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ISIDとUBIC、人工知能を用いたデジタルキュレーションサービスの共同開発に着手
[15/03/31]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜ビッグデータ解析でネット上のコメント群を分析、一人ひとりの嗜好に合ったアイテムを探しておすすめ〜
株式会社電通国際情報サービス(本社：東京都港区、代表取締役社長：釜井 節生、以下ISID)と株式会社UBIC（本社：東京都港区、代表取締役社長：守本正宏、以下UBIC）は、UBICの人工知能応用技術であるPredictive Coding（プレディクティブ・コーディング）※1とその関連技術を用いて、インターネット上の膨大なコメント群から、一人ひとりの嗜好に合ったアイテムや店などの情報を探し出して提案する、新たなデジタルキュレーション※2サービスの共同開発に着手しました。
■両社が開発するデジタルキュレーションサービスの概要■
現在、インターネット上には様々なジャンルの評価サイトや口コミサイトが存在しており、多くの人が、商品や店を選ぶ際に、それらの情報を参考にしています。その際、通常はランキングの上位を見たり、コメントの良し悪しで判断したりしますが、ランキングは評価者の数や属性（年齢層や性別等）による偏りが生じやすく、またコメントを全て見るには時間がかかり、意見もばらばらで判断に迷うことも少なくありません。昨今では、多くのサイト運営事業者が、利用者にすすめるアイテムの精度を高めるために、購買や行動のパターンが似ている人同士を類型化し、その比較類推をもとにパーソナライズされた提案を行う協調フィルタリング※3を用いたサービスを提供しています。
今回、両社が開発するサービスは、評価点数や購買・行動パターンではなく、多数の人がそれぞれ意思を持って書き込んだコメント群を人工知能が分析することにより、おすすめするアイテムの精度を高めていることが特長です。本を探す場合を例にとると、利用者がこれまで読んだ本の好みを数冊から10冊程度指定するだけで、人工知能が嗜好のニュアンスを読み取り、インターネット上の本に関する膨大なコメント群から利用者の嗜好と似たものを自動的に探し出し、「おそらく好みであろう本」を提案します。また、本の好き・嫌いの情報から潜在的な嗜好パターンを類推し、別なジャンル、例えば宿の好みを提案するといったことも可能です。
[画像: http://prtimes.jp/i/6776/91/resize/d6776-91-999802-0.jpg ]
本サービスは、商品、店、場所、施設など、あらゆるジャンルに適用することができます。両社はすでに、プロトタイプを用いた検証を通じて本サービスの有用性を確認しており、また本サービスを構成するビジネスモデルについて、日本国内における特許を共同出願中です。今後は、株式会社電通のデジタルマーケティング領域の事業との連携も図り、 2015年中の事業化を目指します。
■共同開発の背景■
現在、人工知能は、法律や医療など様々な領域において実用化に向けた取り組みが進められていますが、未だ研究開発や実験段階の技術が多く、ビジネスへの応用例は少ないのが現状です。UBICは、独自開発した人工知能応用技術Predictive Codingをベースに、国際訴訟に必要な電子証拠開示（ｅディスカバリ）支援や不正検知などの分野において国内外でビジネスを展開しており、人工知能の産業応用では他の追随を許さない実績を有しています。またISIDは、電通グループのIT企業として、大規模CRMシステムやキャンペーン・マネジメント・システムの構築を数多く手掛け、独自のマーケティング・プラットフォームを開発・提供するなど、マーケティング分野における豊富な知見を有しています。両社は、双方の強みを生かして本サービスの共同開発に取り組むことにより、人工知能を活用した新たなデジタルマーケティングビジネスの開拓を目指してまいります。
＜ISIDについて＞ http://www.isid.co.jp/
1975年の設立当初から顧客企業のビジネスパートナーとして、コンサルティングからシステムの企画・設計・開発・運用・メンテナンスまで一貫したトータルソリューションを提供。IT Solution Innovatorをビジョンとし、金融機関向けソリューション、製品開発ソリューションをはじめ、グループ経営・連結会計、HRM（人事・給与・就業）、ERP、マーケティング、クラウドサービスなど、幅広い分野で積極的な事業展開を図っている。
