人事部が選んだ!『第2回 人的資本経営 会社ランキング2024』
[24/09/25]
提供元:共同通信PRワイヤー
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同率1位 サントリーホールディングス株式会社、トヨタ自動車株式会社、株式会社 ファーストリテイリング
2024/9/25
学校法人 産業能率大学 総合研究所
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202409206739-O1-2xuShBXi】
学校法人産業能率大学総合研究所(東京都世田谷区、以下本学)は、企業の人事・教育担当者を対象に、「人的資本経営が進んでいる日本企業」を調査しました。
回答は自由記述により197人から得られ、人的資本経営が進んでいると感じる日本企業として60社の会社名があがりました。
結果、人的資本経営が進んでいる企業の1位として、同率でサントリーホールディングス株式会社、トヨタ自動車株式会社、株式会社ファーストリテイリングが選出されました。
サントリーホールディングス株式会社は、「人」こそが、経営の重要な基盤であるという「人本主義」を掲げ、社員一人ひとりの成長を支援するために、個別対応のキャリア開発や、多様な人材育成プログラムを提供しています。人的資本を企業戦略と連携させ、具体的なプログラムと取り組みを詳細に説明している点が人事担当者から評価されています。
トヨタ自動車株式会社は、物価高が続く中、 2024年の春闘で若手社員の処遇改善を目的に4年連続で満額回答を実施するなど、時代の変化に応じた待遇改善が高く評価されています。さらに、日本を代表するグローバル企業として、人的資本への意識の高さや投資額の大きさも選出の理由として挙げられました。
株式会社ファーストリテイリングは、2023年に国内従業員の年収を最大約40%引き上げたことで大きな反響を呼び、今回の調査でも「賃上げ」に関する取り組みが選出理由として挙げられました。その他にも「人材が活き活きと働いていると感じる」、「業績とも結びついているのではないかと考える」といった意見も挙げられ、同社の取り組みが社員の働きがいや業績向上に好影響を与えていると人事担当者に認識されています。
詳細は「人的資本経営 会社ランキング TOP10」をご参照ください。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202409206739-O2-t84bg0PO】
【調査概要】
◆調査期間 2024年5月29日〜6月19日
◆調査方法 オンラインによるアンケ−ト(自由記述)
◆調査対象 日本企業・組織における人事/人材教育部門の担当者・責任者
◆有効回答 197件
▼プレスリリース原稿はこちらからダウンロードできます。
2024/9/25
学校法人 産業能率大学 総合研究所
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202409206739-O1-2xuShBXi】
学校法人産業能率大学総合研究所(東京都世田谷区、以下本学)は、企業の人事・教育担当者を対象に、「人的資本経営が進んでいる日本企業」を調査しました。
回答は自由記述により197人から得られ、人的資本経営が進んでいると感じる日本企業として60社の会社名があがりました。
結果、人的資本経営が進んでいる企業の1位として、同率でサントリーホールディングス株式会社、トヨタ自動車株式会社、株式会社ファーストリテイリングが選出されました。
サントリーホールディングス株式会社は、「人」こそが、経営の重要な基盤であるという「人本主義」を掲げ、社員一人ひとりの成長を支援するために、個別対応のキャリア開発や、多様な人材育成プログラムを提供しています。人的資本を企業戦略と連携させ、具体的なプログラムと取り組みを詳細に説明している点が人事担当者から評価されています。
トヨタ自動車株式会社は、物価高が続く中、 2024年の春闘で若手社員の処遇改善を目的に4年連続で満額回答を実施するなど、時代の変化に応じた待遇改善が高く評価されています。さらに、日本を代表するグローバル企業として、人的資本への意識の高さや投資額の大きさも選出の理由として挙げられました。
株式会社ファーストリテイリングは、2023年に国内従業員の年収を最大約40%引き上げたことで大きな反響を呼び、今回の調査でも「賃上げ」に関する取り組みが選出理由として挙げられました。その他にも「人材が活き活きと働いていると感じる」、「業績とも結びついているのではないかと考える」といった意見も挙げられ、同社の取り組みが社員の働きがいや業績向上に好影響を与えていると人事担当者に認識されています。
詳細は「人的資本経営 会社ランキング TOP10」をご参照ください。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202409206739-O2-t84bg0PO】
【調査概要】
◆調査期間 2024年5月29日〜6月19日
◆調査方法 オンラインによるアンケ−ト(自由記述)
◆調査対象 日本企業・組織における人事/人材教育部門の担当者・責任者
◆有効回答 197件
▼プレスリリース原稿はこちらからダウンロードできます。