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マラリア予防対策で、死亡率を70%まで削減可能 海外派遣者の就労環境に関する新調査報告
[15/03/31]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
~ 渡航前の健康と安全への対策が事業成功を後押し ~
・マラリア予防対策が、海外派遣者の死亡率を70%まで減少する可能性
・渡航前の健康診断が、海外派遣者交代の防止につながる
・渡航前の健康診断への投資が、2.5倍のコスト削減につながる
[画像: http://prtimes.jp/i/9911/26/resize/d9911-26-295334-0.jpg ]
この度、インターナショナルSOS財団は、コンサルティング企業Prevent（プリベント）とともに「社員を海外派遣する際に投じる投資額と、健康上の理由で任期を満了できなかった際に生じるコストの分析」を目的として行った調査結果を3月25日（水）に発表しました。
その調査結果から、海外派遣者の渡航前にマラリアに関する情報等を共有する「マラリア予防対策」を講じることによって、死亡率を70%削減可能であるということが判明しました。
さらに、渡航前の海外派遣者を対象に健康診断を行うことは1米ドルの投資に対し1.60米ドル〜2.53米ドル（119.02円の投資に対し190.43〜301.12円）*の投資効果があげられることも明らかになりました。
１-マラリア流布地域への社員派遣に備えた「マラリア予防計画」導入の場合
渡航前に、マラリアに関する情報とマラリア予防薬および治療キット、蚊帳、殺虫剤、蚊よけスプレーを社員に用意することによって、海外派遣者の死亡率が70%減少しました。費用対効果分析によると、対策を講じる利点の方が予防計画実施コストを上回り、1米ドルに対する投資効果は1.32米ドル（119.02円に対し、190.43円）*と見積もられています。
２-海外派遣前に、健康診断で既往症の確認を行う場合
事前の健康診断を行うことによって、海外派遣対象社員が現地での環境や業務に適任か否かを、実際に海外派遣する前に判断できます。費用対効果分析によると、1米ドルの投資に対し1.60米ドル〜2.53米ドル（119.02円の投資に対し190.43〜301.12円）*の投資効果があげられることが判明しました。
社員の海外派遣への投資額は年平均31万1,000米ドル（3,701万5,220円）*かかり、また健康上の理由で任期を満了できなかった海外派遣者を交代する場合は、一人頭57万〜95万米ドル（6,784万1,400円〜1億1,306万9,000円）*のコストが発生すると見積もられています。
今回の調査では、海外渡航時の健康管理における安全配慮計画を導入する利点として、計画導入コストを大幅に上回ることが明らかになりました。
インターナショナルSOS財団役員のローラン・フーリエは、次のように述べています。
『企業・組織が、倫理的、時には労務的責任である、安全配慮義務（Duty of Care）を果たし、海外赴任や出張を伴う社員の健康と安全を守る必要性について調査書を発行してきました。
当調査は、海外派遣渡航準備として安全配慮計画に投資することが事業にも大いに利益をもたらすと言う、私たちの見解を裏付けるものとなりました。
海外派遣前の適切な健康診断とマラリア予防計画が、社員の命を守ると同時にコスト削減にもつながります。業界を問わず事業主の方には、この調査結果を是非参考にして頂きたいと思います。』
プリベント最高業務責任者マルク・デ・グレーフ氏は、次のように述べています。
『経済的効果を計るこの最新の調査は、健康と安全のリスク予防への的確な対策に基づき海外赴任者や出張者を管理することで、投資利益を期待できることを証明しています。
健康上のリスク予防対策を実施している企業は、対策への投資から多大なる恩恵を被っています。海外渡航準備としての安全配慮計画は、今やビジネスの成功に不可欠だと言えます。』
Return on Preventionの調査書は、こちらからダウンロード下さい（英語）。
（http://pages.email.internationalsos.com/ISF_ROP/）
また、安全配慮義務（Duty of Care）およびインターナショナル財団についてはこちら（http://www.internationalsos.co.jp/doc/index.html）をご参照下さい。
*換算レートは1米ドル=119.02円（2015年3月現在）に基づいています。
＜インターナショナルSOS財団について＞
インターナショナルSOS財団は、インターナショナルSOSから出資を受け2011年に創立しました。慈善団体として認可を受け、独立系NGOとして、海外および僻遠地で事業展開する企業・団体の健康、安全、福利面での環境向上を目的として、リスク緩和につながる活動と調査に従事しています。
http://www.internationalsosfoundation.org
＜プリベントについて＞
こちらのリンクをご覧下さい。https://www.prevent.be/en
＜インターナショナルSOS について＞
インターナショナルSOS は、世界最大手の医療とトラベルセキュリティアシスタンスを提供する企業です。
世界92カ国850カ所にわたる拠点から、1,400名の医師及び200名のセキュリティ・スペシャリストを含む11,000名以上の従業員が日夜アシスタンスに従事し、グローバルに活躍する顧客企業を支援しています。そのプロフェッショナルな専門知識は他の追随を許さず、広範囲なリスクに対する専門性の高い予防プログラム、そして重病、事故、社会不安時における緊急支援サービスを他社に先駆けて提供してきました。顧客企業が世界中どこでも『従業員の健康と安全』を実現いただけるよう、全力を挙げてサポートを続けて参ります。
