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ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ 日本で新たに米国上場ETF 11銘柄を取扱い開始
[24/01/30]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
国内での新規取扱い銘柄数は過去5年間で最大
【2024年1月29日、東京】 ステート・ストリート・コーポレーション（NYSE: STT、本社：米ボストン）の資産運用部門であるステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ（以下、「当社」）は本日、日本の投資家の皆様により多くの投資の選択肢を提供するという継続的なコミットメントの一環として、米国で上場している上場投資信託（ETF）11銘柄について、日本の金融当局への届出手続きを完了したことをお知らせいたします。
今回新規取扱いを開始するETFは、ESG、低コスト・コア、株式グローバル配当、インカム、債券、テーマ型等多岐にわたり、日本の証券会社等を通じて購入していただけます。
【表：https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M108024/202401305946/_prw_PT1fl_s3anL6VA.png】
これにより、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズは、東京証券取引所に上場している3銘柄のETF（SPDR® S&P 500® ETF【証券コード：1557】、SPDR® ゴールド・シェア【1326】、ABF汎アジア債券インデックス・ファンド【1349】）を含め、日本で取り扱うETFを合計62銘柄に拡大しました。
ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズのインターミディアリー・クライアント・カバレッジでアジア太平洋地域事業責任者を務めるミーガン・ビクターは次のようにコメントしています。「日本政府が長年にわたって貯蓄を投資にシフトさせる対策を講じ、政策を打ち出してきたことで、日本の投資家はより効果的な投資方法を模索するようになりました。30年以上前、投資家が少ない資金でより広範な証券に投資できる環境を提供するために、当社の最初のETFが誕生しました。当社はETFを通じて、日本の投資家の皆様にシンプルで費用対効果の高い方法で資産を増やし、分散投資する機会を提供します」。また、「私たちは日本での投資に成長の可能性を見出し、今回、国内では過去5年間で最大となる11銘柄のETFの新規取扱いを開始しました。当社では日本をアジア太平洋地域における成長の源泉と位置付けています」と述べ、日本への期待を示しています。
新たなETFラインアップには株式と債券のETFが含まれ、そのうち3銘柄は、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズの低コスト・コアETFシリーズであるSPDRポートフォリオETF（総経費率は0.05%から0.12%）です。ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズが運用する19銘柄の低コストETFを日本で購入できるようになりました。
また、日本におけるESG投資への関心の高まりを受け、今回のラインアップにS&P500 ESG指数に連動するETFも追加されています。さらに、日本の投資家に高水準のリスク調整後トータルリターンとインカムを提供することを目指した、アクティブ運用戦略のSPDR®ブラックストーン・ハイ・インカムETFも追加されています。
さらに、以下のテーマ型ETF3銘柄も追加されています。
1) SPDR®S&P Kenshoニュー・エコノミー・コンポジットETF：革新的企業は、指数関数的な処理能力、人工知能、ロボット工学、オートメーション等の進化するテクノロジーを活用することで、伝統的な産業にディスラプションをもたらしており、そのような企業によって活性化されるニュー・エコノミーの可能性に注目した指数に連動するETF
2) SPDR®S&P Kenshoクリーン・パワーETF：クリーン・エネルギー分野のイノベーションを推進する製品やサービスを提供する企業に注目した指数に連動するETF
3) SPDR®S&P Kenshoスマート・モビリティETF：スマート輸送のイノベーションを推進する製品やサービスを提供する企業に注目した指数と連動するETF
ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ株式会社（本社：東京都港区）常務執行役員 岩崎宏明は、次のように述べています。「ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズのテーマ型ETFを日本で提供できることを大変うれしく思います。今回追加した、指数に連動するETFは、革新的企業を特定・分類する手法として、収益やバランスシートの情報だけでなく、人工知能を活用して規制当局への届出内容を精査するという、未来志向でダイナミックなプロセスを取り入れています。日本では金融リテラシーが向上しており、日本の個人投資家は多様な資産運用の方法を模索するようになりました。当社は、革新的な商品開発の経験を活かして、日本の投資家の皆様により多くの投資の選択肢を提供するというコミットメントを掲げており、これらのテーマ型ETFは、そのコミットメントの表れでもあります。さらに今月、日本で7本のインデックス・ファンド（公募投資信託、SSGAインデックス・シリーズ・ライト）を設定、提供を開始しています。日本の個人投資の活発化が期待される中、皆様と共に成長していきたいと考えています。」
ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズは、1993年に米国初の上場ETFであるSPDR® S&P 500® ETF トラスト（ティッカー：SPY）を設定したほか、金価格に連動する最初のETFであるSPDR®ゴールド・シェア（ティッカー：GLD）を2004年に設定するなど、ETFのパイオニアとして知られています。これらのETFは日本でも上場しており、中でもSPDR® S&P 500® ETF トラストの総資産額は4,830億米ドルを超え、世界最大のETFとなっています1。
ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズはイノベーションを通じて投資の民主化に貢献してきました。この度、新たに取扱いを開始したETFのラインアップが、より多くの日本の投資家の皆様の、長期の資産形成にお役に立てることを期待しています。
1 2024年1月11日時点
ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズについて
ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズは、過去40年にわたり、各国政府や機関投資家、金融プロフェッショナルの皆様に資産運用サービスをご提供しています。厳密なリサーチや分析、厳しいマーケット環境における経験を礎としたリスク考慮型アプローチをもとに、アクティブからインデックス戦略まで幅広く、コスト効率に優れたソリューションを提案いたします。また、当社は、インデックス運用とETF、ESG投資の先駆者として、投資における新しい世界を常に切り拓き、約4.1兆ドル*を運用する世界第4位の資産運用会社へと成長しました。
* 出所：The Pensions & Investments Research Center、2022年12月31日時点
† 運用資産残高には、約 640 億米ドル（2023年12月末時点）のステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ・ファンズ・ディストリビューターズ・エルエルシー（「SSGA FD」）が取り扱っている SPDR の残高を含みます。SSGA FD は SSGA の関連会社であり、全てのAUMは未監査の情報です。
重要なリスク情報
本資料は、情報提供を目的として作成したものであり、金融商品取引法およびその他日本の法律に基づく開示資料ではありません。本資料は、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ株式会社を含むそのグループ会社が提供する外国籍ETF等に関する情報を含む投資情報の提供を目的として、グループ会社により作成された資料を元に作成しており、投資の勧誘等を目的とするものではありません。本資料には、日本国内での募集の取扱い等に係る金融庁への届出等がされていない外国籍ETFに関する情報も含まれています。国内の金融商品取引所に上場していないETFについて、金融商品取引法に基づいた発行者開示は行われていません。
本資料は各種の信頼できると考えられる情報・データに基づき作成しておりますが、当社はその正確性・完全性を保証するものではありません。こうした情報は不完全であるか、要約されている場合があります。また、本資料に記載している各種情報・データは、特に記載のない限り作成時点のものであり、これらは市場動向やその他の状況等によって随時変動し、あるいは変更されることがあります。
