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サステナ、第2回「SUSTAINA ESG AWARDS 2019」の受賞企業を発表--ESG経営先進企業 100社を表彰
[19/08/31]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜 AIによるESG評価と財務評価をもとに「ESG経営先進企業」を選定 〜
サステナビリティ（ESG/CSR）に特化した企業評価プラットフォーム「SUSTAINA」を運営するサステナ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：柴田源樹）は、サステナビリティ活動に積極的に取り組む企業を表彰する制度「SUSTAINA ESG AWARDS」の2回目となる2019年度の受賞企業を発表致しました。URL：https://www.sustaina.org/ja/info/awards/2019/
■「SUSTAINA ESG AWARDS」概要
本アワードの目的
SUSTAINAのミッションの1つ「サステナビリティ活動に積極的に取り組む企業が、”社会から認知・理解・評価・支持され、更に活動が活性化する”仕組みをつくる」の一環として本アワードを実施しています。「先進的な受賞企業を模範に、多くの企業でサステナビリティ活動が活性化すること」を目的としています。各企業の環境への取り組みや、働き方改革、ガバナンス強化などを促すことで、持続的な社会の発展につながることを目指しています。
各部門概要
＜総合部門＞
ESGスコアと財務スコアからなる総合スコアの上位100社を「ESG経営先進企業」として選定。上位20社をゴールドクラス、30社をシルバークラス、50社をブロンズクラスで表彰。
＜ESG部門＞
「ESG経営先進企業」の中からE.環境、S.社会、G.ガバナンス、各スコアの高い3社をゴールド、シルバー、ブロンズで表彰。
＜業種別部門＞
東京証券取引所・証券コード協議会が定めている33業種毎に、総合スコアの高い3社をゴールド、シルバー、ブロンズで表彰。
受賞ロゴマーク
受賞企業には積極的なサステナビリティ活動を称え、受賞ロゴマークを授与致します。
申請方法はSUSTAINAサイト内の「SUSTAINA ESG AWARDS 概要」ページをご覧ください。
https://www.sustaina.org/ja/info/awards/
[画像1: https://prtimes.jp/i/11066/14/resize/d11066-14-256464-1.png ]
■「SUSTAINA ESG AWARDS 2019」受賞企業 結果発表
＜総合部門＞
[ゴールドクラス] （証券コード順、以下同様）
住友林業、アサヒグループホールディングス、昭和電工、クレハ、富士フイルムホールディングス、コニカミノルタ、ライオン、ダイキン工業、セイコーエプソン、パナソニック、ソニー、横河電機、アドバンテスト、シスメックス、カシオ計算機、村田製作所、ヤマハ、リンテック、ユニ・チャーム、MS&ADインシュアランスグループホールディングス
[シルバークラス]
綜合警備保障（ALSOK）、ヒューリック、帝人、アステラス製薬、田辺三菱製薬、中外製薬、第一三共、ダスキン、資生堂、ファンケル、ブリヂストン、TOTO、ナブテスコ、日立建機、ダイフク、富士電機、富士通、TDK、ヤマハ発動機、島津製作所、リコー、伊藤忠商事、三井物産、東京エレクトロン、日本ユニシス、三菱地所、日本電信電話（NTT）、SCSK、セコム、サントリーホールディングス
[ブロンズクラス]
積水ハウス、NECネッツエスアイ、伊藤園、双日、ニチレイ、東急不動産ホールディングス、東レ、旭化成、協和発酵キリン、JSR、積水化学工業、日本化薬、大日本住友製薬、小野薬品工業、DIC、伊藤忠テクノソリューションズ、マンダム、JXTGホールディングス、横浜ゴム、日本特殊陶業、小松製作所（コマツ）、グローリー、三菱電機、日本電産、JVCケンウッド、オムロン、GSユアサ、日本電気（NEC）、沖電気工業（OKI）、シャープ、アズビル、ローム、京セラ、三菱重工業、SCREENホールディングス、シチズン時計、大建工業、凸版印刷、任天堂、コクヨ、日立ハイテクノロジーズ、りそなホールディングス、リコーリース、SOMPOホールディングス、東京海上ホールディングス、三井不動産、SGホールディングス、大阪ガス、ファーストリテイリング、日立システムズ
