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「熱中症に関する意識・実態調査２０２３」を実施
[23/07/27]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
「熱中症警戒アラート」の認知率は約８割に、「暑さ指数」は調査５年目で初めて５割超す
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202307277545-O1-2vdSaNli】
健康総合企業の株式会社タニタ（東京都板橋区前野町１−１４−２、社長・谷田千里）は、「熱中症に関する意識・実態調査２０２３」を実施しました。本調査は２０１９年から毎年実施しているもので、今回で５回目※１。全国の１５歳以上の男女１０００人を対象に、２０２３年６月１４日―１５日の２日間、インターネットリサーチにより行いました。その結果、「熱中症警戒アラート」や「暑さ指数（ＷＢＧＴ）」の認知が広がり、これらを熱中症の予防のために気にする人が増えていることが分かりました。また、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置付けが５類に移行したことを受け、この夏は若年世代でスポーツやイベント、部活動など活動が活発化する見込みであることが判明。電気料金の上昇が続く中、節電への意識が高いことも分かりました。このように生活者を取り巻く環境が変わるこの夏、熱中症を予防するには熱中症に関する知識を再確認し、これまで以上にその場その場、その時々での情報を収集判断して、適切な行動をとっていくことが重要です。
熱中症による搬送者数は２０１８年夏に９万人を超え、過去最高を記録しました※２。タニタでは人々の健康づくりにおいて熱中症対策の重要性が増すと考え、生活者の意識向上を目的に２０１９年から本調査を開始しました。「暑さ指数（ＷＢＧＴ）」の認知率は調査開始時の４２．０％から９．５ポイント上昇し、今回初めて５割を超えました（調査リポートＰ５）。「熱中症警戒アラート」の認知率は２０２１年の６３．０％から７７．８％となり、１４．８ポイント上昇しました（調査リポートＰ５）。さらに、熱中症予防のために気にしているものについて聞いたところ、屋外にいるときに「暑さ指数」を気にしている人の割合は、２０２１年の５．９％から１３．８％へと７．９ポイント上昇（調査リポートＰ７）。熱中症警戒アラートについては、２０２１年の９．６％から２４．６％へ１５．０ポイント上昇しました（調査リポートＰ７）。実際に「暑さ指数」や「熱中症警戒アラート」を熱中症予防に活用しようと考えている人が増えていることが明らかになりました。
今年は６月に電気料金の改定があり電気料金が値上げされる中、エアコンの使用状況や節電意識についても調べました。在宅時のエアコン使用状況については、【日中】【夜間】【就寝中】のいずれのシーンにおいても「室温は関係なく、暑いと感じたときに使用している」が最も高くなりました。「エアコンを使用しない」と答えた人は約１０人に１人で一定数いることが分かりました。中でも、【就寝中】にエアコンを使用しないと答えた割合は１３．０％となり、他の時間帯よりも約５ポイント高くなりました（調査リポートＰ２７）。また、「今年の夏は節電を心がけようと思うか」について『あてはまる（計）』と答えた人は７割に上りました。熱中症警戒アラートが発表された場合は、“昼夜を問わずエアコン等を使用すること”が奨励されています。自身の体力や体調、周囲の環境などを判断しながら適切にエアコンを使用することが熱中症の予防と節電の両立につながります（調査リポートＰ２６）。
さらに、この夏の屋内外での各種活動の実施についての意向を質問しました。「今夏、屋外のイベント（フェスなど）に参加することが増えると思う」と答えた人は１０代男女では２割強で、「屋内のイベント（コンサート・展示会・即売会など）」では１０代２０代女性の４人に１人以上となりました（調査リポートＰ２０）。また、小学生から高校生の子どもがいる人に、この夏の子どもの活動について昨年からの変化の予想を聞いたところ、質問した全ての活動について「増える」と答えた割合が「減る」と答えた割合を３倍以上上回りました（調査リポートＰ２３−２４）。思春期前の子どもは汗腺をはじめとした体温調節能力がまだ十分に発達していないため、熱中症のリスクが高くなります。これに加え、この数年間、活動が減り体力が低下したことでも熱中症のリスクが増している可能性があります。周囲の環境や当日の体調などを踏まえて、本人や周囲の人がより一層熱中症予防への注意を払う必要があると言えます。