本資料に記載している各種シミュレーション・データは、過去のデータに基づき当社モデルを利用したバックテスト結果であり、将来の運用収益を保証するものではありません。実際の運用収益はバックテスト結果から大きく異なる可能性があります。過去の実績は将来の成果を保証するものではありません。本資料内の意見は全て当社あるいはグループ会社の判断で構成されており、事前に通知することなく変更される可能性があります。なお、本資料中のステート・ストリートに関する記述には、ステート・ストリート・コーポレーションおよびその関係会社が含まれる場合があります。 ステート・ストリートの関係会社は、本資料のETFに関するサービスを提供すると同時に、信託報酬ないしその他の報酬等を受け取ります。
＜登録商標等について＞
“Standard & Poor’s®”、”S&P®”、”SPDR®”は、Standard & Poor’s Financial Services LLC（以下「S&P」）の登録商標です。”Dow Jones”は、Dow Jones Trademark Holdings LLC（以下「ダウ・ジョーンズ」）の登録商標です。これらの登録商標は、S&P Dow Jones Indices LLC（以下「SPDJI」）が使用許諾を得ており、ステート・ストリート・コーポレーションは特定の目的の使用について再許諾を受けています。SPDJI、ダウ・ジョーンズ、S&P、それぞれの関連会社及び第三者の使用許諾者は、ステート・ストリートが提供する金融商品のスポンサーではなく、これらの商品の推奨・販売・宣伝もしていません。また、SPDJI、ダウ・ジョーンズ、S&P、それぞれの関連会社及び第三者の使用許諾者は、これらの商品への投資の適否に関していかなる意見表明もしておらず、関連する指数に係るいかなる過誤、遺漏ないし中断等に対しても責任を一切負いません。
その他のインデックス、登録商標ないしサービスマークに関しては、各会社及びその関係会社に帰属し、ステート・ストリートが特定の目的で使用許諾を得ています。本資料のETFの合法性や適合性について、インデックスあるいは登録商標等の帰属する各会社及びその関係会社は、何ら判断を下していません。また、発行・後援・裏書・販売・宣伝もしていません。インデックスあるいは登録商標等の帰属する各会社及びその関係会社は、ETFに関していかなる保証も責任も負いません。また、ETFの資産運用や販売に関していかなる責任も負わず、管理運営に携わることもありません。
KENSHO©はKensho Technologies Inc.（「Kensho」）の 登録サービスマークであり、Kenshoニュー・エコノミー©ファミリーのすべてのKenshoファイナンシャル指数および当該指数に対応するサービスマークは、SPDR®Kenshoスマート・モビリティETF、SPDR®Kenshoクリーン・パワーETF、SPDR® Kenshoニュー・エコノミー・コンポジットETF（ 「SPDR ETFs」と総称）に関し、ライセンシーにより使用許諾を受けています。Kensho、Kenshoの関連会社、およびKenshoの第三者ライセンサーはSPDR ETFsの宣伝・ 販売を行っておらず、スポンサーでもありません。Kenshoは投資アドバイザーあるいはブローカー・ディーラーではなく、またKenshoはKenshoニュー・エコノミー©ファミリー指数の構成銘柄に基づく、起因する、あるいは構成銘柄として組み入れられているか否かにかかわらず、いかなる投資ファンド、その他の投資ヴィークル、証券、あるいはその他の金融商品に投資する妥当性に関してなんら表明する ものではありません。Kenshoは、Kensho指数に基づいて行われた事業判断、インプット、推奨、行為に対して、またはかかる指数の構成銘柄に基づく、起因する、構成銘柄として組入られている商品に対して、なんら責任または法的責任を負うものではありません。本書で引用された名称および商標はいずれもそれぞれの所有者の財産です。その他のインデックス、登録商標ないしサービスマークに関しては、各会社及びその関係会社に帰属し、ステート・ストリートが特定の目的で使用許諾を得ています。本資料の ETFの合法性や適合性について、インデックスあるいは登録商標等の帰属する各会社及びその関係会社は、何ら判断を下していません。また、発行・後援・裏書・販売・宣伝も していません。インデックスあるいは登録商標等の帰属する各会社及びその関係会社は、ETFに関していかなる保証も責任も負いません。また、ETFの資産運用や販売に関していかなる責任も負わず、管理運営に携わることもありません。
