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電通グループ、CDP2025「気候変動」分野で最高評価「Aリスト」に初選定
[26/01/08]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
電通グループ（ブランド：「dentsu」、本社：株式会社電通グループ、拠点：東京都港区、代表者：代表執行役社長 グローバルCEO 五十嵐 博）は、企業などの情報開示と取り組みを評価する国際的な非営利団体CDP※1が実施する2025年気候変動分野の評価において、「Aリスト」企業に初めて選定されました。
CDPは世界の主要企業に対する取り組みや情報開示を「気候変動」、「水セキュリティ」、「森林」の3分野で毎年評価しています。「Aリスト」企業は、各分野で、正確なインパクト評価、規制対応力、透明性の高い情報開示が認められた企業であり、2025年に評価対象となった約２万社のうち上位４％に位置します。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202601061996-O2-2f6jOs32】
選定に至った主な取り組み：
● SBTi※2の企業ネットゼロ基準に従って認定：2040年までにバリューチェーン上の温室効果ガス（GHG）排出量のネットゼロ達成を約束
● 気候関連レポート※3：国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）が公表している国際財務報告基準（IFRS）のサステナビリティ開示基準を参照して、初めてレポートを作成
● ネットゼロ移行計画※4：GHG排出削減とサステナビリティ・トランスフォーメーションに向けた行動計画を策定
これらの取り組みは、dentsuの「2030価値創造戦略」※5におけるマテリアリティへの対応を加速させるものであり、今後も、事業バリューチェーン全体、クライアント、そして社会にポジティブな影響を与えるイノベーションを推進してまいります。
dentsuにとってサステナビリティは、パーパスである 「an invitation to the never before.」 を実現するための大前提であり、その推進戦略が「価値創造戦略」です。この戦略は、「事業を通して困難な社会課題を解決する未来のアイデアを生み出していく」ことを目指すものであり、財務的側面と非財務的側面のさらなる統合を通じて、グループ全体の企業価値向上を図っています。当社グループは引き続き、B2B2S (Business to Business to Society)企業として、企業・政府・市民社会をはじめとする多様なステークホルダーとの協働・共創を通じて、社会課題の解決に貢献していきます。
※1：CDPは、世界で唯一の独立した環境情報開示システムを運営する非営利団体です。多くの企業、金融機関、自治体が、環境への影響を管理するためにCDPのシステムを活用しています。URL：https://cdp.net/ja
※2：電通グループのネットゼロ目標の詳細については、こちらのリンクをご参照下さい。
URL：https://www.group.dentsu.com/jp/sustainability/environment/
※3：気候関連レポート（本編）
URL：https://www.group.dentsu.com/jp/sustainability/common/pdf/climate-related-report2025.pdf
※4：ネットゼロ移行計画（本編）
URL：https://www.group.dentsu.com/jp/sustainability/common/pdf/net-zero-transition-plan2025.pdf
※5：電通グループの「2030価値創造戦略」の詳細については、こちらのリンクをご参照下さい。
URL：https://www.group.dentsu.com/jp/philosophy/2030-value-creation-strategy.html
以 上
【リリースに関する問い合わせ先】
株式会社電通グループ グループコーポレートコミュニケーションオフィス 小嶋、中川
Email：group-cc@dentsu.com
CDPは世界の主要企業に対する取り組みや情報開示を「気候変動」、「水セキュリティ」、「森林」の3分野で毎年評価しています。「Aリスト」企業は、各分野で、正確なインパクト評価、規制対応力、透明性の高い情報開示が認められた企業であり、2025年に評価対象となった約２万社のうち上位４％に位置します。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202601061996-O2-2f6jOs32】
選定に至った主な取り組み：
● SBTi※2の企業ネットゼロ基準に従って認定：2040年までにバリューチェーン上の温室効果ガス（GHG）排出量のネットゼロ達成を約束
● 気候関連レポート※3：国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）が公表している国際財務報告基準（IFRS）のサステナビリティ開示基準を参照して、初めてレポートを作成
● ネットゼロ移行計画※4：GHG排出削減とサステナビリティ・トランスフォーメーションに向けた行動計画を策定
これらの取り組みは、dentsuの「2030価値創造戦略」※5におけるマテリアリティへの対応を加速させるものであり、今後も、事業バリューチェーン全体、クライアント、そして社会にポジティブな影響を与えるイノベーションを推進してまいります。
dentsuにとってサステナビリティは、パーパスである 「an invitation to the never before.」 を実現するための大前提であり、その推進戦略が「価値創造戦略」です。この戦略は、「事業を通して困難な社会課題を解決する未来のアイデアを生み出していく」ことを目指すものであり、財務的側面と非財務的側面のさらなる統合を通じて、グループ全体の企業価値向上を図っています。当社グループは引き続き、B2B2S (Business to Business to Society)企業として、企業・政府・市民社会をはじめとする多様なステークホルダーとの協働・共創を通じて、社会課題の解決に貢献していきます。
※1：CDPは、世界で唯一の独立した環境情報開示システムを運営する非営利団体です。多くの企業、金融機関、自治体が、環境への影響を管理するためにCDPのシステムを活用しています。URL：https://cdp.net/ja
※2：電通グループのネットゼロ目標の詳細については、こちらのリンクをご参照下さい。
URL：https://www.group.dentsu.com/jp/sustainability/environment/
※3：気候関連レポート（本編）
URL：https://www.group.dentsu.com/jp/sustainability/common/pdf/climate-related-report2025.pdf
※4：ネットゼロ移行計画（本編）
URL：https://www.group.dentsu.com/jp/sustainability/common/pdf/net-zero-transition-plan2025.pdf
※5：電通グループの「2030価値創造戦略」の詳細については、こちらのリンクをご参照下さい。
URL：https://www.group.dentsu.com/jp/philosophy/2030-value-creation-strategy.html
以 上
【リリースに関する問い合わせ先】
株式会社電通グループ グループコーポレートコミュニケーションオフィス 小嶋、中川
Email：group-cc@dentsu.com
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