２０２３年４月に改正気候変動適応法が成立し、極端な高温時に熱中症による重大な健康被害が生じるのを防ぐため、現在の「熱中症警戒アラート」よりも一段上の「熱中症特別警戒情報」を新設することや、地方自治体の首長が冷房設備を有する施設を「クーリングシェルター」として指定できるようになることが定められました。本調査では、「熱中症特別警戒アラート」が新設されることへの認知率は４割強（調査リポートＰ６）で、冷房の効いた公共施設や民間施設を「クーリングシェルター」として指定する仕組みが導入されることへの認知率は３割（調査リポートＰ１７）でした。あわせてクーリングシェルターにしてほしい施設や暑さをしのぐために利用したことがある施設などについても聞いています（調査リポートＰ１６−１７）。
熱中症は対策することで１００％予防できる疾病といわれています。タニタでは、室内外の適正環境づくりに関わる商品を展開するとともに、熱中症予防に関するさまざまな情報を発信していくことで、生活者の健康づくりをサポートしていきます。
※１ それぞれの調査時期は次のとおり。
第１回：２０１９年５月２３日−５月２４日／第２回：２０２０年６月５日−６月８日／
第３回：２０２１年６月２９日−７月１日／第４回：２０２２年８月５日−８月８日
なお、経年比較の際は調査実施時期が異なる点に留意する必要があります。
※２ 総務省消防庁によると熱中症による搬送者は平成３０年５月から９月が９万５１３７人で、６月から９月は９万２７１０人でした。
■「熱中症に関する意識・実態調査２０２３」調査リポートはこちら（６２０KB）
https://api-img.tanita.co.jp/files/user/news/press/pdf/2023/heatstroke_research.pdf
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202307277545-O1-2vdSaNli】
健康総合企業の株式会社タニタ（東京都板橋区前野町１−１４−２、社長・谷田千里）は、「熱中症に関する意識・実態調査２０２３」を実施しました。本調査は２０１９年から毎年実施しているもので、今回で５回目※１。全国の１５歳以上の男女１０００人を対象に、２０２３年６月１４日―１５日の２日間、インターネットリサーチにより行いました。その結果、「熱中症警戒アラート」や「暑さ指数（ＷＢＧＴ）」の認知が広がり、これらを熱中症の予防のために気にする人が増えていることが分かりました。また、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置付けが５類に移行したことを受け、この夏は若年世代でスポーツやイベント、部活動など活動が活発化する見込みであることが判明。電気料金の上昇が続く中、節電への意識が高いことも分かりました。このように生活者を取り巻く環境が変わるこの夏、熱中症を予防するには熱中症に関する知識を再確認し、これまで以上にその場その場、その時々での情報を収集判断して、適切な行動をとっていくことが重要です。
熱中症による搬送者数は２０１８年夏に９万人を超え、過去最高を記録しました※２。タニタでは人々の健康づくりにおいて熱中症対策の重要性が増すと考え、生活者の意識向上を目的に２０１９年から本調査を開始しました。「暑さ指数（ＷＢＧＴ）」の認知率は調査開始時の４２．０％から９．５ポイント上昇し、今回初めて５割を超えました（調査リポートＰ５）。「熱中症警戒アラート」の認知率は２０２１年の６３．０％から７７．８％となり、１４．８ポイント上昇しました（調査リポートＰ５）。さらに、熱中症予防のために気にしているものについて聞いたところ、屋外にいるときに「暑さ指数」を気にしている人の割合は、２０２１年の５．９％から１３．８％へと７．９ポイント上昇（調査リポートＰ７）。熱中症警戒アラートについては、２０２１年の９．６％から２４．６％へ１５．０ポイント上昇しました（調査リポートＰ７）。実際に「暑さ指数」や「熱中症警戒アラート」を熱中症予防に活用しようと考えている人が増えていることが明らかになりました。
