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【オフィスに関する調査を実施!】これからの時代、オフィスは必要?不要?オフィスの代わりに◯◯を検討している…!?

オフィスがあることでのメリット・デメリットが明らかに!

レゾナンスを運営する株式会社ゼニス(本社所在地:東京都港区、代表取締役:鳥本 時彦)は、小規模の個人事業主、従業員数5名以下の企業の経営者を対象に、オフィスに関する調査を実施しました。




新型コロナウイルス感染拡大の影響で、急速に普及したテレワーク。
テレワークが普及した結果、「オフィスって必要なのか?」と、疑問を抱き始めた方もいるでしょう。

実際に、新型コロナウイルスによって「オフィス不要論」に関する記事や報道を目にする機会も増えています。

では、オフィスがあることでのメリットやデメリットはどのようなことが挙げられるのでしょうか?
また、働き方が多種多様化していくなかで、本当にオフィスは不要になってくるのでしょうか?

特に、多種多様な働き方が比較的しやすい小規模の個人事業主、従業員数5名以下の企業の経営者は、どのように考えているのか気になるところです。

そこで今回、バーチャルオフィス『レゾナンス』(https://virtualoffice-resonance.jp/)を運営する株式会社ゼニスは、小規模の個人事業主、従業員数5名以下の企業の経営者を対象に、オフィスに関する調査を実施しました。


新型コロナウイルスによって6割以上の方が働き方に変化が起きたと回答!どのような変化が起きたのか!

はじめに、新型コロナウイルスによって起きた働き方の変化に関して伺っていきましょう。

[画像1: https://prtimes.jp/i/46302/7/resize/d46302-7-313037-0.jpg ]


「新型コロナウイルスによって現在の働き方に変化が起きましたか?」と質問したところ、6割以上の方が『はい(61.6%)』と回答しました。

具体的にどのような変化が起きたのでしょう。詳しく聞いてみました。

■新型コロナウイルスで働き方にこんな変化が起きました
・オフィスではなく在宅勤務が主流となった(20代/女性/東京都)
・時間短縮やマスク着用必須となった(30代/女性/東京都)
・オフィスではなく自宅勤務推奨になった(30代/男性/神奈川県)
・ノートパソコンを持ち歩き出来るだけリモートを行うようになった(40代/男性/千葉県)
・2カ月間、週3勤務だった(40代/女性/兵庫県)

などの回答が寄せられました。


これからの時代オフィスは不要?必要?

新型コロナウイルスによって、今までのオフィスで働くスタイルから、自宅やカフェなどで働くテレワークというスタイルが広がっています。

これからの時代、働くスタイルが変わっていく中で、オフィスは必要とされるのでしょうか?
[画像2: https://prtimes.jp/i/46302/7/resize/d46302-7-402909-1.jpg ]


「働き方が変わる中でオフィスは必要だと思いますか?」と質問したところ、4割の方が『不要(40.0%)』と回答しました。

テレワークといった働き方が浸透していく中で、オフィスが必要ではないと感じている小規模の個人事業主や経営者も少なくはないようです。

では、どのような理由からオフィスが不要であると感じているのでしょう。詳しく聞いてみました。

■オフィスが不要だと思う理由は?
・コロナ禍において必ずしもオフィスは必要不可欠なものであるとは言えない(20代/男性/埼玉県)
・テレワークでも充分に働けるとわかったから(30代/女性/愛知県)
・ネットがあればいい(40代/男性/大分県)
・自宅でもオフィスとして利用できるから(40代/女性/大阪府)

などの回答が寄せられました。


オフィスがあることでのメリット・デメリットがそれぞれ判明!

先程の調査で、オフィスが不要である理由が明らかになりました。
では、オフィスがあることでのメリット・デメリットは、どのようなことが挙げられるのでしょうか?

オフィスが本当に必要な場合もあれば、不要である場合もあるかもしれません。
[画像3: https://prtimes.jp/i/46302/7/resize/d46302-7-282650-2.jpg ]


「オフィスがあることでのメリットを教えてください(複数回答可)」と質問したところ、『コミュニケーションの場となる(49.4%)』と回答した方が最も多く、次いで『作業場所の確保(36.8%)』『会議や打ち合わせ場所となる(30.2%)』『法人登記のための住所がある(24.5%)』『企業理念や企業文化の醸成(17.1%)』『法人口座の開設がしやすい(15.3%)』と続きました。

オフィスがあると、社員同士のコミュニケーションの場としても機能しますし、作業や会議のための場にもなりますよね。

そういった意味では、オフィスは必要であるのかもしれません。
では、反対にオフィスがあることでのデメリットとは何が挙げられるのでしょうか?

