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〜テレワーク推進企業として「新たな働き方」を支援する様々な取り組みを評価〜

2021年12月6日
ダイドードリンコ株式会社

【表：https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M103124/202112034440/_prw_PT1fl_Reh0VojE.png】

　

　ダイドードリンコ株式会社は、“グループミッション2030” として掲げる「世界中の人々の楽しく健やかな暮らしをクリエイトするDyDo グループへ」の実現に向け、2019年に「DyDo グループ健康宣言」を制定。これにより健康経営推進体制を強化するとともに、2020年６月にはテレワークや直行直帰を中心とした「新たな働き方」を導入するなど、生産性の向上や「ワーク・ライフ・シナジー※」の実現に向けた環境づくりを進めてまいりました。

 

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202112034440-O1-1vVLuzoZ】

在宅勤務中の様子

 

　そしてこの度、こうした「新たな働き方」やその制度に関連した様々な取り組みが評価され、「テレワークの導入に当たって、様々な工夫を凝らすなど、他の企業・団体の模範となる取り組みを行う企業・団体」として、「輝くテレワーク賞 特別奨励賞」を受賞いたしました。

 

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202112034440-O9-7669GTG3】

　　　　　 11/30(火)に行われた表彰式の様子 　　　　表彰式に登壇したダイドードリンコ株式会社

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 取締役 執行役員 人事総務本部長 濱中昭一 

 

【表：https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M103124/202112034440/_prw_PT2fl_5fqPj093.png】

　　※ 「ワーク」（仕事）と「ライフ」（生活）の双方を充実させて、シナジー（相乗効果）を起こそうというワーク・ライフ・

　　　　バランスを発展させた概念。

 

「新たな働き方」を推進するための取り組み（一例）

 

完全在宅勤務の活用

　・対　象：未就学児や介護が必要な家族がいる従業員

　・内　容：週3日までのテレワークでは不十分な場合（育児・介護等）と仕事の両立ができる制度として

　　　　　　活用可能

 

テレワーク手当

　・対　象：ダイドードリンコ（株）全社員（正社員、契約社員など 計約800名）

　・支給額：月３千円 　　※ただし月15日以上就業した社員に限る

 

健康維持促進のための取り組み

　・テレワーク（特に在宅勤務）による不調を防ぐために下記の取組みを実施

　　　「ストレッチ休憩の推奨」「健康セミナーの実施」「歩き習慣の促進」など　

　・健康維持のための取り組み

　　　「メンタルヘルス相談窓口の利用促進」「保健師による健康相談会」「健康イベント（ウォ−キ

　　　ングラリー）」「コロナ検定」 などの実施

  

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202112034440-O12-H9d8F18q】

 

　今後も当社では、心身ともに健康で、従業員一人ひとりが最大限の力を発揮できる「ワーク・ライフ・シナジー」を実現し、更なる成長につなげていきたいと考えています。

　そして引き続き、『変化をチャンス』と捉え、将来のありたい姿を示す「グループミッション 2030」の実現に向けチャレンジしてまいります。

 

＜参考＞ テレワーク推進企業等厚生労働大臣表彰（輝くテレワーク賞）について

　テレワークをさらに普及・推進させていくため、厚生労働省が設けた表彰制度で、テレワークの活用によって労働者のワーク・ライフ・バランスの実現において顕著な成果をあげた企業等を表彰しています。

 

　　◆厚生労働大臣表彰 「輝くテレワーク賞」 ホームページ

　　　 https://kagayakutelework.jp/