＜UBICについて＞ http://www.ubic.co.jp/
独自開発の人工知能「バーチャルデータサイエンティスト（VDS）」の活用により、ビッグデータを含む情報解析を支援する行動情報データ解析企業。2003年に、国際訴訟などに必要な電子データの証拠保全と調査・分析を行うe ディスカバリ（電子証拠開示）支援や、コンピュータフォレンジック調査サービスを提供する国際訴訟対策支援企業として創業。自社開発のデータ解析プラットフォーム「Lit i View(R)（リット・アイ・ビュー）」、アジア言語に対応した「Predictive Coding(R)（プレディクティブ・コーディング）」技術などを駆使して企業の訴訟対策支援を実施。訴訟対策支援で培った人工知能「VDS」は専門家の経験や勘などの「暗黙知」を学び、ビッグデータ解析を実現。近年はVDS を医療やマーケティングなどの領域に適用して事業を拡大している。2003 年設立。2007 年東証マザーズ上場。2013 年NASDAQ上場。資本金1,673,158 千円（2014 年9 月30 日現在）。
※1 Predictive Coding：テキストマイニング技術、人工知能技術などを応用したUBIC独自の自動文書解析技術。ある文書群のごく一部に、あらかじめ意図を持った分類（重要である、好みであるなど）を行うことで、その意味付けが全文書群に行きわたり、膨大なデータが自動的に分類される。そのスピードは人が行うレビューの4000倍以上、判断精度は90％以上の高さを実現している。日本語をはじめとするマルチバイトのアジア言語に対応。UBICは、Predictive Codingに係る日本特許を取得済。
※2キュレーション：情報やコンテンツを収集・整理し、新たな価値や意味を付与して提供すること。一般的によく使われる用法としては、美術館などの企画展において、特定のテーマに沿って作品を収集・紹介する役割を担う人をキュレーターと呼ぶ。Web上では、特定のカテゴリで情報やコンテンツを紹介するまとめサイトなどがキュレーションサービスと呼ばれる。
※3協調フィルタリング ：ECサイトなどにおいて、ユーザーが商品を購入したりチェックしたデータから、ユーザー同士の行動パターンの類似性や商品同士の共起性の相関を分析し、各々のユーザーの行動履歴を関連付けてパーソナライズされたレコメンドを自動的に行う手法。
＊ 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
株式会社電通国際情報サービス(本社：東京都港区、代表取締役社長：釜井 節生、以下ISID)と株式会社UBIC（本社：東京都港区、代表取締役社長：守本正宏、以下UBIC）は、UBICの人工知能応用技術であるPredictive Coding（プレディクティブ・コーディング）※1とその関連技術を用いて、インターネット上の膨大なコメント群から、一人ひとりの嗜好に合ったアイテムや店などの情報を探し出して提案する、新たなデジタルキュレーション※2サービスの共同開発に着手しました。
■両社が開発するデジタルキュレーションサービスの概要■
現在、インターネット上には様々なジャンルの評価サイトや口コミサイトが存在しており、多くの人が、商品や店を選ぶ際に、それらの情報を参考にしています。その際、通常はランキングの上位を見たり、コメントの良し悪しで判断したりしますが、ランキングは評価者の数や属性（年齢層や性別等）による偏りが生じやすく、またコメントを全て見るには時間がかかり、意見もばらばらで判断に迷うことも少なくありません。昨今では、多くのサイト運営事業者が、利用者にすすめるアイテムの精度を高めるために、購買や行動のパターンが似ている人同士を類型化し、その比較類推をもとにパーソナライズされた提案を行う協調フィルタリング※3を用いたサービスを提供しています。
今回、両社が開発するサービスは、評価点数や購買・行動パターンではなく、多数の人がそれぞれ意思を持って書き込んだコメント群を人工知能が分析することにより、おすすめするアイテムの精度を高めていることが特長です。本を探す場合を例にとると、利用者がこれまで読んだ本の好みを数冊から10冊程度指定するだけで、人工知能が嗜好のニュアンスを読み取り、インターネット上の本に関する膨大なコメント群から利用者の嗜好と似たものを自動的に探し出し、「おそらく好みであろう本」を提案します。また、本の好き・嫌いの情報から潜在的な嗜好パターンを類推し、別なジャンル、例えば宿の好みを提案するといったことも可能です。
[画像: http://prtimes.jp/i/6776/91/resize/d6776-91-999802-0.jpg ]