「オフィスがあることでのデメリットを教えてください(複数回答可)」と質問したところ、『コストが発生する(48.8%)』と回答した方が最も多く、次いで『通勤の手間が発生する(48.1%)』『勤務地が制限される(28.5%)』『職場の人間関係悩まされる(26.6%)』『生産性を下げる要因が多い(9.6%)』と続きました。

オフィスがあると費用の発生は避けられませんよね。
特に、小規模の個人事業主や従業員数5名以下の企業であれば、収益性を考える上でオフィスのコストは大きなデメリットかもしれません。

また、働く場所はあるものの、通勤の手間が発生することもデメリットだと感じているようです。


半数以上の方が新型コロナウイルスによってランニングコストの削減を検討している!

前述の調査で、オフィスがあることでのメリット・デメリットが明らかになりました。
その中で、「コストの発生」がオフィスのデメリットとして挙げられました。

では、そんな「コスト」の一つであるランニングコストの削減を、今回の新型コロナウイルスの感染拡大を受けて検討するようになったのでしょうか?
[画像4: https://prtimes.jp/i/46302/7/resize/d46302-7-682903-3.jpg ]


「新型コロナウイルスによる影響でランニングコストの削減を検討していますか?」と質問したところ、半数以上の方が『はい(55.9%)』と回答しました。

新型コロナウイルスにより、日本経済は大きな打撃を受けました。

それらのことから企業の業績悪化に伴い、設備や建物維持費や光熱費、消耗品費などのランニングコストの見直しを図るようになったのかもしれません。


オフィスの代わりにバーチャルオフィスを検討している?導入の際に重視したいことは「料金が安い」!

ここまでの調査で、もしかしたらこれからの働き方として、オフィスが必要ではない可能性もあることが明らかになりました。

働き方が多様化していく中で、小規模の個人事業主や従業員数5名以下の企業といったスモールビジネスの経営者に人気の出ているのがバーチャルオフィスだと言われています。

では、現在バーチャルオフィスを検討している方はどのくらいいるのでしょうか?

[画像5: https://prtimes.jp/i/46302/7/resize/d46302-7-189009-4.jpg ]


「オフィスの代わりにバーチャルオフィスを検討するようになりましたか?」と質問したところ、3割以上の方が『はい(34.4%)』と回答しました。

3人に1人の小規模の個人事業主や経営者がバーチャルオフィスを検討しているようです。

「バーチャルオフィス」は、オフィスを持たず、事業に必要な住所だけをレンタルでき、オフィスを借りるための初期費用やランニングコストが抑えることができます。

では、バーチャルオフィスを導入する際、重視したいことは何が挙げられるのでしょうか?

「バーチャルオフィスを導入する際、重視したいことを教えてください(複数回答可)」と質問したところ、『料金が安い(49.2%)』と回答した方が最も多く、次いで『セキュリティ面で安心できる(43.8%)』『法人登記可能な住所である(33.9%)』『法人口座の開設が可能(28.8%)』『会議室やレンタルスペースが使える(15.8%)』『電話・秘書代行があるか(13.7%)』と続きました。

オフィスの代わりとしてバーチャルオフィスを検討している方もいるため、「料金が安い」は納得の結果かもしれません。
また、セキュリティ面や法人登記可能な住所といった、通常のオフィスとしての役割を持った点も重視したいことが明らかになりました。

小規模の個人事業主や従業員数5名以下の企業にとっては、これからオフィスがバーチャルオフィスに変わっていくのかもしれません。

最後に、これからの時代どのような働き方が推奨されていくのか聞いてみました。

■これからはこんな働き方になる!
・自分の都合でできる仕事(20代/女性/埼玉県)
・通勤、オフィスなどの概念に囚われない働き方(30代/男性/石川県)
・場所を選ばない働き方(30代/男性/神奈川県)
・どこでも仕事ができるような環境づくりがベースにあっての場所を選ばない働き方(50代/男性/熊本県)


【まとめ】これからの時代を考えてオフィスを見直す必要がある?

今回の調査で、小規模の個人事業主や従業員数5名以下の企業の経営者が考える、これからのオフィスの必要性に関して明らかになりました。

多種多様な働き方が増えていく中で、本当にオフィスは必要となってくるのでしょうか?
もしかしたら、オフィスが不要となり、バーチャルオフィスを導入するところが増えていくかもしれません。

しかし、バーチャルオフィスの中には、法人登記や法人口座の開設などが難しいこともあります。

オフィスをなくし、バーチャルオフィスを契約する場合は、
「どのような特徴があるのか?」
「バーチャルオフィスになりできなくなることはないか?」
など、確認し契約すると良いでしょう。

新たな働き方が広まっていく中で、オフィスの必要性について今一度見直してみるのはいかがでしょうか?