＜ESG部門＞ （左からゴールド、シルバー、ブロンズ。以下同様）
E. 環境：パナソニック、ダイキン工業、大阪ガス
S. 社会：パナソニック、アサヒグループホールディングス、ヤマハ
G. ガバナンス：アサヒグループホールディングス、コニカミノルタ、クレハ
＜業種別部門＞
1. 水産・農林業：日本水産、極洋、マルハニチロ
2. 鉱業：国際石油開発帝石、石油資源開発、K&Oエナジーグループ
3. 建設業：住友林業、積水ハウス、戸田建設
4. 食料品：アサヒグループホールディングス、サントリーホールディングス、伊藤園
5. 繊維製品：帝人、東レ、日清紡ホールディングス
6. パルプ・紙：王子ホールディングス、日本製紙、大王製紙
7. 化学：クレハ、ユニ・チャーム、富士フイルムホールディングス
8. 医薬品：田辺三菱製薬、中外製薬、第一三共
9. 石油・石炭製品：JXTGホールディングス、コスモエネルギーホールディングス、MORESCO
10. ゴム製品：ブリヂストン、横浜ゴム、住友ゴム工業
11. ガラス・土石製品：TOTO、日本特殊陶業、日本ガイシ
12. 鉄鋼：日本製鉄、JFEホールディングス、愛知製鋼
13. 非鉄金属：住友電気工業、日本軽金属ホールディングス、DOWAホールディングス
14. 金属製品：文化シヤッター、リンナイ、ノーリツ
15. 機械：ダイキン工業、ナブテスコ、ダイフク
16. 電気機器：パナソニック、アドバンテスト、ソニー
17. 輸送用機器：ヤマハ発動機、太平洋工業、アイシン精機
18. 精密機器：島津製作所、シチズン時計、東京精密
19. その他製品：リンテック、ヤマハ、大建工業
20. 電気・ガス業：大阪ガス、東京ガス、北海道電力
21. 陸運業：SGホールディングス、京阪ホールディングス、東京急行電鉄
22. 海運業：商船三井、飯野海運、川崎近海汽船
23. 空運業：成田国際空港、パスコ、関西エアポート
24. 倉庫・運輸関連業：キムラユニティー、近鉄エクスプレス、上組
25. 情報・通信業：日本ユニシス、日本電信電話（NTT）、SCSK
26. 卸売業：三井物産、伊藤忠商事、日立ハイテクノロジーズ
27. 小売業：ファーストリテイリング、丸井グループ、ローソン
28. 銀行業：りそなホールディングス、三井住友トラスト・ホールディングス、みずほフィナンシャルグループ
29. 証券・商品先物取引業：大和証券グループ本社、SBIホールディングス、SMBC日興証券
30. 保険業：MS&ADインシュアランスグループホールディングス、東京海上ホールディングス、SOMPOホールディングス
31. その他金融業：リコーリース、芙蓉総合リース、オリックス
32. 不動産業：三菱地所、ヒューリック、三井不動産
33. サービス業：セコム、綜合警備保障（ALSOK）、ダスキン
■選定プロセス・評価概要
受賞企業 選定プロセス
SUSTAINAで調査対象としている「全上場企業・主要未上場企業 約4,200社」の中から、
1. 独自の企業不祥事データベースを用いて過去5年間に発生した不祥事事案の中から、社会及び財務への影響が大きかった企業を除外。
2. 除外に該当しなかった不祥事発生企業のESGスコアを減点。
3. 不祥事減点後のESGスコアを基に、業種毎に定めた基準をクリアした高ESGスコア企業 約300社を選定。
4. 選定企業の財務情報を基に、成長性、収益性、効率性、安全性の指標でスコア化。
5. E、S、G、財務 の4指標の最高点を100に調整。
6. ESGスコア（満点：300）と財務スコア（満点：100）の総合スコアで受賞企業を決定。
ESG評価概要
社会的責任に関する国際規格「ISO26000」をベースとしたSUSTAINA独自のAI評価システムを用いて、企業がWebサイトで公表している情報を調査・分析しESGスコアを算出。ESG指標は「社会的責任全般」「組織統治」「人権」「労働慣行」「環境」「公正な事業慣行」「製品・サービス責任」「コミュニティ参画・発展」の8つ。評価項目は200以上。
財務評価概要
過去5年間の財務情報を用いて「成長性」「収益性」「効率性」「安全性」を調査・分析し財務スコアを算出。財務指標は下記の通り。
成長性：売上高成長率（CAGR）、売上高増減率、営業利益増減率（金融業は経常利益増減率）、当期利益増減率、総資産増減率、純資産増減率、利益剰余金増減率
