第20回「日本FP学会賞」論文募集開始
[24/09/26]
提供元:共同通信PRワイヤー
提供元:共同通信PRワイヤー
主催:日本FP学会 共催:日本FP協会
日本FP協会(所在地:東京都港区、理事長 白根壽晴)は、個人の資産設計や資産管理等ファイナンシャル・プランニングの理論的基盤となるパーソナルファイナンスの学問的体系の確立を目指す日本FP学会(会長:吉野直行 慶應義塾大学経済学部名誉教授)が主催する「日本FP学会賞」を共催という形で支援しています。
2024年9月21日に大阪公立大学にて開催された日本FP学会大会において第19回「日本FP学会賞」の「該当作なし」が報告されるとともに、第20回「日本FP学会賞」の論文募集開始が発表されました。応募概要は以下のとおりです。
第20回「日本FP学会賞」応募要項概要
日本FP学会賞は、パーソナルファイナンスに関する8分野(ライフプラン、金融資産運用設計、リスクマネジメント、不動産、税務、法律、金融経済教育、その他)について、独創的で優れた研究を表彰するもので、 「最優秀論文賞」、「優秀論文賞」のほか、研究者を奨励する「日本FP学会奨励賞」、大学生を奨励する「学生奨励賞」、実務家を奨励する「日本FP協会賞」を設けています。
■目的
パーソナルファイナンスに関する分野で独創的で優れた研究を表彰し、研究者・実務家・大学生への支援を通じて、当該研究の振興に資するとともに、将来に向けたパーソナルファイナンス研究の担い手の育成を目的とする。
■組織
主催:日本FP学会 共催:日本FP協会 後援:日本経済新聞社
■表彰(総額110万円)
【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M103734/202409196673/_prw_PT1fl_cpqL128F.png】
■スケジュール
応募締切:2025年5月7日 結果発表:2025年度 日本FP学会大会
第20回「日本FP学会賞」 https://www.jasfp.jp/gakkaisho.html
※詳細はホームページをご確認ください
日本FP学会は、2000年3月、グローバリゼーションのもとにおけるパーソナルファイナンスの研究及びその教育・普及によって、わが国の金融システムの安定・発展を図り、個人の資産管理に関する教育及び研究を行う人材の育成を目的として設立されました。
研究者と実務家との相互交流による実社会に対応した研究の水準アップにより、広い意味での日本人に適した個人の資産設計、資産管理のノウハウが生活科学という学問的裏打ちをされることにより個人投資家・預金者の利益に資することを目指しています。
日本FP協会(所在地:東京都港区、理事長 白根壽晴)は、個人の資産設計や資産管理等ファイナンシャル・プランニングの理論的基盤となるパーソナルファイナンスの学問的体系の確立を目指す日本FP学会(会長:吉野直行 慶應義塾大学経済学部名誉教授)が主催する「日本FP学会賞」を共催という形で支援しています。
2024年9月21日に大阪公立大学にて開催された日本FP学会大会において第19回「日本FP学会賞」の「該当作なし」が報告されるとともに、第20回「日本FP学会賞」の論文募集開始が発表されました。応募概要は以下のとおりです。
第20回「日本FP学会賞」応募要項概要
日本FP学会賞は、パーソナルファイナンスに関する8分野(ライフプラン、金融資産運用設計、リスクマネジメント、不動産、税務、法律、金融経済教育、その他)について、独創的で優れた研究を表彰するもので、 「最優秀論文賞」、「優秀論文賞」のほか、研究者を奨励する「日本FP学会奨励賞」、大学生を奨励する「学生奨励賞」、実務家を奨励する「日本FP協会賞」を設けています。
■目的
パーソナルファイナンスに関する分野で独創的で優れた研究を表彰し、研究者・実務家・大学生への支援を通じて、当該研究の振興に資するとともに、将来に向けたパーソナルファイナンス研究の担い手の育成を目的とする。
■組織
主催:日本FP学会 共催:日本FP協会 後援:日本経済新聞社
■表彰(総額110万円)
【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M103734/202409196673/_prw_PT1fl_cpqL128F.png】
■スケジュール
応募締切:2025年5月7日 結果発表:2025年度 日本FP学会大会
第20回「日本FP学会賞」 https://www.jasfp.jp/gakkaisho.html
※詳細はホームページをご確認ください
日本FP学会は、2000年3月、グローバリゼーションのもとにおけるパーソナルファイナンスの研究及びその教育・普及によって、わが国の金融システムの安定・発展を図り、個人の資産管理に関する教育及び研究を行う人材の育成を目的として設立されました。
研究者と実務家との相互交流による実社会に対応した研究の水準アップにより、広い意味での日本人に適した個人の資産設計、資産管理のノウハウが生活科学という学問的裏打ちをされることにより個人投資家・預金者の利益に資することを目指しています。