オフィスを見直し、バーチャルオフィスに変えるなら『レゾナンス』がオススメ!


[画像6: https://prtimes.jp/i/46302/7/resize/d46302-7-570435-5.png ]

バーチャルオフィスを検討している方にオススメなのが、株式会社ゼニスが運営する『レゾナンス』(https://virtualoffice-resonance.jp/)です。

レゾナンスは都内有数のビジネス街でもある東京都港区(浜松町)、中央区(銀座)エリアに事務所を構えるバーチャルオフィス。

■安いだけじゃない!レゾナンスが選ばれる5つの特典

1.個人事業主契約の方であっても屋号を1つ登録可能
屋号でお仕事をされていらっしゃる方は屋号宛に届く郵便物も受け取り可能です。
契約者様の個人名宛および屋号宛どちらも受け取り可能なため、多くの方にご利用いただいております。

2.個人事業主契約から法人契約への切り替えが無料
ご利用いただいている多くのお客様が、最初は個人で契約をされて、レゾナンスの住所で法人設立後に切り替えていらっしゃいます。
そのため、法人契約への切り替えは即日無料で行います。
さらに法人契約ですと法人名の後ろに担当社員様のお名前宛に届く郵便物も受け取り可能となります。

3.電話秘書代行サービスは月50コールまで無料
当社の電話秘書代行サービスは月50コールまでコース料金に含まれております。
さらに営業電話のカウントはしませんので、ご安心ください。

4.法人銀行口座の開設をお手伝い
法人口座開設をご希望のお客様には当社指定のみずほ銀行をご紹介させていただきます。
お申込みが全てインターネットで出来るためお客様ご自身で銀行に出向く必要がございませんので、多くのお客様にご好評をいただいております。
(※銀行口座開設には当該銀行の審査があります)

5.会議室を会員様価格で利用可能
会議室は通常1時間あたり1,500円でご利用いただけますが、ご契約中のお客様には会員様価格として1時間あたり1,000円でご利用が可能となっております。


ただ今『レゾナンス』ではキャンペーン実施中!

東京港区(浜松町)、中央区(銀座)の一等地の住所で月額3,000円の格安バーチャルオフィスが、ただ今キャンペーン価格で【月額1,500円】に!(※キャンペーン価格は半年払い・1年払いのお客様に限ります。)

上記キャンペーンコースは年間契約の場合、通常よりもなんと18,000円もお得に!!
しかもキャンペーン期間中にご契約頂いたお客様は、ずっとキャンペーン価格で更新も可能!!

レゾナンスはお客様に分かりやすい明朗会計を心掛けており、安心してご利用いただけます!

バーチャルオフィスを検討している方、個人事業主の方、移転や法人登記をお考えの方、これから起業される方、副業でご利用されたい方、どんな方でも大歓迎です。

ぜひ、レゾナンスのバーチャルオフィスをご活用ください。


バーチャルオフィス部門で3年連続堂々の3冠達成!!ゼネラルリサーチ調べ(2020年7月)


[画像7: https://prtimes.jp/i/46302/7/resize/d46302-7-168177-6.jpg ]


おかげ様でレゾンナスは、「バーチャルオフィス部門」にて「価格満足度」「人気」「顧客利用満足度」No.1に選ばれました!

※「バーチャルオフィス」部門 2018年7月・2019年7月・2020年7月調べ(実査委託先:ゼネラルリサーチ)
アンケートモニター提供元:ゼネラルリサーチ
調査期間:2019年7月8日〜10日、2020年7月1日〜2日
調査方法:インターネット調査
調査概要:バーチャルオフィス10社を対象にしたサイト比較イメージ調査
調査対象:全国20代〜50代の男女(2019年度)1087名(2020年度)1016名

■レゾナンス:https://virtualoffice-resonance.jp/
■TEL (浜松町本店): 03-5776-4477
■TEL(銀座店):03-5524-7755
■お問い合わせ:https://virtualoffice-resonance.jp/contact/


調査概要:オフィスに関する調査
【調査日】2020年8月21日(金)
【調査方法】インターネット調査
【調査人数】1,143人
【調査対象】小規模の個人事業主、従業員数5名以下の企業の経営者
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ
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