今年は６月に電気料金の改定があり電気料金が値上げされる中、エアコンの使用状況や節電意識についても調べました。在宅時のエアコン使用状況については、【日中】【夜間】【就寝中】のいずれのシーンにおいても「室温は関係なく、暑いと感じたときに使用している」が最も高くなりました。「エアコンを使用しない」と答えた人は約１０人に１人で一定数いることが分かりました。中でも、【就寝中】にエアコンを使用しないと答えた割合は１３．０％となり、他の時間帯よりも約５ポイント高くなりました（調査リポートＰ２７）。また、「今年の夏は節電を心がけようと思うか」について『あてはまる（計）』と答えた人は７割に上りました。熱中症警戒アラートが発表された場合は、“昼夜を問わずエアコン等を使用すること”が奨励されています。自身の体力や体調、周囲の環境などを判断しながら適切にエアコンを使用することが熱中症の予防と節電の両立につながります（調査リポートＰ２６）。
さらに、この夏の屋内外での各種活動の実施についての意向を質問しました。「今夏、屋外のイベント（フェスなど）に参加することが増えると思う」と答えた人は１０代男女では２割強で、「屋内のイベント（コンサート・展示会・即売会など）」では１０代２０代女性の４人に１人以上となりました（調査リポートＰ２０）。また、小学生から高校生の子どもがいる人に、この夏の子どもの活動について昨年からの変化の予想を聞いたところ、質問した全ての活動について「増える」と答えた割合が「減る」と答えた割合を３倍以上上回りました（調査リポートＰ２３−２４）。思春期前の子どもは汗腺をはじめとした体温調節能力がまだ十分に発達していないため、熱中症のリスクが高くなります。これに加え、この数年間、活動が減り体力が低下したことでも熱中症のリスクが増している可能性があります。周囲の環境や当日の体調などを踏まえて、本人や周囲の人がより一層熱中症予防への注意を払う必要があると言えます。
２０２３年４月に改正気候変動適応法が成立し、極端な高温時に熱中症による重大な健康被害が生じるのを防ぐため、現在の「熱中症警戒アラート」よりも一段上の「熱中症特別警戒情報」を新設することや、地方自治体の首長が冷房設備を有する施設を「クーリングシェルター」として指定できるようになることが定められました。本調査では、「熱中症特別警戒アラート」が新設されることへの認知率は４割強（調査リポートＰ６）で、冷房の効いた公共施設や民間施設を「クーリングシェルター」として指定する仕組みが導入されることへの認知率は３割（調査リポートＰ１７）でした。あわせてクーリングシェルターにしてほしい施設や暑さをしのぐために利用したことがある施設などについても聞いています（調査リポートＰ１６−１７）。
熱中症は対策することで１００％予防できる疾病といわれています。タニタでは、室内外の適正環境づくりに関わる商品を展開するとともに、熱中症予防に関するさまざまな情報を発信していくことで、生活者の健康づくりをサポートしていきます。
※１ それぞれの調査時期は次のとおり。
第１回：２０１９年５月２３日−５月２４日／第２回：２０２０年６月５日−６月８日／
第３回：２０２１年６月２９日−７月１日／第４回：２０２２年８月５日−８月８日
なお、経年比較の際は調査実施時期が異なる点に留意する必要があります。
※２ 総務省消防庁によると熱中症による搬送者は平成３０年５月から９月が９万５１３７人で、６月から９月は９万２７１０人でした。
■「熱中症に関する意識・実態調査２０２３」調査リポートはこちら（６２０KB）
https://api-img.tanita.co.jp/files/user/news/press/pdf/2023/heatstroke_research.pdf
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