関東ー九州間のフェリーによる海上輸送を活用したモーダルシフトを促進
[22/09/27]
提供元:共同通信PRワイヤー
提供元:共同通信PRワイヤー
2022年9月27日
ヤマト運輸株式会社
SHKライングループ
関東ー九州間でフェリーによる海上輸送を活用した モーダルシフトを促進 ― 環境負荷低減と輸送効率向上を実現 ―
ヤマト運輸株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:長尾裕、以下「ヤマト運輸」)とSHKライングループ傘下の東京九州フェリー株式会社(本社:福岡県北九州市、代表取締役社長:小笠原朗、以下「東京九州フェリー」)は、2021年7月から関東―九州間の海上輸送を活用したモーダルシフトを開始しました。順次輸送規模を拡大し、2022年9?からは開始当初の6倍まで拡大しました。
本取り組みを通じて、さらなるモーダルシフトを促進し、環境負荷低減と輸送効率の向上をはかります。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202209267156-O3-H1866xLB】
記
1. 背景および目的
近年、持続可能な社会の実現に向けて、環境負荷低減などの社会課題の解決策として、トラックによる輸送から鉄道輸送や海上輸送に切り替えるモーダルシフトが進んでいます。
両社は、2021年7?に関東―九州間のトラック長距離輸送の一部を、東京九州フェリーの海上輸送に切り替え、横須賀港(神奈川県)―新?司港(福岡県)間でフェリー輸送を開始しました。
これにより、従来のトラック長距離輸送に比べ、輸送における温室効果ガス排出量を年間約1,400トン(約66%)削減※1する効果がありました。
このたび、同区間の輸送規模を拡充し、さらなる環境負荷低減と輸送効率向上をはかることで、持続可能な社会の実現に貢献します。
※1 トラックとフェリーで同じ輸送重量を想定した場合の推計値による比較
算定範囲:製品の輸送
算定方法:従来トンキロ法(出典:経産省・国交省「ロジスティクス分野におけるCO2排出量算定方法共同ガイドラインVer.3.1」)
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202209267156-O4-ZIdl5dUT】
(1)東京都品川区のヤマト運輸ベース店から九州向けの荷物をトラック※2へ積み、横須賀港(神奈川県)へ輸送
(2)横須賀港でシャーシのみをフェリーに積載し、新門司港(福岡県)までフェリーで海上輸送
(3)新門司港に到着後、福岡県福岡市のヤマト運輸ベース店へトラック※2で輸送
※2 SHKライングループ傘下のマリネックス株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:能戸昇志)のトレーラーを活用
3.今後について
両社は引き続き、フェリーによる海上輸送で協?し、さらなる環境負荷低減と輸送効率向上につなげることで、持続可能な社会の実現に貢献します。
以上
【お問い合わせ先】
<一般の方>
ヤマト運輸株式会社 コールセンター TEL:0120-01-9625
東京九州フェリー株式会社 東京支店 TEL:03-5860-9489
ヤマト運輸株式会社
SHKライングループ
関東ー九州間でフェリーによる海上輸送を活用した モーダルシフトを促進 ― 環境負荷低減と輸送効率向上を実現 ―
ヤマト運輸株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:長尾裕、以下「ヤマト運輸」)とSHKライングループ傘下の東京九州フェリー株式会社(本社:福岡県北九州市、代表取締役社長:小笠原朗、以下「東京九州フェリー」)は、2021年7月から関東―九州間の海上輸送を活用したモーダルシフトを開始しました。順次輸送規模を拡大し、2022年9?からは開始当初の6倍まで拡大しました。
本取り組みを通じて、さらなるモーダルシフトを促進し、環境負荷低減と輸送効率の向上をはかります。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202209267156-O3-H1866xLB】
記
1. 背景および目的
近年、持続可能な社会の実現に向けて、環境負荷低減などの社会課題の解決策として、トラックによる輸送から鉄道輸送や海上輸送に切り替えるモーダルシフトが進んでいます。
両社は、2021年7?に関東―九州間のトラック長距離輸送の一部を、東京九州フェリーの海上輸送に切り替え、横須賀港(神奈川県)―新?司港(福岡県)間でフェリー輸送を開始しました。
これにより、従来のトラック長距離輸送に比べ、輸送における温室効果ガス排出量を年間約1,400トン(約66%)削減※1する効果がありました。
このたび、同区間の輸送規模を拡充し、さらなる環境負荷低減と輸送効率向上をはかることで、持続可能な社会の実現に貢献します。
※1 トラックとフェリーで同じ輸送重量を想定した場合の推計値による比較
算定範囲:製品の輸送
算定方法:従来トンキロ法(出典:経産省・国交省「ロジスティクス分野におけるCO2排出量算定方法共同ガイドラインVer.3.1」)
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202209267156-O4-ZIdl5dUT】
(1)東京都品川区のヤマト運輸ベース店から九州向けの荷物をトラック※2へ積み、横須賀港(神奈川県)へ輸送
(2)横須賀港でシャーシのみをフェリーに積載し、新門司港(福岡県)までフェリーで海上輸送
(3)新門司港に到着後、福岡県福岡市のヤマト運輸ベース店へトラック※2で輸送
※2 SHKライングループ傘下のマリネックス株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:能戸昇志)のトレーラーを活用
3.今後について
両社は引き続き、フェリーによる海上輸送で協?し、さらなる環境負荷低減と輸送効率向上につなげることで、持続可能な社会の実現に貢献します。
以上
【お問い合わせ先】
<一般の方>
ヤマト運輸株式会社 コールセンター TEL:0120-01-9625
東京九州フェリー株式会社 東京支店 TEL:03-5860-9489