収益性：売上高営業利益率、売上高当期利益率、総資産当期利益率（ROA）、自己資本当期利益率（ROE）
効率性：総資産回転率、自己資本回転率
安全性：自己資本比率、流動比率、ネットD/Eレシオ
■今後の展開
2020年1月、本アワードの詳細データを掲載した調査レポート「SUSTAINA ESG調査年報 2019」を販売予定。
■SUSTAINAについて
SUSTAINAは国内初のサステナビリティ（ESG/CSR）に特化した企業評価プラットフォームサイトです。社会的責任に関する国際規格である「ISO26000」をベースとした独自のAI評価システムで、全上場企業及び主要未上場企業 約4,200社のESG格付情報などを提供しています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/11066/14/resize/d11066-14-719752-2.png ]
■SUSTAINAのミッション
SUSTAINAを開発・運営するサステナ株式会社は「より良い社会を、未来へつなぐ」をスローガンに、以下のミッションを掲げ、独立・中立的な立場から企業評価を行い、SUSTAINAでの情報提供を通じて、持続的な社会の発展に貢献していきたいと考えています。
サステナブルな企業を、応援できる仕組みをつくる
サステナビリティ活動に積極的に取り組む企業が、”社会から認知・理解・評価・支持され、更に活動が活性化する”仕組みをつくる
国連が支援する責任投資原則（PRI）の署名機関として、サステナビリティ評価情報の提供を通じて、“ESG投資・責任投資の認知向上・普及・定着・加速化”に寄与する
■SUSTAINA開発・運営会社
[画像3: https://prtimes.jp/i/11066/14/resize/d11066-14-890750-3.png ]
会社名：サステナ株式会社
所在地：〒150-0001 東京都渋谷区神宮前6-28-9 東武ビル6F
代表者：柴田源樹
設立年月：2012年1月20日
事業内容：企業評価プラットフォーム「SUSTAINA」の開発・運営業務
参加イニシアティブ：国連責任投資原則（UNPRI）、環境省 環境情報開示基盤整備事業
URL：https://www.sustaina.co.jp
【本件に関する問い合わせ先】
サステナ株式会社内 SUSTAINA運営事務局
https://www.sustaina.org/ja/contact/
サステナビリティ（ESG/CSR）に特化した企業評価プラットフォーム「SUSTAINA」を運営するサステナ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：柴田源樹）は、サステナビリティ活動に積極的に取り組む企業を表彰する制度「SUSTAINA ESG AWARDS」の2回目となる2019年度の受賞企業を発表致しました。URL：https://www.sustaina.org/ja/info/awards/2019/
■「SUSTAINA ESG AWARDS」概要
本アワードの目的
SUSTAINAのミッションの1つ「サステナビリティ活動に積極的に取り組む企業が、”社会から認知・理解・評価・支持され、更に活動が活性化する”仕組みをつくる」の一環として本アワードを実施しています。「先進的な受賞企業を模範に、多くの企業でサステナビリティ活動が活性化すること」を目的としています。各企業の環境への取り組みや、働き方改革、ガバナンス強化などを促すことで、持続的な社会の発展につながることを目指しています。
各部門概要
＜総合部門＞
ESGスコアと財務スコアからなる総合スコアの上位100社を「ESG経営先進企業」として選定。上位20社をゴールドクラス、30社をシルバークラス、50社をブロンズクラスで表彰。
＜ESG部門＞
「ESG経営先進企業」の中からE.環境、S.社会、G.ガバナンス、各スコアの高い3社をゴールド、シルバー、ブロンズで表彰。
＜業種別部門＞
東京証券取引所・証券コード協議会が定めている33業種毎に、総合スコアの高い3社をゴールド、シルバー、ブロンズで表彰。
受賞ロゴマーク
受賞企業には積極的なサステナビリティ活動を称え、受賞ロゴマークを授与致します。
申請方法はSUSTAINAサイト内の「SUSTAINA ESG AWARDS 概要」ページをご覧ください。
https://www.sustaina.org/ja/info/awards/
