SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
企業の顧客データをリッチ化し、マーケティングの高度化を支援
[21/12/02]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
電通「People Driven DMP®」とブレインパッド「Rtoaster」の連携により精緻な顧客分析を実現
2021年12月2日
株式会社 電 通
株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：五十嵐 博、以下「電通」）は、株式会社ブレインパッド（本社：東京都港区、代表取締役社長：草野 ?史、以下「ブレインパッド」）が提供する顧客情報管理プラットフォーム（カスタマー・データ・プラットフォーム：CDP）である「Rtoaster（アールトースター）※1」と電通グループが保有する“人”基点のマーケティングデータプラットフォーム「People Driven DMP®※2」の連携を開始します。この二つのデータプラットフォームが連携することで、電通は、より精緻な顧客分析を提供し、企業のデータを活用したマーケティングの高度化を支援します。
近年、顧客体験のデジタル化が進み、消費者はさまざまなチャネルを自由に行き来して商品を購入しサービスを利用することができるようになりました。これにより企業は、質・量ともに膨大な自社の顧客データを蓄積することが可能となり、データをどのように活用していくかが企業のマーケティング活動では重要になっています。一方で、企業が自社で直接取得できるデータでは、得られる情報に限りがあります。
電通とブレインパッドは、「企業が自社の顧客データを取得・統合し、分析を行うプラットフォームである『Rtoaster』」と「Web・スマホ閲覧行動、位置情報、購買行動、属性意識価値観、テレビ視聴行動等のデータを保有し、多種多様なデータを人（People）基点でつないでいる『People Driven DMP®』」を連携し、個人が特定できない形でデータを掛け合わせることで、高度な顧客分析を可能にします。顧客をより多角的に捉えることで、顧客に合った商品・サービスの提案やコミュニケーション設計など、顧客体験の向上を支援します。
＜データ連携によるメリット＞
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202112014184-O2-5XIDH4w5】
また、価値のあるデータを集めることができても、データ活用を通じた事業成長を実現することができないケースが多く見られます。このような課題に対し2社は、電通の持株会社にあたる株式会社電通グループ（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：山本 敏博）とブレインパッドが合弁で設立した株式会社電通クロスブレイン（本社：東京都港区、代表取締役：川邊 忠利）とともに、データオリエンテッドなマーケティングを一気通貫で提供する体制を構築し、事業成長を支援していきます。
電通は、企業のコミュニケ―ション事業を支援してきた総合戦略設計力と管理能力を生かし、データに基づくマーケティング戦略立案を行います。また、ブレインパッドはデータ活用力・最適なツール提供力を生かし、施策を実現するために必要なシステム実装を、電通クロスブレインはデータマーケティング領域における高度な分析力と施策設計力で施策の実施・運用を行います。
今後も電通は、ブレインパッド、電通クロスブレインとともに、データ領域におけるさまざまな課題に対応する体制づくりと、新しいソリューションの開発を行ってまいります。
※1「Rtoaster」はブレインパッドが提供するサービスで、「insight+」「action+」「reach+」の3つの機能により、企業のマーケティング活動をデータドリブンに効率化し、成果創出を実現するトータルソリューションです。これまでに350社を超える導入実績を有し、豊富な接続先、フラットな連携により個社に合わせた柔軟な利用が可能です。また、安心してご利用いただけるセキュリティ対策、顧客体験の品質を損なわない大規模なデータ処理によるコンテンツの高速配信が特徴です。https://www.brainpad.co.jp/rtoaster/
※2 People Driven DMP®は、PCやスマートフォン由来のオーディエンスデータと、テレビの視聴ログデータ（STADIA）、WEB広告接触データ、OOH広告接触データ、ラジオ聴取ログ、パネルデータ、購買データ、位置情報データ等を人（People）基点で活用することができる、People Driven Marketingにおける電通および電通グループ独自のデータ基盤です。さらなる強化のために、People Drivenパートナーシッププログラムを通じ、「メディア/コンテンツ」、「デジタルプラットフォーム」、「EC・購買」、「パネル/メジャメント」、「位置情報」などの各種パートナーと、データやテクノロジーの連携によるビジネス・アライアンスを推進しています。