http://www.internationalsos.co.jp
・マラリア予防対策が、海外派遣者の死亡率を70%まで減少する可能性
・渡航前の健康診断が、海外派遣者交代の防止につながる
・渡航前の健康診断への投資が、2.5倍のコスト削減につながる
[画像: http://prtimes.jp/i/9911/26/resize/d9911-26-295334-0.jpg ]
この度、インターナショナルSOS財団は、コンサルティング企業Prevent（プリベント）とともに「社員を海外派遣する際に投じる投資額と、健康上の理由で任期を満了できなかった際に生じるコストの分析」を目的として行った調査結果を3月25日（水）に発表しました。
その調査結果から、海外派遣者の渡航前にマラリアに関する情報等を共有する「マラリア予防対策」を講じることによって、死亡率を70%削減可能であるということが判明しました。
さらに、渡航前の海外派遣者を対象に健康診断を行うことは1米ドルの投資に対し1.60米ドル〜2.53米ドル（119.02円の投資に対し190.43〜301.12円）*の投資効果があげられることも明らかになりました。
１-マラリア流布地域への社員派遣に備えた「マラリア予防計画」導入の場合
渡航前に、マラリアに関する情報とマラリア予防薬および治療キット、蚊帳、殺虫剤、蚊よけスプレーを社員に用意することによって、海外派遣者の死亡率が70%減少しました。費用対効果分析によると、対策を講じる利点の方が予防計画実施コストを上回り、1米ドルに対する投資効果は1.32米ドル（119.02円に対し、190.43円）*と見積もられています。
２-海外派遣前に、健康診断で既往症の確認を行う場合
事前の健康診断を行うことによって、海外派遣対象社員が現地での環境や業務に適任か否かを、実際に海外派遣する前に判断できます。費用対効果分析によると、1米ドルの投資に対し1.60米ドル〜2.53米ドル（119.02円の投資に対し190.43〜301.12円）*の投資効果があげられることが判明しました。
社員の海外派遣への投資額は年平均31万1,000米ドル（3,701万5,220円）*かかり、また健康上の理由で任期を満了できなかった海外派遣者を交代する場合は、一人頭57万〜95万米ドル（6,784万1,400円〜1億1,306万9,000円）*のコストが発生すると見積もられています。
今回の調査では、海外渡航時の健康管理における安全配慮計画を導入する利点として、計画導入コストを大幅に上回ることが明らかになりました。
インターナショナルSOS財団役員のローラン・フーリエは、次のように述べています。
『企業・組織が、倫理的、時には労務的責任である、安全配慮義務（Duty of Care）を果たし、海外赴任や出張を伴う社員の健康と安全を守る必要性について調査書を発行してきました。
当調査は、海外派遣渡航準備として安全配慮計画に投資することが事業にも大いに利益をもたらすと言う、私たちの見解を裏付けるものとなりました。
海外派遣前の適切な健康診断とマラリア予防計画が、社員の命を守ると同時にコスト削減にもつながります。業界を問わず事業主の方には、この調査結果を是非参考にして頂きたいと思います。』
プリベント最高業務責任者マルク・デ・グレーフ氏は、次のように述べています。
『経済的効果を計るこの最新の調査は、健康と安全のリスク予防への的確な対策に基づき海外赴任者や出張者を管理することで、投資利益を期待できることを証明しています。
健康上のリスク予防対策を実施している企業は、対策への投資から多大なる恩恵を被っています。海外渡航準備としての安全配慮計画は、今やビジネスの成功に不可欠だと言えます。』
Return on Preventionの調査書は、こちらからダウンロード下さい（英語）。
（http://pages.email.internationalsos.com/ISF_ROP/）
また、安全配慮義務（Duty of Care）およびインターナショナル財団についてはこちら（http://www.internationalsos.co.jp/doc/index.html）をご参照下さい。
*換算レートは1米ドル=119.02円（2015年3月現在）に基づいています。
＜インターナショナルSOS財団について＞
インターナショナルSOS財団は、インターナショナルSOSから出資を受け2011年に創立しました。慈善団体として認可を受け、独立系NGOとして、海外および僻遠地で事業展開する企業・団体の健康、安全、福利面での環境向上を目的として、リスク緩和につながる活動と調査に従事しています。
http://www.internationalsosfoundation.org
＜プリベントについて＞
こちらのリンクをご覧下さい。https://www.prevent.be/en
＜インターナショナルSOS について＞
インターナショナルSOS は、世界最大手の医療とトラベルセキュリティアシスタンスを提供する企業です。
世界92カ国850カ所にわたる拠点から、1,400名の医師及び200名のセキュリティ・スペシャリストを含む11,000名以上の従業員が日夜アシスタンスに従事し、グローバルに活躍する顧客企業を支援しています。そのプロフェッショナルな専門知識は他の追随を許さず、広範囲なリスクに対する専門性の高い予防プログラム、そして重病、事故、社会不安時における緊急支援サービスを他社に先駆けて提供してきました。顧客企業が世界中どこでも『従業員の健康と安全』を実現いただけるよう、全力を挙げてサポートを続けて参ります。
http://www.internationalsos.co.jp
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