[画像1: https://prtimes.jp/i/11066/14/resize/d11066-14-256464-1.png ]
■「SUSTAINA ESG AWARDS 2019」受賞企業 結果発表
＜総合部門＞
[ゴールドクラス] （証券コード順、以下同様）
住友林業、アサヒグループホールディングス、昭和電工、クレハ、富士フイルムホールディングス、コニカミノルタ、ライオン、ダイキン工業、セイコーエプソン、パナソニック、ソニー、横河電機、アドバンテスト、シスメックス、カシオ計算機、村田製作所、ヤマハ、リンテック、ユニ・チャーム、MS&ADインシュアランスグループホールディングス
[シルバークラス]
綜合警備保障（ALSOK）、ヒューリック、帝人、アステラス製薬、田辺三菱製薬、中外製薬、第一三共、ダスキン、資生堂、ファンケル、ブリヂストン、TOTO、ナブテスコ、日立建機、ダイフク、富士電機、富士通、TDK、ヤマハ発動機、島津製作所、リコー、伊藤忠商事、三井物産、東京エレクトロン、日本ユニシス、三菱地所、日本電信電話（NTT）、SCSK、セコム、サントリーホールディングス
[ブロンズクラス]
積水ハウス、NECネッツエスアイ、伊藤園、双日、ニチレイ、東急不動産ホールディングス、東レ、旭化成、協和発酵キリン、JSR、積水化学工業、日本化薬、大日本住友製薬、小野薬品工業、DIC、伊藤忠テクノソリューションズ、マンダム、JXTGホールディングス、横浜ゴム、日本特殊陶業、小松製作所（コマツ）、グローリー、三菱電機、日本電産、JVCケンウッド、オムロン、GSユアサ、日本電気（NEC）、沖電気工業（OKI）、シャープ、アズビル、ローム、京セラ、三菱重工業、SCREENホールディングス、シチズン時計、大建工業、凸版印刷、任天堂、コクヨ、日立ハイテクノロジーズ、りそなホールディングス、リコーリース、SOMPOホールディングス、東京海上ホールディングス、三井不動産、SGホールディングス、大阪ガス、ファーストリテイリング、日立システムズ
＜ESG部門＞ （左からゴールド、シルバー、ブロンズ。以下同様）
E. 環境：パナソニック、ダイキン工業、大阪ガス
S. 社会：パナソニック、アサヒグループホールディングス、ヤマハ
G. ガバナンス：アサヒグループホールディングス、コニカミノルタ、クレハ
＜業種別部門＞
1. 水産・農林業：日本水産、極洋、マルハニチロ
2. 鉱業：国際石油開発帝石、石油資源開発、K&Oエナジーグループ
3. 建設業：住友林業、積水ハウス、戸田建設
4. 食料品：アサヒグループホールディングス、サントリーホールディングス、伊藤園
5. 繊維製品：帝人、東レ、日清紡ホールディングス
6. パルプ・紙：王子ホールディングス、日本製紙、大王製紙
7. 化学：クレハ、ユニ・チャーム、富士フイルムホールディングス
8. 医薬品：田辺三菱製薬、中外製薬、第一三共
9. 石油・石炭製品：JXTGホールディングス、コスモエネルギーホールディングス、MORESCO
10. ゴム製品：ブリヂストン、横浜ゴム、住友ゴム工業
11. ガラス・土石製品：TOTO、日本特殊陶業、日本ガイシ
12. 鉄鋼：日本製鉄、JFEホールディングス、愛知製鋼
13. 非鉄金属：住友電気工業、日本軽金属ホールディングス、DOWAホールディングス
14. 金属製品：文化シヤッター、リンナイ、ノーリツ
15. 機械：ダイキン工業、ナブテスコ、ダイフク
16. 電気機器：パナソニック、アドバンテスト、ソニー
17. 輸送用機器：ヤマハ発動機、太平洋工業、アイシン精機
18. 精密機器：島津製作所、シチズン時計、東京精密
19. その他製品：リンテック、ヤマハ、大建工業
20. 電気・ガス業：大阪ガス、東京ガス、北海道電力
21. 陸運業：SGホールディングス、京阪ホールディングス、東京急行電鉄
22. 海運業：商船三井、飯野海運、川崎近海汽船
23. 空運業：成田国際空港、パスコ、関西エアポート
24. 倉庫・運輸関連業：キムラユニティー、近鉄エクスプレス、上組
25. 情報・通信業：日本ユニシス、日本電信電話（NTT）、SCSK
26. 卸売業：三井物産、伊藤忠商事、日立ハイテクノロジーズ
27. 小売業：ファーストリテイリング、丸井グループ、ローソン
28. 銀行業：りそなホールディングス、三井住友トラスト・ホールディングス、みずほフィナンシャルグループ
29. 証券・商品先物取引業：大和証券グループ本社、SBIホールディングス、SMBC日興証券