People Driven DMP®では、個人情報の保護に関する法律に定める個人情報は扱っておりません。また、顧客企業の保有する個人情報とデータを突合する場合には、法律に則り、必要な許諾を得たうえで、実施してまいります。
以上
2021年12月2日
株式会社 電 通
株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：五十嵐 博、以下「電通」）は、株式会社ブレインパッド（本社：東京都港区、代表取締役社長：草野 ?史、以下「ブレインパッド」）が提供する顧客情報管理プラットフォーム（カスタマー・データ・プラットフォーム：CDP）である「Rtoaster（アールトースター）※1」と電通グループが保有する“人”基点のマーケティングデータプラットフォーム「People Driven DMP®※2」の連携を開始します。この二つのデータプラットフォームが連携することで、電通は、より精緻な顧客分析を提供し、企業のデータを活用したマーケティングの高度化を支援します。
近年、顧客体験のデジタル化が進み、消費者はさまざまなチャネルを自由に行き来して商品を購入しサービスを利用することができるようになりました。これにより企業は、質・量ともに膨大な自社の顧客データを蓄積することが可能となり、データをどのように活用していくかが企業のマーケティング活動では重要になっています。一方で、企業が自社で直接取得できるデータでは、得られる情報に限りがあります。
電通とブレインパッドは、「企業が自社の顧客データを取得・統合し、分析を行うプラットフォームである『Rtoaster』」と「Web・スマホ閲覧行動、位置情報、購買行動、属性意識価値観、テレビ視聴行動等のデータを保有し、多種多様なデータを人（People）基点でつないでいる『People Driven DMP®』」を連携し、個人が特定できない形でデータを掛け合わせることで、高度な顧客分析を可能にします。顧客をより多角的に捉えることで、顧客に合った商品・サービスの提案やコミュニケーション設計など、顧客体験の向上を支援します。
＜データ連携によるメリット＞
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202112014184-O2-5XIDH4w5】
また、価値のあるデータを集めることができても、データ活用を通じた事業成長を実現することができないケースが多く見られます。このような課題に対し2社は、電通の持株会社にあたる株式会社電通グループ（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：山本 敏博）とブレインパッドが合弁で設立した株式会社電通クロスブレイン（本社：東京都港区、代表取締役：川邊 忠利）とともに、データオリエンテッドなマーケティングを一気通貫で提供する体制を構築し、事業成長を支援していきます。
電通は、企業のコミュニケ―ション事業を支援してきた総合戦略設計力と管理能力を生かし、データに基づくマーケティング戦略立案を行います。また、ブレインパッドはデータ活用力・最適なツール提供力を生かし、施策を実現するために必要なシステム実装を、電通クロスブレインはデータマーケティング領域における高度な分析力と施策設計力で施策の実施・運用を行います。
今後も電通は、ブレインパッド、電通クロスブレインとともに、データ領域におけるさまざまな課題に対応する体制づくりと、新しいソリューションの開発を行ってまいります。
※1「Rtoaster」はブレインパッドが提供するサービスで、「insight+」「action+」「reach+」の3つの機能により、企業のマーケティング活動をデータドリブンに効率化し、成果創出を実現するトータルソリューションです。これまでに350社を超える導入実績を有し、豊富な接続先、フラットな連携により個社に合わせた柔軟な利用が可能です。また、安心してご利用いただけるセキュリティ対策、顧客体験の品質を損なわない大規模なデータ処理によるコンテンツの高速配信が特徴です。https://www.brainpad.co.jp/rtoaster/
※2 People Driven DMP®は、PCやスマートフォン由来のオーディエンスデータと、テレビの視聴ログデータ（STADIA）、WEB広告接触データ、OOH広告接触データ、ラジオ聴取ログ、パネルデータ、購買データ、位置情報データ等を人（People）基点で活用することができる、People Driven Marketingにおける電通および電通グループ独自のデータ基盤です。さらなる強化のために、People Drivenパートナーシッププログラムを通じ、「メディア/コンテンツ」、「デジタルプラットフォーム」、「EC・購買」、「パネル/メジャメント」、「位置情報」などの各種パートナーと、データやテクノロジーの連携によるビジネス・アライアンスを推進しています。
People Driven DMP®では、個人情報の保護に関する法律に定める個人情報は扱っておりません。また、顧客企業の保有する個人情報とデータを突合する場合には、法律に則り、必要な許諾を得たうえで、実施してまいります。
以上
SEO関連