本サービスは、商品、店、場所、施設など、あらゆるジャンルに適用することができます。両社はすでに、プロトタイプを用いた検証を通じて本サービスの有用性を確認しており、また本サービスを構成するビジネスモデルについて、日本国内における特許を共同出願中です。今後は、株式会社電通のデジタルマーケティング領域の事業との連携も図り、 2015年中の事業化を目指します。
■共同開発の背景■
現在、人工知能は、法律や医療など様々な領域において実用化に向けた取り組みが進められていますが、未だ研究開発や実験段階の技術が多く、ビジネスへの応用例は少ないのが現状です。UBICは、独自開発した人工知能応用技術Predictive Codingをベースに、国際訴訟に必要な電子証拠開示（ｅディスカバリ）支援や不正検知などの分野において国内外でビジネスを展開しており、人工知能の産業応用では他の追随を許さない実績を有しています。またISIDは、電通グループのIT企業として、大規模CRMシステムやキャンペーン・マネジメント・システムの構築を数多く手掛け、独自のマーケティング・プラットフォームを開発・提供するなど、マーケティング分野における豊富な知見を有しています。両社は、双方の強みを生かして本サービスの共同開発に取り組むことにより、人工知能を活用した新たなデジタルマーケティングビジネスの開拓を目指してまいります。
＜ISIDについて＞ http://www.isid.co.jp/
1975年の設立当初から顧客企業のビジネスパートナーとして、コンサルティングからシステムの企画・設計・開発・運用・メンテナンスまで一貫したトータルソリューションを提供。IT Solution Innovatorをビジョンとし、金融機関向けソリューション、製品開発ソリューションをはじめ、グループ経営・連結会計、HRM（人事・給与・就業）、ERP、マーケティング、クラウドサービスなど、幅広い分野で積極的な事業展開を図っている。
＜UBICについて＞ http://www.ubic.co.jp/
独自開発の人工知能「バーチャルデータサイエンティスト（VDS）」の活用により、ビッグデータを含む情報解析を支援する行動情報データ解析企業。2003年に、国際訴訟などに必要な電子データの証拠保全と調査・分析を行うe ディスカバリ（電子証拠開示）支援や、コンピュータフォレンジック調査サービスを提供する国際訴訟対策支援企業として創業。自社開発のデータ解析プラットフォーム「Lit i View(R)（リット・アイ・ビュー）」、アジア言語に対応した「Predictive Coding(R)（プレディクティブ・コーディング）」技術などを駆使して企業の訴訟対策支援を実施。訴訟対策支援で培った人工知能「VDS」は専門家の経験や勘などの「暗黙知」を学び、ビッグデータ解析を実現。近年はVDS を医療やマーケティングなどの領域に適用して事業を拡大している。2003 年設立。2007 年東証マザーズ上場。2013 年NASDAQ上場。資本金1,673,158 千円（2014 年9 月30 日現在）。
※1 Predictive Coding：テキストマイニング技術、人工知能技術などを応用したUBIC独自の自動文書解析技術。ある文書群のごく一部に、あらかじめ意図を持った分類（重要である、好みであるなど）を行うことで、その意味付けが全文書群に行きわたり、膨大なデータが自動的に分類される。そのスピードは人が行うレビューの4000倍以上、判断精度は90％以上の高さを実現している。日本語をはじめとするマルチバイトのアジア言語に対応。UBICは、Predictive Codingに係る日本特許を取得済。
※2キュレーション：情報やコンテンツを収集・整理し、新たな価値や意味を付与して提供すること。一般的によく使われる用法としては、美術館などの企画展において、特定のテーマに沿って作品を収集・紹介する役割を担う人をキュレーターと呼ぶ。Web上では、特定のカテゴリで情報やコンテンツを紹介するまとめサイトなどがキュレーションサービスと呼ばれる。
※3協調フィルタリング ：ECサイトなどにおいて、ユーザーが商品を購入したりチェックしたデータから、ユーザー同士の行動パターンの類似性や商品同士の共起性の相関を分析し、各々のユーザーの行動履歴を関連付けてパーソナライズされたレコメンドを自動的に行う手法。
＊ 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
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