＜投資にかかるリスクについて＞
ETFは、主に株式や債券などの有価証券、また金などのコモディティ、あるいはその他の資産に投資を行います。投資対象としているこれらの資産の値動きにより、ETFの基準価額が下落することがあります。これらの資産への投資には、市場リスク、金利リスク、カントリーリスク、信用リスク、為替リスク、流動性リスク等、様々なリスクがあり、ETFも同様のリスクが伴います。これらのリスク要因により、ETFの市場価格が下落する場合があります。その為、投資元本を割り込む恐れがあります。ETFは流通市場において株式と同様に取引されますが、取引価格は変動し、基準価額を下回ることがあります。また、常に取引可能であるとは限らず、市場環境が悪化している場合は、取引価格が大幅なディスカウントとなる可能性があります。ETFには上場廃止リスクがあり、純資産規模が縮小するなど、運用が困難になった場合や、上場取引所の上場基準に合致しなくなった場合、上場廃止となることがあります。これらは主なリスクであり、ETFへの投資に係るリスクはこれらに限定されるものではありません。
なお、コモディティETFやコモディティ指数連動証券は、市場全体動向の変化、金利の変化、および対象資産となるコモディティへの投機や裁定に係る取引活動に加え、天候や病気、通商条件あるいは政治や規制の展開の様な他の要因によって影響を受ける可能性があります。
＜ETFの投資にかかる一般的な留意事項＞
（１） 元本保証はされていません。
（２） ETFの一口あたりの純資産額の動きと連動を目指す特定の指数等の動きが乖離する可能性があります。
（３） 市場価格とETFの一口あたりの純資産額が乖離する可能性があります。
＜手数料・費用について＞
ETFを売買する際は、取扱いの金融商品取引業者の定める売買手数料がかかります。その他ETFを保有する際には、それぞれ個別に定められた費用がかかります。これらの費用には、運用会社・管理会社に支払う報酬、組入れ資産の売買の際に発生する手数料、ライセンス・フィー、監査費用等があります。これらは、運用の状況等によって変動するため、事前に上限額を示すことができません。本資料の掲載情報は作成時点のものであり、市場の環境その他の状況等により将来予告なく変更されることがあります。
※取得のお申し込みに当たっては、必ず上場有価証券等書面又はその他の開示書類の内容をご確認の上、ご自身でご判断下さい。
※購入のお申し込みや売買手数料等につきましては、当ETFを取扱いの金融商品取引業者（証券会社）までお問い合わせ下さい。
【2024年1月29日、東京】 ステート・ストリート・コーポレーション（NYSE: STT、本社：米ボストン）の資産運用部門であるステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ（以下、「当社」）は本日、日本の投資家の皆様により多くの投資の選択肢を提供するという継続的なコミットメントの一環として、米国で上場している上場投資信託（ETF）11銘柄について、日本の金融当局への届出手続きを完了したことをお知らせいたします。
今回新規取扱いを開始するETFは、ESG、低コスト・コア、株式グローバル配当、インカム、債券、テーマ型等多岐にわたり、日本の証券会社等を通じて購入していただけます。
【表：https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M108024/202401305946/_prw_PT1fl_s3anL6VA.png】
これにより、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズは、東京証券取引所に上場している3銘柄のETF（SPDR® S&P 500® ETF【証券コード：1557】、SPDR® ゴールド・シェア【1326】、ABF汎アジア債券インデックス・ファンド【1349】）を含め、日本で取り扱うETFを合計62銘柄に拡大しました。
ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズのインターミディアリー・クライアント・カバレッジでアジア太平洋地域事業責任者を務めるミーガン・ビクターは次のようにコメントしています。「日本政府が長年にわたって貯蓄を投資にシフトさせる対策を講じ、政策を打ち出してきたことで、日本の投資家はより効果的な投資方法を模索するようになりました。30年以上前、投資家が少ない資金でより広範な証券に投資できる環境を提供するために、当社の最初のETFが誕生しました。当社はETFを通じて、日本の投資家の皆様にシンプルで費用対効果の高い方法で資産を増やし、分散投資する機会を提供します」。また、「私たちは日本での投資に成長の可能性を見出し、今回、国内では過去5年間で最大となる11銘柄のETFの新規取扱いを開始しました。当社では日本をアジア太平洋地域における成長の源泉と位置付けています」と述べ、日本への期待を示しています。