30. 保険業：MS&ADインシュアランスグループホールディングス、東京海上ホールディングス、SOMPOホールディングス
31. その他金融業：リコーリース、芙蓉総合リース、オリックス
32. 不動産業：三菱地所、ヒューリック、三井不動産
33. サービス業：セコム、綜合警備保障（ALSOK）、ダスキン
■選定プロセス・評価概要
受賞企業 選定プロセス
SUSTAINAで調査対象としている「全上場企業・主要未上場企業 約4,200社」の中から、
1. 独自の企業不祥事データベースを用いて過去5年間に発生した不祥事事案の中から、社会及び財務への影響が大きかった企業を除外。
2. 除外に該当しなかった不祥事発生企業のESGスコアを減点。
3. 不祥事減点後のESGスコアを基に、業種毎に定めた基準をクリアした高ESGスコア企業 約300社を選定。
4. 選定企業の財務情報を基に、成長性、収益性、効率性、安全性の指標でスコア化。
5. E、S、G、財務 の4指標の最高点を100に調整。
6. ESGスコア（満点：300）と財務スコア（満点：100）の総合スコアで受賞企業を決定。
ESG評価概要
社会的責任に関する国際規格「ISO26000」をベースとしたSUSTAINA独自のAI評価システムを用いて、企業がWebサイトで公表している情報を調査・分析しESGスコアを算出。ESG指標は「社会的責任全般」「組織統治」「人権」「労働慣行」「環境」「公正な事業慣行」「製品・サービス責任」「コミュニティ参画・発展」の8つ。評価項目は200以上。
財務評価概要
過去5年間の財務情報を用いて「成長性」「収益性」「効率性」「安全性」を調査・分析し財務スコアを算出。財務指標は下記の通り。
成長性：売上高成長率（CAGR）、売上高増減率、営業利益増減率（金融業は経常利益増減率）、当期利益増減率、総資産増減率、純資産増減率、利益剰余金増減率
収益性：売上高営業利益率、売上高当期利益率、総資産当期利益率（ROA）、自己資本当期利益率（ROE）
効率性：総資産回転率、自己資本回転率
安全性：自己資本比率、流動比率、ネットD/Eレシオ
■今後の展開
2020年1月、本アワードの詳細データを掲載した調査レポート「SUSTAINA ESG調査年報 2019」を販売予定。
■SUSTAINAについて
SUSTAINAは国内初のサステナビリティ（ESG/CSR）に特化した企業評価プラットフォームサイトです。社会的責任に関する国際規格である「ISO26000」をベースとした独自のAI評価システムで、全上場企業及び主要未上場企業 約4,200社のESG格付情報などを提供しています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/11066/14/resize/d11066-14-719752-2.png ]
■SUSTAINAのミッション
SUSTAINAを開発・運営するサステナ株式会社は「より良い社会を、未来へつなぐ」をスローガンに、以下のミッションを掲げ、独立・中立的な立場から企業評価を行い、SUSTAINAでの情報提供を通じて、持続的な社会の発展に貢献していきたいと考えています。
サステナブルな企業を、応援できる仕組みをつくる
サステナビリティ活動に積極的に取り組む企業が、”社会から認知・理解・評価・支持され、更に活動が活性化する”仕組みをつくる
国連が支援する責任投資原則（PRI）の署名機関として、サステナビリティ評価情報の提供を通じて、“ESG投資・責任投資の認知向上・普及・定着・加速化”に寄与する
■SUSTAINA開発・運営会社
[画像3: https://prtimes.jp/i/11066/14/resize/d11066-14-890750-3.png ]
会社名：サステナ株式会社
所在地：〒150-0001 東京都渋谷区神宮前6-28-9 東武ビル6F
代表者：柴田源樹
設立年月：2012年1月20日
事業内容：企業評価プラットフォーム「SUSTAINA」の開発・運営業務
参加イニシアティブ：国連責任投資原則（UNPRI）、環境省 環境情報開示基盤整備事業
URL：https://www.sustaina.co.jp
【本件に関する問い合わせ先】
サステナ株式会社内 SUSTAINA運営事務局
https://www.sustaina.org/ja/contact/
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