者：代表取締役会長 渋谷 修太、代表取締役社長 山? 将司
設立日：2011年11月15日
事業内容：デジタルパートナー事業
コーポレートサイトURL： https://www.fuller-inc.com
＜立教大学概要＞
大学名：立教大学
所在地住所：【池袋キャンパス】東京都豊島区西池袋3-34-1
【新座キャンパス】埼玉県新座市北野1-2-26
代表者：総長 西原 廉太
設立年：1874年
公式サイトURL： https://www.rikkyo.ac.jp
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