新たなETFラインアップには株式と債券のETFが含まれ、そのうち3銘柄は、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズの低コスト・コアETFシリーズであるSPDRポートフォリオETF（総経費率は0.05%から0.12%）です。ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズが運用する19銘柄の低コストETFを日本で購入できるようになりました。
また、日本におけるESG投資への関心の高まりを受け、今回のラインアップにS&P500 ESG指数に連動するETFも追加されています。さらに、日本の投資家に高水準のリスク調整後トータルリターンとインカムを提供することを目指した、アクティブ運用戦略のSPDR®ブラックストーン・ハイ・インカムETFも追加されています。
さらに、以下のテーマ型ETF3銘柄も追加されています。
1) SPDR®S&P Kenshoニュー・エコノミー・コンポジットETF：革新的企業は、指数関数的な処理能力、人工知能、ロボット工学、オートメーション等の進化するテクノロジーを活用することで、伝統的な産業にディスラプションをもたらしており、そのような企業によって活性化されるニュー・エコノミーの可能性に注目した指数に連動するETF
2) SPDR®S&P Kenshoクリーン・パワーETF：クリーン・エネルギー分野のイノベーションを推進する製品やサービスを提供する企業に注目した指数に連動するETF
3) SPDR®S&P Kenshoスマート・モビリティETF：スマート輸送のイノベーションを推進する製品やサービスを提供する企業に注目した指数と連動するETF
ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ株式会社（本社：東京都港区）常務執行役員 岩崎宏明は、次のように述べています。「ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズのテーマ型ETFを日本で提供できることを大変うれしく思います。今回追加した、指数に連動するETFは、革新的企業を特定・分類する手法として、収益やバランスシートの情報だけでなく、人工知能を活用して規制当局への届出内容を精査するという、未来志向でダイナミックなプロセスを取り入れています。日本では金融リテラシーが向上しており、日本の個人投資家は多様な資産運用の方法を模索するようになりました。当社は、革新的な商品開発の経験を活かして、日本の投資家の皆様により多くの投資の選択肢を提供するというコミットメントを掲げており、これらのテーマ型ETFは、そのコミットメントの表れでもあります。さらに今月、日本で7本のインデックス・ファンド（公募投資信託、SSGAインデックス・シリーズ・ライト）を設定、提供を開始しています。日本の個人投資の活発化が期待される中、皆様と共に成長していきたいと考えています。」
ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズは、1993年に米国初の上場ETFであるSPDR® S&P 500® ETF トラスト（ティッカー：SPY）を設定したほか、金価格に連動する最初のETFであるSPDR®ゴールド・シェア（ティッカー：GLD）を2004年に設定するなど、ETFのパイオニアとして知られています。これらのETFは日本でも上場しており、中でもSPDR® S&P 500® ETF トラストの総資産額は4,830億米ドルを超え、世界最大のETFとなっています1。
ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズはイノベーションを通じて投資の民主化に貢献してきました。この度、新たに取扱いを開始したETFのラインアップが、より多くの日本の投資家の皆様の、長期の資産形成にお役に立てることを期待しています。
1 2024年1月11日時点
ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズについて
ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズは、過去40年にわたり、各国政府や機関投資家、金融プロフェッショナルの皆様に資産運用サービスをご提供しています。厳密なリサーチや分析、厳しいマーケット環境における経験を礎としたリスク考慮型アプローチをもとに、アクティブからインデックス戦略まで幅広く、コスト効率に優れたソリューションを提案いたします。また、当社は、インデックス運用とETF、ESG投資の先駆者として、投資における新しい世界を常に切り拓き、約4.1兆ドル*を運用する世界第4位の資産運用会社へと成長しました。
* 出所：The Pensions & Investments Research Center、2022年12月31日時点
† 運用資産残高には、約 640 億米ドル（2023年12月末時点）のステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ・ファンズ・ディストリビューターズ・エルエルシー（「SSGA FD」）が取り扱っている SPDR の残高を含みます。SSGA FD は SSGA の関連会社であり、全てのAUMは未監査の情報です。
重要なリスク情報
本資料は、情報提供を目的として作成したものであり、金融商品取引法およびその他日本の法律に基づく開示資料ではありません。本資料は、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ株式会社を含むそのグループ会社が提供する外国籍ETF等に関する情報を含む投資情報の提供を目的として、グループ会社により作成された資料を元に作成しており、投資の勧誘等を目的とするものではありません。本資料には、日本国内での募集の取扱い等に係る金融庁への届出等がされていない外国籍ETFに関する情報も含まれています。国内の金融商品取引所に上場していないETFについて、金融商品取引法に基づいた発行者開示は行われていません。
本資料は各種の信頼できると考えられる情報・データに基づき作成しておりますが、当社はその正確性・完全性を保証するものではありません。こうした情報は不完全であるか、要約されている場合があります。また、本資料に記載している各種情報・データは、特に記載のない限り作成時点のものであり、これらは市場動向やその他の状況等によって随時変動し、あるいは変更されることがあります。
本資料に記載している各種シミュレーション・データは、過去のデータに基づき当社モデルを利用したバックテスト結果であり、将来の運用収益を保証するものではありません。実際の運用収益はバックテスト結果から大きく異なる可能性があります。過去の実績は将来の成果を保証するものではありません。本資料内の意見は全て当社あるいはグループ会社の判断で構成されており、事前に通知することなく変更される可能性があります。なお、本資料中のステート・ストリートに関する記述には、ステート・ストリート・コーポレーションおよびその関係会社が含まれる場合があります。 ステート・ストリートの関係会社は、本資料のETFに関するサービスを提供すると同時に、信託報酬ないしその他の報酬等を受け取ります。
＜登録商標等について＞
“Standard & Poor’s®”、”S&P®”、”SPDR®”は、Standard & Poor’s Financial Services LLC（以下「S&P」）の登録商標です。”Dow Jones”は、Dow Jones Trademark Holdings LLC（以下「ダウ・ジョーンズ」）の登録商標です。これらの登録商標は、S&P Dow Jones Indices LLC（以下「SPDJI」）が使用許諾を得ており、ステート・ストリート・コーポレーションは特定の目的の使用について再許諾を受けています。SPDJI、ダウ・ジョーンズ、S&P、それぞれの関連会社及び第三者の使用許諾者は、ステート・ストリートが提供する金融商品のスポンサーではなく、これらの商品の推奨・販売・宣伝もしていません。また、SPDJI、ダウ・ジョーンズ、S&P、それぞれの関連会社及び第三者の使用許諾者は、これらの商品への投資の適否に関していかなる意見表明もしておらず、関連する指数に係るいかなる過誤、遺漏ないし中断等に対しても責任を一切負いません。
その他のインデックス、登録商標ないしサービスマークに関しては、各会社及びその関係会社に帰属し、ステート・ストリートが特定の目的で使用許諾を得ています。本資料のETFの合法性や適合性について、インデックスあるいは登録商標等の帰属する各会社及びその関係会社は、何ら判断を下していません。また、発行・後援・裏書・販売・宣伝もしていません。インデックスあるいは登録商標等の帰属する各会社及びその関係会社は、ETFに関していかなる保証も責任も負いません。また、ETFの資産運用や販売に関していかなる責任も負わず、管理運営に携わることもありません。
KENSHO©はKensho Technologies Inc.（「Kensho」）の 登録サービスマークであり、Kenshoニュー・エコノミー©ファミリーのすべてのKenshoファイナンシャル指数および当該指数に対応するサービスマークは、SPDR®Kenshoスマート・モビリティETF、SPDR®Kenshoクリーン・パワーETF、SPDR® Kenshoニュー・エコノミー・コンポジットETF（ 「SPDR ETFs」と総称）に関し、ライセンシーにより使用許諾を受けています。Kensho、Kenshoの関連会社、およびKenshoの第三者ライセンサーはSPDR ETFsの宣伝・ 販売を行っておらず、スポンサーでもありません。Kenshoは投資アドバイザーあるいはブローカー・ディーラーではなく、またKenshoはKenshoニュー・エコノミー©ファミリー指数の構成銘柄に基づく、起因する、あるいは構成銘柄として組み入れられているか否かにかかわらず、いかなる投資ファンド、その他の投資ヴィークル、証券、あるいはその他の金融商品に投資する妥当性に関してなんら表明する ものではありません。Kenshoは、Kensho指数に基づいて行われた事業判断、インプット、推奨、行為に対して、またはかかる指数の構成銘柄に基づく、起因する、構成銘柄として組入られている商品に対して、なんら責任または法的責任を負うものではありません。本書で引用された名称および商標はいずれもそれぞれの所有者の財産です。その他のインデックス、登録商標ないしサービスマークに関しては、各会社及びその関係会社に帰属し、ステート・ストリートが特定の目的で使用許諾を得ています。本資料の ETFの合法性や適合性について、インデックスあるいは登録商標等の帰属する各会社及びその関係会社は、何ら判断を下していません。また、発行・後援・裏書・販売・宣伝も していません。インデックスあるいは登録商標等の帰属する各会社及びその関係会社は、ETFに関していかなる保証も責任も負いません。また、ETFの資産運用や販売に関していかなる責任も負わず、管理運営に携わることもありません。
＜投資にかかるリスクについて＞
ETFは、主に株式や債券などの有価証券、また金などのコモディティ、あるいはその他の資産に投資を行います。投資対象としているこれらの資産の値動きにより、ETFの基準価額が下落することがあります。これらの資産への投資には、市場リスク、金利リスク、カントリーリスク、信用リスク、為替リスク、流動性リスク等、様々なリスクがあり、ETFも同様のリスクが伴います。これらのリスク要因により、ETFの市場価格が下落する場合があります。その為、投資元本を割り込む恐れがあります。ETFは流通市場において株式と同様に取引されますが、取引価格は変動し、基準価額を下回ることがあります。また、常に取引可能であるとは限らず、市場環境が悪化している場合は、取引価格が大幅なディスカウントとなる可能性があります。ETFには上場廃止リスクがあり、純資産規模が縮小するなど、運用が困難になった場合や、上場取引所の上場基準に合致しなくなった場合、上場廃止となることがあります。これらは主なリスクであり、ETFへの投資に係るリスクはこれらに限定されるものではありません。
なお、コモディティETFやコモディティ指数連動証券は、市場全体動向の変化、金利の変化、および対象資産となるコモディティへの投機や裁定に係る取引活動に加え、天候や病気、通商条件あるいは政治や規制の展開の様な他の要因によって影響を受ける可能性があります。
＜ETFの投資にかかる一般的な留意事項＞
（１） 元本保証はされていません。
（２） ETFの一口あたりの純資産額の動きと連動を目指す特定の指数等の動きが乖離する可能性があります。
（３） 市場価格とETFの一口あたりの純資産額が乖離する可能性があります。
＜手数料・費用について＞
ETFを売買する際は、取扱いの金融商品取引業者の定める売買手数料がかかります。その他ETFを保有する際には、それぞれ個別に定められた費用がかかります。これらの費用には、運用会社・管理会社に支払う報酬、組入れ資産の売買の際に発生する手数料、ライセンス・フィー、監査費用等があります。これらは、運用の状況等によって変動するため、事前に上限額を示すことができません。本資料の掲載情報は作成時点のものであり、市場の環境その他の状況等により将来予告なく変更されることがあります。
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